最終更新日：2025/4/3

JSR(株)

正社員

業種

化学
半導体・電子・電気機器
プラント・エンジニアリング
医療用機器・医療関連
薬品

基本情報

本社: 東京都

資本金: 233億7,000万円（2024年3月31日現在）

売上高: 連結：4,046億3100万円（2024年3月31日現在）

従業員数: 連結：7,997名（2024年3月31日時点）単体：1,542名（2024年3月31日時点）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

◆三重県四日市市に、主な研究所と製造拠点が集約！（名古屋から四日市まで特急30分）◆

JSR＜化学メーカー＞採用担当者からの伝言板（2025/02/12更新）

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2021年7月に開所したライフサイエンス事業の研究所（神奈川県川崎市）グローバルトップ製品を多く保有する半導体材料・ディスプレイ材料事業に加え、ライフサイエンス事業の拡大も進んでいます。

: 2021年7月に開所したライフサイエンス事業の研究所（神奈川県川崎市）

: グローバルトップ製品を多く保有する半導体材料・ディスプレイ材料事業に加え、ライフサイエンス事業の拡大も進んでいます。

JSRは化学の可能性を追求し、新しい価値の創造に挑戦する、化学素材メーカーです。

Materials Innovation　マテリアルを通じて価値を創造し、人間社会（人・社会・環境）に貢献します。	【素材で社会に貢献する】 JSRは祖業のエラストマー事業で培った技術を様々な分野に応用し、半導体材料、ディスプレイ、エッジコンピューティングといったデジタルソリューション事業においても業績を拡大してきました。フォトレジストやTV用の配向膜など、世界トップ製品を多数有しています。ライフサイエンス事業では医療トレンドを踏まえ、バイオ医薬品分野及び先端診断分野を中心に展開を進めています。JSRは「Materials Innovation」という企業理念の下、現行分野のより一層の進歩と、自信を持って提供できるレベルの高い「革新素材」と共に、人・社会・環境に貢献していきます。【社員の成長を支援する】チャレンジを推奨し少数精鋭主義を貫いてきたJSRでは、若手社員にも重要な仕事を任せる場面が多くあります。そして十分に実力を発揮できる能力を育てるための制度の一つに、CDPと呼ばれる人財育成制度があります。CDPは、入社後10年間で複数部署を経験する可能性があり、本人の適性や将来的な育成方向を見極めるだけでなく、キャリア形成を主体的に考え実践していく制度です。異動を必須としておらず、多面的な視点から意思決定できる人財に育てます。

Materials Innovation　マテリアルを通じて価値を創造し、人間社会（人・社会・環境）に貢献します。

【素材で社会に貢献する】
JSRは祖業のエラストマー事業で培った技術を様々な分野に応用し、半導体材料、ディスプレイ、エッジコンピューティングといったデジタルソリューション事業においても業績を拡大してきました。フォトレジストやTV用の配向膜など、世界トップ製品を多数有しています。ライフサイエンス事業では医療トレンドを踏まえ、バイオ医薬品分野及び先端診断分野を中心に展開を進めています。JSRは「Materials Innovation」という企業理念の下、現行分野のより一層の進歩と、自信を持って提供できるレベルの高い「革新素材」と共に、人・社会・環境に貢献していきます。

【社員の成長を支援する】
チャレンジを推奨し少数精鋭主義を貫いてきたJSRでは、若手社員にも重要な仕事を任せる場面が多くあります。そして十分に実力を発揮できる能力を育てるための制度の一つに、CDPと呼ばれる人財育成制度があります。CDPは、入社後10年間で複数部署を経験する可能性があり、本人の適性や将来的な育成方向を見極めるだけでなく、キャリア形成を主体的に考え実践していく制度です。異動を必須としておらず、多面的な視点から意思決定できる人財に育てます。

会社データ

プロフィール	【世の中を、中から変える仕事です。】 1957年12月、合成ゴム製造事業特別措置法により、国策企業「日本合成ゴム株式会社」として設立され、創立40 周年に社名を「JSR株式会社」に変更しました。 JSRは祖業のエラストマー事業で培った技術を様々な分野に応用し、半導体材料、ディスプレイ、エッジコンピューティングといったデジタルソリューション事業においても業績を拡大してきました。また、フォトレジストやTV用の配向膜など、世界トップ製品を多数有しています。現在、今後の更なる飛躍へ向け、ライフサイエンス分野の研究にも力を入れております。ライフサイエンス事業では医療トレンドを踏まえ、バイオ医薬品分野及び先端診断分野を中心に展開を進めています。 JSRは「Materials Innovation」という企業理念の下、現行分野のより一層の進歩と、自信を持って提供できるレベルの高い「革新素材」と共に、人・社会・環境に貢献していきます。 ※自社調べ
事業内容	【デジタルソリューション事業】高分子材料の開発で培った技術を活用し、半導体チップの製造工程で不可欠な各種の「リソグラフィ材料」「化学的機械的平坦化（CMP）材料」「先端実装材料」、液晶ディスプレイ（LCD）や有機ELなどフラットパネル・ディスプレイ（FPD）の製造に用いる各種の「LCD材料」「次世代ディスプレイ材料」、3次元造形などに用いる「紫外線硬化樹脂」などを提供しており、グローバルにトップレベルのシェアを持つ製品が多数あります。【ライフサイエンス事業】 JSRグループ内だけでなく、戦略的パートナーをグローバルに拡大しながら、個別化医療のための研究・診断やバイオ医薬の創薬・製造など医療分野の最先端ニーズをとらえた「診断・研究試薬分野」「バイオプロセス分野」に注力していきます。 ※2024年6月をもって上場廃止いたしました。大胆かつ中長期的な戦略投資を進めて参ります。

