【事業領域】ベアリング（軸受）をコアとした2つの事業分野でグローバルに製品を供給。
NSKの事業は、日々変化し続ける企業のニーズにスピーディーに対応していくため、2つの事業を中心に展開しています。
●自動車事業
高い信頼性、軽量化、低燃費化、小型化など高いバリューを持つ製品開発により自動車産業の発展に貢献しています。
たとえば、クルマのホイールを支えるハブユニット軸受は高い耐久性を持ち、水や泥の浸入を防ぐシール機能を実現。さらなる軽量化・低燃費化、安全性を高めるため最新テクノロジーで対応しています。
また、自動車の電動化に伴うニーズに応じた電食防止、高速回転対応や低フリクション製品のラインナップを拡充することで競争力を強化し、さらには電動油圧ブレーキシステム用ボールねじなど将来に向けた新商品の拡大を図ることで事業の成長を目指していきます。
●産業機械事業
掃除機や洗濯機などの身近な家電製品から新幹線、航空機、鉱山・建設機械、工作機械、鉄鋼設備、風力発電機、化学プラントや産業ポンプにいたるまで幅広い産業を支える製品を供給。さらに、これらの補修需要にも対応しています。
その製品の種類は20万点を超え、製品の大きさもさまざまです。外径約2mmのミニアチュア軸受から、地下トンネルなどを掘る超大型掘削機に使われている外径約6メートルのものまであります。また、高速で回転するものとしては、歯科用ドリルは1分間に40万回転を可能にしています。一方、鉄鋼設備に用いられる軸受は1,000度以上の高温にさらされた上、水による急速冷却を繰り返すという過酷な条件にも耐えることができます。風力発電機に使われる軸受は、20年間故障なしで回り続けるクオリティが要求されます。
ボールねじやNSKリニアガイド、メガトルクモータなど、日本精工の精機製品は様々な分野の製品に採用されています。
半導体・液晶分野や工作機械分野向けでは、精密な位置決め技術によりお客様の高度なニーズに対応。駅のホームドアや高層ビルの制震装置向け製品は、高い耐久性と信頼性で安全な社会づくりに貢献しています。また、風力発電産業や太陽光発電産業などの分野にも、時代のニーズに合わせた製品を供給しています。最近では、状態監視診断ソフトを開発するなど、予知保全の分野でもお客様の課題解決に貢献しています。
【仕事】多種多彩な仕事フィールドで、世界No.1クオリティを確立していく。
ビジネスに多角的に取り組む「事務系」と、クオリティの高い製品づくりを追求する「技術系」。いずれの職種も業務全体を多角的な視点から見ることが要求されます。
●事務系
日本精工の製品を全世界の顧客に提供するための戦略を立案し、販売を担当する「営業・マーケティング」をはじめ、客先との間の受発注、資材の調達から在庫管理、製品の配送、納品までをグローバルに管理する「SCM・生産管理」、生産に必要な多種多様な資材を最適な品質・安定性・価格で調達する「購買・調達」など、世界中の顧客に頼られる存在として、あらゆるニーズに応える力が必要とされます。また、資金の調達、運用、投資を担うと同時に経営や管理に必要な会計情報を提供する「経理・財務・経営企画」、日本精工の取り組みや株主・投資家への財務状況や企業情報を公開する役割を担う「広報・IR」、人材の採用、教育・研修、評価等人事制度の設計、運用、戦略的な要員配置、給与計算、福利厚生などを担当する「人事・総務」、他社とのアライアンスのための契約書の作成や審査などを執り行う「法務」、グローバルビジネス展開に関わる通商関連の事柄に対応する「国際通商」など、様々な事務系職種の業務が日本精工の事業活動を支えています。
●技術系
日本精工では、機械・材料・電気・電子・制御・情報など多様な分野のスペシャリストが、技術部門や生産部門において幅広く活躍しています。“トライボロジー” “材料技術” “解析技術” “メカトロ技術”というコアテクノロジーを中心に様々な技術を融合させた新製品を開発する「研究開発」、最先端技術を採り入れながら、マーケットや顧客ニーズに対応した付加価値の高い製品の開発設計を行う「製品開発・設計」、製品の生産に必要な生産設備の開発・設計や、効率的な技術の研究・開発を担当する「生産技術」、生産現場における工程の設計から操業まで、効率的な生産体制の構築に取り組む「工場生産技術」、開発設計から量産立上げ、製品の品質管理までの全プロセスに関わり、高い品質の製品を提供する「品質保証」、ITの力を用いて、製品設計・開発、販売、生産を支えるシステムの開発・保守を担う「技術システム開発」など、様々な技術の専門家が関わります。
【人材活用】潜在能力を引き出し、一人ひとりが前向きに仕事に取り組むために。
日本精工の人材育成における基本方針は「自らの意志で考え行動し、自らを高めようとする社員に対して機会と場を提供する」ことです。この考えに基づき、多彩な教育・研修プログラムを設定。成長意欲のある社員にとって、理想的な教育環境を提供しています。
まず、入社から2年間は育成期間と位置づけOJTを中心に業務に必要な知識・スキルを習得します。新入社員一人ひとりに「育成責任者」および「育成担当者」を任命し、半期ごとに計画を立てて育成に取り組んでいます。
このほか、次世代の経営幹部を育成する「次世代リーダーの育成（NSK経営大学）」、グローバルに活躍する人材や専門性の高い人材を育成するため「海外トレーニー制度」等の多彩な制度を用意。社員の成長を多角的にバックアップしています。
一方、人事制度については社員の成果だけでなく、その成果を生み出すプロセスを正当に評価することで、一人ひとりの前向きなチャレンジをうながすよう配慮されています。
その一つが、会社の目標と社員個人の目標のベクトルを合わせ、企業活動を効果的に行うための「相互確認制度」です。目標の設定から終了、そして結果のフォローまでを上司と部下が相互に確認を行うことにより役割や目標を共有します。また、「自己申告制度」では、現在の職場環境の問題点や希望する部署や業務、会社に知らせるべき個人事情などを、年に一度、人事部に直接報告する機会を設けています。さらに、本人が希望する場合には人事部と面談し、問題解決に向けた提言や自己啓発へのアドバイスを受けることもできます。
