最終更新日：2025/7/3

日本ヒューム(株)

正社員
上場企業

業種

建材・エクステリア
建設
設備工事・設備設計
不動産

基本情報

本社: 東京都

資本金: 52億5,140万円

売上高: 337億円（2024年3月期連結）

従業員: 508名（2024年3月末日連結）

募集人数: 11～15名

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セミナー／説明会	日本ヒューム株式会社 ’26卒向け会社説明会【zoom開催】

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

コンクリートテクノロジーで未来を創る会社

採用担当者からの伝言板（2025/05/28更新）

伝言板画像

私たち日本ヒュームは、自然災害や社会インフラ老朽化を解決すべく地下空間の強靭化で産業や生活を支えています。

＜当社取扱製品＞
・清潔で安全な生活環境を支える下水管
・建物を支える基礎杭
・橋梁の柱となる橋脚基礎
・高速道路のガードフェンス
・脱炭素社会の実現に向けた開発（e-CONなど）　　　・・・等

普段は皆さんの目に見えないかもしれませんが、業界随一の多岐にわたる事業展開で”縁の下の力持ち”として社会に貢献しています！

わたしたちと一緒に防災や町づくりに貢献できる仕事をしませんか？

＜’26卒　会社説明会日程＞
※各日14：00～　1時間程度

6/3(火)
6/5(木)
6/10(火)
6/12(木)
6/17(火)
6/19(木)
6/24(火)
6/26(木)

製品・サービス力

当社は、コンクリート二次製品の設計・製造・施工のワンストップサービスを提供しております。
技術・研究

製品のプレキャスト化(省力化)、老朽化に対応する製品/施工方法の開発、ICT活用などを行っています。

会社紹介記事

都市型水害、大規模地震、社会インフラの老朽化、少子高齢化による建設業の担い手不足等の社会的課題にプレキャストコンクリート製品を用いて課題解決に取り組んでおります新入社員をサポートするメンター制度の導入や、入社3年目までの若手社員を集めた研修の実施など、社員の成長を幅広くサポートします。

: 都市型水害、大規模地震、社会インフラの老朽化、少子高齢化による建設業の担い手不足等の社会的課題にプレキャストコンクリート製品を用いて課題解決に取り組んでおります

: 新入社員をサポートするメンター制度の導入や、入社3年目までの若手社員を集めた研修の実施など、社員の成長を幅広くサポートします。

優れた技術開発により安心・安全で豊かな社会づくりに応えます

コンクリートテクノロジーで未来を創る	私たち日本ヒュームは、1925年創業のヒューム管シェアでトップクラスを誇る社会インフラ基盤に欠かせないコンクリート二次製品を取り扱う老舗メーカーです。近年では、ICT化による製品に付随する工事の施工管理の安全性向上への取り組みでシステムを自社開発したり、計画から調査、設計段階から3次元モデルを導入することで、建設生産・管理システムの効率化と高度化を実現するBIM/CIMにも対応するなどたゆまぬ努力と発展を続けています。

コンクリートテクノロジーで未来を創る

私たち日本ヒュームは、1925年創業のヒューム管シェアでトップクラスを誇る社会インフラ基盤に欠かせないコンクリート二次製品を取り扱う老舗メーカーです。
近年では、ICT化による製品に付随する工事の施工管理の安全性向上への取り組みでシステムを自社開発したり、計画から調査、設計段階から3次元モデルを導入することで、建設生産・管理システムの効率化と高度化を実現するBIM/CIMにも対応するなどたゆまぬ努力と発展を続けています。

会社データ

プロフィール	自然災害や社会インフラ老朽化に対して、地下空間の強靭化で産業や生活を支えています。・清潔で安全な生活環境を支える下水管・建物を支える基礎杭・橋梁の柱となる橋脚基礎・高速道路のガードフェンス・脱炭素社会の実現に向けた開発（e-CONなど）など、普段は皆さんの目に見えないかもしれませんが、業界随一の多岐にわたる事業展開で”縁の下の力持ち”として社会に貢献しています！
事業内容	【下水道事業】 <製造> ・ヒューム管（用途：下水道、農業用水、工業用水など）・セグメント（用途トンネル、貯留管）・コネクトホール ※コンクリートでできた組立式マンホール <工事> ・ロボットによる下水管内の光ファイバー自動設置工事（光ファイバー敷設工事）・老朽化した下水管の更生工事（管渠更生工事）・地震発生時にマンホールの浮上を抑制する工事（マンホール浮上抑制工事）など【道路事業】＜製造＞・プレキャスト壁高欄（ガードフェンス）・立体交差などの短い距離で適用されるトンネル（モジュラーチ）【基礎事業】 <製造> ・コンクリート製の杭基礎・高速道路、橋、鉄道などの支柱となる基礎（PCウェル） <工事> ・当社が開発した工法を用いた、基礎杭の施工【その他】自社ビルや社宅の賃貸などの不動産事業太陽光発電事業

プロフィール

自然災害や社会インフラ老朽化に対して、地下空間の強靭化で産業や生活を支えています。
・清潔で安全な生活環境を支える下水管
・建物を支える基礎杭
・橋梁の柱となる橋脚基礎
・高速道路のガードフェンス
・脱炭素社会の実現に向けた開発（e-CONなど）
など、普段は皆さんの目に見えないかもしれませんが、業界随一の多岐にわたる事業展開で”縁の下の力持ち”として社会に貢献しています！

事業内容

【下水道事業】
<製造>
・ヒューム管（用途：下水道、農業用水、工業用水など）
・セグメント（用途トンネル、貯留管）
・コネクトホール
※コンクリートでできた組立式マンホール
<工事>
・ロボットによる下水管内の光ファイバー自動設置工事（光ファイバー敷設工事）
・老朽化した下水管の更生工事（管渠更生工事）
・地震発生時にマンホールの浮上を抑制する工事（マンホール浮上抑制工事）
など