プロフィール

【世の中を、中から変える仕事です。】
1957年12月、合成ゴム製造事業特別措置法により、国策企業「日本合成ゴム株式会社」として設立され、創立40 周年に社名を「JSR株式会社」に変更しました。
JSRは祖業のエラストマー事業で培った技術を様々な分野に応用し、半導体材料、ディスプレイ、エッジコンピューティングといったデジタルソリューション事業においても業績を拡大してきました。また、フォトレジストやTV用の配向膜など、世界トップ製品を多数有しています。現在、今後の更なる飛躍へ向け、ライフサイエンス分野の研究にも力を入れております。ライフサイエンス事業では医療トレンドを踏まえ、バイオ医薬品分野及び先端診断分野を中心に展開を進めています。
JSRは「Materials Innovation」という企業理念の下、現行分野のより一層の進歩と、自信を持って提供できるレベルの高い「革新素材」と共に、人・社会・環境に貢献していきます。

※自社調べ

事業内容

【デジタルソリューション事業】
高分子材料の開発で培った技術を活用し、半導体チップの製造工程で不可欠な各種の「リソグラフィ材料」「化学的機械的平坦化（CMP）材料」「先端実装材料」、液晶ディスプレイ（LCD）や有機ELなどフラットパネル・ディスプレイ（FPD）の製造に用いる各種の「LCD材料」「次世代ディスプレイ材料」、3次元造形などに用いる「紫外線硬化樹脂」などを提供しており、グローバルにトップレベルのシェアを持つ製品が多数あります。

【ライフサイエンス事業】
JSRグループ内だけでなく、戦略的パートナーをグローバルに拡大しながら、個別化医療のための研究・診断やバイオ医薬の創薬・製造など医療分野の最先端ニーズをとらえた「診断・研究試薬分野」「バイオプロセス分野」に注力していきます。

※2024年6月をもって上場廃止いたしました。大胆かつ中長期的な戦略投資を進めて参ります。

本社郵便番号	105-8640
本社所在地	東京都港区東新橋1-9-2　汐留住友ビル
本社電話番号	03-6218-3522
設立	1957年12月
資本金	233億7,000万円（2024年3月31日現在）
従業員数	連結：7,997名（2024年3月31日時点）単体：1,542名（2024年3月31日時点）
売上高	連結：4,046億3100万円（2024年3月31日現在）
事業所	本社　：東京研究所：四日市、筑波、東京、川崎工場　：四日市、千葉
企業理念	「Materials Innovation」マテリアルを通じて価値を創造し、人間社会（人・社会・環境）に貢献します。
経営方針	JSR(株)は、揚げている企業理念を実行するために、2つの軸により経営方針を構成しています。一つは、持続的成長を続けるための普遍的な経営方針としての「変わらぬ経営の軸」で、もう一方は、社会の一員としての責任を表した「ステークホルダーへの責任」です。【変わらぬ経営の軸】 ○絶え間ない事業創造絶え間ない大きな社会ニーズの変化に対し、必要なマテリアルも変わり続けます。JSRは今ある事業にとどまることなく、常に新たな事業を創造することで、社会ニーズの実現に貢献し、持続的な成長を達成します。 ○企業風土の進化変わり続ける社会ニーズへマテリアルを通じて応え続けるために、人材・組織は常に進化し続けます。自身の良き風土を維持しながらも新しいものを取り入れ、進化するエネルギーに富んだ経営と組織を築き続けます。 ○企業価値の増大マテリアルを通じて事業機械を創出し、企業価値の増大を目指します。そのためには、顧客満足度の向上と社員の豊かさの向上を重視し続けます。【ステークホルダーへの責任】 ○顧客・取引先への責任 JSR(株)の全顧客・取引先に対する責任です。 ○従業員への責任 JSR(株)全社員に対する責任です。 ○社会への責任我々が生活し、働いている地域社会、更には全世界の人間社会に対する責任です。 ○株主への責任株主全体に対する責任です。
売上高推移	2022年3月期　　　　2023年3月期　　　　2024年3月期－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－連結　 340,997百万円　　　408,900百万円　　　404,631百万円単体　　214,937百万円　　　137,952百万円　　　132,590百万円
平均年齢	41.0歳（2024年3月末時点）
平均勤続年数	14.5年（2024年3月末時点）
平均給与	全従業員 823万円（2024年3月末時点）
沿革	1957年日本合成ゴム(株)設立 1960年四日市工場稼働開始 1997年社名をJSR(株)に変更 2012年 JSRライフサイエンス(株)設立 2017年 JSR・慶應義塾大学医学化学イノベーションセンター（通称JKiC）設立 2021年 JSR Bioscience Informatics R&D center（通称BiRD）設立 Inpria Corporation(EUVリソグラフィ用メタルフォトレジストの設計・開発・製造)を完全子会社化。 2022年エラストマー事業をENEOS株式会社に譲渡。 2023年優良な子育てサポート企業として「プラチナくるみん」に認定。 2024年「健康経営優良法人2024（大企業部門）」に認定される。【2022年、2023年連続認定】 JSR株式上場廃止。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.5年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 16.6時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 18.3日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	74名	13名	87名
取得者	66名	13名	79名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

