最終更新日:2025/4/3

(株)都築ソフトウェア

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • インターネット関連
  • 通信・インフラ
  • 広告制作・Web制作

基本情報

本社
東京都
資本金
1億5,200万円
売上高
17億714万円(2024年3月期)
従業員
162名 [男性139名、女性23名](2025年1月1日時点)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

【転勤なし】都築電気と富士通を主要取引先に創立55周年の安定した経営基盤。年間休日129日でも皆さんの成長に貢献します!<フレックス/時短/テレワークOK>

  • My Career Boxで応募可

<フレックス、時短、テレワークOK>働きやすさに力を入れるIT企業です! (2025/03/01更新)

伝言板画像

【私たちはこんな仲間を求めています】
 当社は(も)文理問わず、さまざまな知識・経験を持つ仲間たちが活躍しており、多様
 な価値観に基づいた自己実現を応援しています。しかし、それだけにとどまらず組織
 の一員として、また社会の一員として常に助け合い、時には競い合いながら共に成長
 する「誠実」な仲間を私たちは求めています。

■当社は何をする会社?
 当社は、設立時よりの通信・制御アプリケーションにビジネスアプリケーション、パ
 ッケージ商品を加えた3分野で培った技術やノウハウを生かしたソフトウェア開発を
 主な業務とし、システムインテグレーション、コンサルティング、インフラ構築まで
 幅広いサービスを行っています。

■どこにあるの?どんなことをやってるの?
 東京、大阪、札幌と3つの拠点を構え、それぞれの地域特性に応じたビジネスを展開
 しています。

■社員はどんな風に働いている?
 設立50年以上の老舗企業ですが、フレックス、時短、テレワーク、スマートカジュ
 アル(服装規定)など今どきの働き方をしっかりサポート。例えば「フレックス勤務+
 スマートカジュアル」で終業後のプライベートタイムも充実!「テレワーク+時短勤
 務」で子育ても楽々…とまではいきませんが、だいぶ負担は減ります(経験者談)

■でもやっぱり福利厚生とか不安?
 健康保険、雇用保険、労災保険、退職金制度等はもちろん、さらに社員のライフステ
 ージをしっかり支えるためのさまざまな制度を完備!詳細はぜひ「採用データ」にて
 ご確認ください。

※当社は都築電気株式会社100%出資で安定した経営基盤の子会社です。


#内々定まで最短2週間 #マイナビだけでエントリー受付中

企業のここがポイント

  • 技術・研究

    ビジネス系、制御系及び旅行業務系のソフトウェア開発を得意とし、関連する豊富なノウハウを有しています。

  • 制度・働き方

    フレックスタイム、在宅勤務および育児・介護休業/時短勤務など様々な制度により働きやすい環境です。

  • キャリア

    積極的なアクションを起こせる人材への成長を後押しし、エンジニアとしてのスキルを磨くことができます。

会社紹介記事

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テレワークやフレックス、オフィスカジュアルなど、時代や多様性に合った働き方を実現できる制度の導入を積極推進中。社員の成長・活躍を環境面から支援している。
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健康保険組合連合会東京連合会が運営する「健康企業宣言制度」に参加し、健康企業宣言「銀の認定」を取得。福利厚生も充実させて会社全体で健康づくりに取り組んでいる。

変革期を迎えた今、より活躍できる環境を整えて一人ひとりのチャレンジを応援します!

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「最初は不安でも上司や先輩たちが親身にサポートをしてくれるので、「こうしたい」という思いは積極的に発信してほしいですね。」(澤藤執行役員)

■顧客のニーズに一気通貫で応えるシステム開発企業
当社「都築ソフトウェア」は、都築電気グループのIT領域を担うシステム開発企業として1970年に設立されました。以来、青果卸売市場向け販売管理システムや、映画館のチケット販売システム、私たちの社会インフラを支える防災システムなど、業界を問わず幅広い分野や領域に向けてシステムを開発し、多くの実績を重ねてきました。システム開発会社の中には、エンジニア派遣を事業の中枢に据え置く企業もありますが、当社が手掛ける案件の多くは請負型。お客さまと密接にやりとりしつつ、エンジニアが社内でチームを組み、設計から構築、導入後のサポートまで一気通貫でお客さまのニーズに応えています。