【道路事業】
＜製造＞
・プレキャスト壁高欄（ガードフェンス）
・立体交差などの短い距離で適用されるトンネル（モジュラーチ）

【基礎事業】
<製造>
・コンクリート製の杭基礎
・高速道路、橋、鉄道などの支柱となる基礎（PCウェル）
<工事>
・当社が開発した工法を用いた、基礎杭の施工

【その他】
自社ビルや社宅の賃貸などの不動産事業
太陽光発電事業

本社郵便番号	105-0004
本社所在地	東京都港区新橋5丁目33番11号
本社電話番号	03-3433-4119
設立	大正14年（1925年）10月20日
資本金	52億5,140万円
従業員	508名（2024年3月末日連結）
売上高	337億円（2024年3月期連結）
事業所	（本社）　東京（支社）　東京、大阪、名古屋、福岡、札幌（営業所）旭川、苫小牧、函館、東北、北関東、千葉、府中、川崎、横浜、　　　　　三重、岡山、広島、高松、北九州、熊本、沖縄（工場）　熊谷、尼崎、三重、九州、苫小牧
関連会社	(株)エヌエィチ・フタバ日本ヒュームエンジニアリング(株) (株)ヒュームズ技工曙(株) 東邦ヒューム管(株) (株)環境改善計画東京コンクリート工業(株) NIPPON HUME INTERNATIONAL LTD. (株)鋼商
平均年齢	45.2歳（2024年3月31日時点）
平均給与	(1)【正社員】【総合職】事務系(2)【正社員】【総合職】技術系大学卒業見込みの方 ※過去入社月実績を表記しています（2024年4月支給）月給：232,211円大学院卒業見込みの方 ※過去入社月実績を表記しています（2024年4月支給）月給：233,244円
沿革	1925年（大正14年）日本ヒュームコンクリート(株)創立 1928年（昭和3年）日本ヒューム管(株)に改称 1949年（昭和24年）東京証券取引所上場 1962年（昭和37年）日本初のＰＣパイル施工 1969年（昭和44年）ＰＣウェル、合成鋼管開発 1984年（昭和59年）ＳＴＪ工法（低騒音・低振動杭打工法）開発 1985年（昭和60年）国際事業へ進出、香港にニッポンヒュームインターナショナル設立 1989年（平成元年）世界初のロボットによる光ファイバーケーブル敷設工事開始 1991年（平成3年） P.T.ヒュームコンクリートインドネシア設立 1995年（平成7年）足掛金物自動取替工法開発 1997年（平成9年）無溶接継手（TPジョイント）開発 2000年（平成12年）日本ヒューム(株)に改称 2003年（平成15年）３Ｓセグメント工法開発 2004年（平成16年）ハイエフビー工法開発 2005年（平成17年）組立式超大口径推進管製造開始 2006年（平成18年） New-STJ工法開発、フロートレス工法開発 2010年（平成22年）大口径既設管耐震化工法開発 2015年（平成27年）太陽光発電事業に進出、セグメント事業開始 New-STJ II 工法開発 2018年（平成30年）クイック壁高欄（高速道路のガードフェンス）開発 2019年（令和元年）セグメント継手（ＦＮ継手）開発東京都下水道サービス(株)と環境貢献素材e-CON共同開発 2020年（令和2年） HiFB II 工法開発 2021年（令和3年）次世代ＤＸ施工管理システム Pile-ViMsys（パイルヴィムシス）開発 2022年（令和4年）東証市場再編に伴うプライム市場への移行ウェルマン貯留槽開発 2023年（令和5年）人工知能(AI)を活用したプレキャンスト製品の製品技術開発 2025年（令和7年）日本ヒューム(株)　創立100周年

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18.0年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 17.0時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.8日
2022年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	1名	1名	2名
取得者	1名	1名	2名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 8.3%
  （12名中1名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり・新入従業員研修（ビジネスマナー・業務実習等）・階層別研修・通信教育制度・職種別研修・技術勉強会
自己啓発支援制度	制度あり・通信研修講座多数（修了者への補助金制度あり）・公的資格取得奨励金制度・その他仕事上必要な資格制度取得の際、補助あり
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞金沢工業大学、東京大学、東京都立大学、鳥取大学、日本大学、広島大学、宮崎大学、室蘭工業大学、山口大学、立命館大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、青山学院大学、秋田大学、亜細亜大学、岩手大学、上野学園大学、宇都宮大学、大阪学院大学、大阪工業大学、大阪産業大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、北見工業大学、九州工業大学、京都大学、京都産業大学、杏林大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、札幌大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、城西大学、上智大学、女子美術大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中部大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京工業大学、東京国際大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、同志社大学、名古屋大学、南山大学、日本大学、函館大学、八戸工業大学、福岡大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海商科大学、北海道科学大学、宮城大学、宮崎大学、武蔵大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、酪農学園大学、立教大学、立正大学、立命館大学、和歌山大学＜短大・高専・専門学校＞浅野工学専門学校、鹿児島工業高等専門学校、国際短期大学、修成建設専門学校、辻調理師専門学校、東京綜合写真専門学校、東京ＹＭＣＡ社会体育・保育専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2022年　2023年　2024年 ------------------------------------------------- 院卒　　　　3名　　　0名　 0名大卒　　　　5名　　　5名　　　9名専門卒　　　　― 　　３名　　 2名
採用実績（学部・学科）	＜理系＞国際環境工学部、地域デザイン科学部、生産工学部＜文系＞経営学部、スポーツ健康学部、地域デザイン科学部、教育学部、現代ビジネス学部