最終更新日:2024/4/1

(株)豊田中央研究所

業種

  • シンクタンク・マーケティング・調査

基本情報

本社
愛知県
資本金
30億円
売上高
217億8,021万円(2023年3月期)
従業員
932名(2023年4月1日現在)

トヨタグループの先端技術を牽引する企業研究所で、まだ見ぬ未来社会を創り出す。

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会社紹介記事

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トヨタグループの事業発展に貢献する豊田中央研究所。ものづくりに欠かせない創造性をもって、自律的に変化を続ける姿勢が重視される、チャレンジングな企業風土です。
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「社会に貢献できる研究成果」をめざす研究職。多彩な分野の研究者同士が交流できる環境と、社内外の関係者とのチームワークが、イノベーションを生み出します。

変化し続ける世の中の一歩先を行き、世界にインパクトを与える技術を創り出すために。

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20年先・30年先を見つめ、「もっと、すごい研究をしよう」という意識は、豊田中央研究所のDNA。従業員一人ひとりの行動が、世の中を変える発明につながっています。

■企業理念
「研究と創造によって産業とその基礎の発展に尽くし、人類の永続的な繁栄に貢献する」
トヨタグループの先端研究を担い、暮らしに大きな変化をもたらす発明と技術開発をめざす私たちの最大の喜びは、研究を通じて人や社会に貢献することです。

■トヨタグループから期待されていること
1)各専門分野の技術を融合し、トヨタグループの事業を研究で支える
2)これからのトヨタグループの事業のため、イノベーションを起こし未来を創る

目の前の課題に取り組むことはもちろん、新たな技術分野や新事業の創出が望まれています。

■豊田中央研究所の特徴
「豊かなモビリティ社会を構築していくための一歩先回りした研究と、社会そのものを変えるイノベーティブな発明や発見に果敢に挑戦」
研究テーマ設定は、グループ各社からの依頼に基づく研究テーマと、当研究所が独自に提案・推進するテーマの二つ。「人工知能」「再エネ利活用を主体としたエネルギーマネジメントシステム」など、未来のモビリティ社会を構築していくための先端研究に挑戦しています。

「異分野間の交流がイノベーションを生む」
さまざまな分野の研究者が多彩なテーマに取り組み、異なる専門分野とコラボレーションできる環境が整っています。また、社外や海外に出て学び、自らを成長させることが推奨される企業文化です。

「先端研究を支える運営部門も一流をめざす」
世界最先端の研究所は運営部門も一流であるべきと考え、新しい仕組みの整備が常に進行中です。研究所ならではの先進的な取り組みやデータの利活用を通じた新しい提案が求められています。

会社データ

事業内容
「研究と創造によって産業とその基礎の発展に尽くし、人類の永続的な繁栄に貢献する。」を基本理念とし、トヨタグループ各社の出資により、科学技術と産業の発展に寄与しています。

トヨタグループの研究機関である当社は、トヨタグループ各社の重要課題を解決するだけでなく、グループ全体の先端研究をリードし、「新産業・新事業を創る」という使命があります。部署を越えた研究活動も行っており横の繋がりも強く、知識と技術を高められる自慢の環境です。
本社郵便番号 480-1192
本社所在地 愛知県長久手市横道41番地の1
本社電話番号 0561-63-6509
東京キャンパス郵便番号 112-0004
東京キャンパス所在地 東京都文京区後楽1 - 4 - 14 後楽森ビル10階
設立 1960年11月
資本金 30億円
従業員 932名(2023年4月1日現在)
売上高 217億8,021万円(2023年3月期)
株主構成 (株)豊田自動織機
トヨタ自動車(株)
愛知製鋼(株)
(株)ジェイテクト
トヨタ車体(株)
豊田通商(株)
(株)アイシン
(株)デンソー
トヨタ紡織(株)
技術協力契約会社 トヨタ自動車東日本(株)
豊田合成(株)
日野自動車(株)
ダイハツ工業(株)  (他35社)
代表者 ■代表取締役CEO 古賀伸彦
■代表取締役 中西広吉
■取締役所長兼CRO 志満津孝

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 19
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 19.0時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15.2
    2022年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2022年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 21 7 28
    取得者 12 7 19
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2022年度

    男性

    57.1%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
豊田中央研究所で最も大切なのは、一人ひとりの研究者です。
成長の各ステージで求められる実務知識・スキルを習得し
一人ひとりが研究プロとして確実に成長していく教育制度を用意しています。

【新入社員・若手社員教育】
毎年バージョンアップしながら、新入社員の研修に力を入れています。
◆導入教育: 当社への理解を深め、社会やトヨタグループの一員としての自覚を持ち、配属後、職場で成長していくための社会人基礎力、研究プロの土台を整えるためのプログラムを用意しています。配属後も、業務に必要な知識(研究倫理、知的財産等)について、体系的に学ぶ機会があります。
◆社内実習(OJT):研究や業務を進めるうえで大切な業務推進力、人間力、専門力の基礎を学びます。
◆関連会社への出向:トヨタグループの一員として、モノづくり・製造現場で品質や安全に対する意識や姿勢、研究・開発を連携する重要性を学びます。

【留学制度】
◆グローバル研修派遣制度:国内外の研究所や企業など自社以外の環境で最先端の研究を体感したり、組織運営の考え方や専門知識を学んだりすることを支援する若手所員対象の制度です。(滞在中の生活費やプログラム費用を会社が補助します。)
◆グローバル留学派遣制度:新技術の習得や世界トップレベルの研究ネットワークの構築、学位取得などを目的に、海外の研究室や大学で学ぶことを支援し、グローバル人材への成長をサポートします。(滞在中の生活費、研究費などを会社が補助します。)
◆国内留学制度:全所員を対象に、業務に支障のない範囲において博士後期課程への通学を許可し、自己啓発による学位取得を支援しています。

【マネジメント・役割別教育】
◆EQ研修:新任役職者や上級昇格者を対象として、自分の感情能力の状態を把握し、それを上手に管理・調整しながら、メンバといかに信頼関係を構築し、リーディングしていくかを学びます。
◆メンタルウェルネス研修:新任役職者を対象として、メンタルヘルスにおける知識、気づき、ストレス耐性、ストレス対処、リラクゼーションなどを学び、職場運営に活かします。
…他
自己啓発支援制度 制度あり
◆eラーニング:研究所員の自己啓発をサポートするためのサブスクリプション型(定額制学び放題)eラーニング講座です。一定の自己負担でビジネス、IT、データ活用、英語、財務会計、コミュニケーションなどから自身で選択して学ぶことができます。
◆TOEIC IPテスト(オンライン):オンラインでの団体受験制度を導入しています。団体受験割引後の個人負担額で受験することができます。
◆各種講演会:国内外で活躍する第一線の研究者や各分野の専門家から最新の技術情報を提供いただく機会を定期的に設けています。全所員が聴講可能です。
メンター制度 制度あり
職場先輩(入社後3年間)
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
節目研修(一定等級昇級時に実務知識・行動、背景の理解を確認)、試験車運転資格取得検定

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 6 7 13
    2022年 10 7 17
    2021年 7 6 13
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2023年 13 0 100%
    2022年 17 0 100%
    2021年 13 1 92.3%

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
大阪大学、大阪府立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東北大学、名古屋大学、名古屋工業大学、北海道大学、明治大学、早稲田大学

など

前年度の採用実績(人数)               2021年    2022年    2023年
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研究職・事務系総合職     13名     17名    13名

先輩情報

トヨタグループの目指す方向を示すソリューションを提供する。
伊藤 健二
工学研究科 情報工学専攻
マネージャー
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会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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