■自ら考えてアクションを起こせるエンジニアを育成
私たちがビジネス目標として掲げるのは、「想いを、技術で届ける」です。具体的には、お客さまに歓迎・評価されるシステム・サービスを提供すること、プロフェッショナルとしてお客さまから常に信頼され、永く頼られる企業を目指すこと、自社を誇れる魅力ある技術者集団のソフトウェア会社を目指すことです。実現のためには、エンジニア一人ひとりが自ら考えてアクションを起こせる人材へと成長してほしいと考えているので、成長を後押しする研修や制度を手厚く整えています。研修に関しては、新入社員研修や経年別・職位別研修のほか、今年から新たにキャリアデザイン研修も導入しました。評価・成長の見える化で、自分の将来像を自分でデザインし実行できる環境づくりを進めています。

■求めているのはありたい姿を見つけて努力できる人
私たちが求めているのは、何ごとも自分ごととして捉えてチームで取り組んでいける人。最初は受け身でも、ゆくゆくは「自分はこう思う、だからこうしたい」とアクションを起こせる人、あるべき姿だけでなくありたい姿を見つけていける人をお迎えしたいと思っています。今後は、既存の強みを大切にしながらも、自社発・グループ発のソリューションを生み出し拡大したいと考えており、AI、IoT、ローコードなどといった成長分野へチャレンジしていく予定です。皆さんの中には社会人になる不安もたくさんあると思いますが、当社は社員全員がチームです。その不安に寄り添い、支えてくれる人はたくさんいます。ぜひ安心して当社に飛び込んできてください。
<澤藤 直樹/執行役員 兼 事業部長>

会社データ

プロフィール

当社は1970年の設立以来、通信、ビジネス及び制御系のソフトウェア開発を推進してきました。その関連技術の蓄積を基に、Windows UNIX 環境を初めとしたオープンなマルチOS配下でのWebアプリケーションシステムの開発・構築を得意としています。さらに、設立以来培ってきた豊富なビジネス業務のノウハウを活かして、オープンプラットフォームによるシステムの提供を行うソフトウェアベンダーです。

取り扱い業務は、システム開発のほか、ワークグループ・システム構築、インフラ構築などを主体に、各種パッケージ、コンピュータ及びネットワーク関連ハードウェア商品販売とマルチベンダシステムを提供しています。

私たちが目指しているのは、エンドユーザーの視点に立った使う人にやさしく、分かりやすいシステムの開発、モノづくりです。

事業内容
  • 受託開発
1.システムインテグレーションサービス
2.コンサルテーション
3.ソフトウェア開発
   通信・制御ソフトウェア
   ビジネスソフトウェア
   パッケージソフトウェア
4.ネットワークシステム構築サービス
5.マルチベンダ情報機器及びソフトウェア製品販売
※東京、大阪、北海道を中心に事業を展開
本社郵便番号 142-0061
本社所在地 東京都品川区小山台1-20-20 都築小山台ビル
本社電話番号 03-5721-2411(代)
設立 1970年4月1日
資本金 1億5,200万円
従業員 162名 [男性139名、女性23名](2025年1月1日時点)
売上高 17億714万円(2024年3月期)
事業所 大阪オフィス(大阪市北区堂島2-2-2 近鉄堂島ビル12F)

札幌オフィス(札幌市中央区南一条東3-12-4 創成イーストビル3F)
平均年齢 41.1歳(2024年1月1日現在)
関連会社 都築電気グループ
株主構成 都築電気(株)100%
主な取引先 都築電気(株)、富士通(株)、富士通ネットワークソリューションズ(株)、(株)エフサステクノロジーズ(株)、ほくでん情報テクノロジー(株)、富士フイルムソフトウエア(株)、(株)NTTデータ北海道、岩崎電気(株)、モチベーションワークス(株)、三重交通(株)、(株)平和堂、四国旅客鉄道(株)、宮崎交通(株)、官公庁、地方自治体ほか
平均勤続年数 13.9年(2024年1月1日現在)
沿革
  • 1970年4月
    • 会社設立(資本金1,000万円)
  • 1983年11月
    • 大阪営業所開設
  • 1986年10月
    • (株)ツヅキビジネスマシンズからシステム部門を譲受
  • 1987年3月
    • 本社を港区海岸へ移転
  • 1987年10月
    • 資本金を3,200万円に増資
  • 1990年2月
    • 池袋事業所開設
  • 1990年3月
    • 資本金を1億200万円に増資
  • 1991年2月
    • 大塚事業所開設
  • 1991年4月
    • 入交システム(株)からソフトウェア部門を譲受
  • 1993年3月
    • 各事業所を統合し、本社事務所を現在地に移転
  • 1996年12月
    • 福祉法人向け会計・給与パッケージを販売開始
  • 2003年10月
    • パッケージソフトのコールセンター業務を請負開始
  • 2010年4月
    • ツヅキインフォテクノ東日本(株)、
      ツヅキインフォテクノ西日本(株)からシステム部門を譲受
  • 2010年4月
    • 北海道事業所を開設
  • 2017年3月
    • 資本金を1億5,200万円に増資
  • 2018年11月
    • 大阪営業所を現在地に移転
  • 2019年3月
    • 情報セキュリティマネジメントシステム(ISMS)を取得
  • 2019年4月
    • 大阪営業所を西日本事業部、
      北海道事業所を北日本事業部に呼称変更
  • 2019年7月
    • 北日本事業部を現在地に移転
  • 2020年4月
    • 創立50周年
  • 2022年4月
    • 西日本事業部を大阪オフィス、
      北日本事業部を札幌オフィスに呼称変更
  • 2022年10月
    • 経営理念を刷新
  • 2024年10月
    • 株式会社ネクストヴィジョンを吸収合併

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.1
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 28.4時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.2
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    -年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 - - -
    取得者 - - -
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    -年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
■入社前教育
 ビジネススキル:通信教育
 ITスキル  :各人の能力に合わせたeラーニング
■入社後教育
 3カ月の社内および社外研修(ビジネススキル、ITスキル)
 9月までのOJT(その後もトレーナーによる実務指導)
 資格取得のための外部講習参加
■一般職向け教育
 スキル向上研修(ビジネススキル、ITスキル)
 年代別キャリアデザイン研修
 リーダー研修
 管理者候補研修
 など
自己啓発支援制度 制度あり
本人からの希望により申請された講座・セミナーを受講し、会社より承認を受けた
者は会社が全額費用負担する。
さらに受講後、会社が指定する資格を取得した者には、賞与時に一時金を支給する。
メンター制度
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
北里大学、東京理科大学、山形大学
<大学>
大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大谷大学、神奈川工科大学、近畿大学、恵泉女学園大学、工学院大学、札幌学院大学、十文字学園女子大学、湘南工科大学、職業能力開発総合大学校、高千穂大学、中央大学、帝京大学、帝京平成大学、東京工科大学、東洋大学、二松学舎大学、日本大学、北海学園大学、北海道情報大学、北海道職業能力開発大学校(応用課程)、山梨大学、流通経済大学(茨城)
<短大・高専・専門学校>
旭川工業高等専門学校、麻生情報ビジネス専門学校、専門学校穴吹コンピュータカレッジ、ECCコンピュータ専門学校、大阪コンピュータ専門学校、大阪情報専門学校、専門学校大阪ビジネス・アカデミー、大原簿記情報専門学校札幌校、京都コンピュータ学院京都駅前校、近畿コンピュータ電子専門学校、神戸電子専門学校、札幌商工会議所付属専門学校、情報科学専門学校、東京工学院専門学校、東京電子専門学校、東京都立中央・城北職業能力開発センター板橋校、日本海情報ビジネス専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院北海道専門学校、日本電子専門学校、北海道情報専門学校、北海道職業能力開発大学校(専門課程)、専門学校北海道サイバークリエイターズ大学校

採用実績(人数) 2019年   8名
2020年   7名
2021年   4名
2022年   5名
2023年   7名
2024年   8名
2025年   7名(予)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 6 2 8
    2023年 7 0 7
    2022年 3 2 5
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 8 0 100%
    2023年 7 0 100%
    2022年 5 0 100%

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