89.2%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり ◆入社前イーラーニングを中心に、自発的に学習できる環境があります。・入社後も利用する、オンライン学習動画サイトを活用し、英語やビジネスマナーに関する学習を行います。・オンライン動画学習サイトは、多数の録画授業が掲載されており、自由に受講可能なため、本人の興味に合った授業を、自由に受講できます。 ◆入社後 ○階層別教育全社視点で、職能資格または職制の各階層において、共通して必要とされる知識・技能の修得を図っています。 ○職群別専門教育職群ごとに必要な専門知識・専門スキルを修得し、業務効率向上を図っています。・専門スキル教育：技術系は工場共通技能教育、安全教育、品質管理教育、管理技術教育、R&D環境安全教育、プログラミング教育を、事務系は経営戦略や会計・財務等に関する社外講習を受講しています。 ○目的別教育全社的に取り上げるべき課題について、目的を絞り、ニ―ズに焦点をあてて実施しています。・語学研修：グローバル対応のための語学およびマインド醸成のため、短期語学留学（英語）や、英語・中国語会話クラス実施のサポートを行っています。・海外研究派遣：研究能力の向上と、将来の新事業創出・技術イノベーションに有効なチャレンジングかつ革新的な新技術の修得を目的に、2年以内で任意の海外大学・研究機関で研究を行います。・MBA/MOT派遣：通常業務に従事しながら、国内の大学院でMBA・MOTを取得します。
自己啓発支援制度	制度あり自己啓発支援を目的として、以下の制度を設けています。・通信教育制度：会社が設定した約200のコースから任意の通信教育講座を修了した場合、補助金として受講料の約50％を会社が支給します。・公資格取得制度：業務上必要な資格を取得した場合、受験料・講習会費用・講習会テキスト代の全額を会社が支給します。・社外講習会支援制度：業務に必要な社外講習会を受講した場合、受講代の一部～全額を会社が支給します。
メンター制度	制度あり・OJT による『仕事を通じた成長』を第一義としており、OJT7カ条（トレーナー編）とOJT3カ条（トレーニー編）を策定し、仕事を通じて各職場で人を育てています。またOJTトレーナー向けの研修も行っています。・新入社員に対してはもちろん、管理職も含めた異動者に対してもOJTを行っています。
キャリアコンサルティング制度	制度あり・自己申告制度本人が、現在担当する業務の状況や自らの将来像、キャリアなどについて、どう認識しているかを率直に申告し、それに基づいて上司との面接を実施することで相互の理解を深める、自己申告制度を設けています。この制度は、各自のキャリア開発、エンゲージメント向上の一環としての役割を担っています。さらに、賃金評価結果のフィードバックや前年の能力開発結果、本人の自己分析などを踏まえた向こう1年間の能力開発目標を、本人と上司の話し合いに基づいて設定しています。これにより、計画的・効率的な本人の能力開発を行い、本人の自己実現、スキルアップ、自律的なキャリア開発を図るとともに、本人にとっても会社にとっても重要な人財育成につなげています。・CDP制度（Career Development Program）入社3,6,9年目で面談を行い、異動を含めたキャリア開発を支援する制度です。自部署以外のマネジメント層と話すことで、自らを客観視し、キャリアの棚卸を行うほか、会社側も社員の適性を見て、能力開発・育成のアドバイスを行います。
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞北海道大学、東北大学、東京大学、東京工業大学、一橋大学、名古屋大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、九州大学、茨城大学、筑波大学、群馬大学、埼玉大学、千葉大学、東京農工大学、横浜国立大学、横浜市立大学、京都工芸繊維大学、大阪教育大学、奈良先端科学技術大学院大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岩手大学、山形大学、信州大学、静岡大学、富山大学、金沢大学、北陸先端科学技術大学院大学、岐阜大学、豊橋技術科学大学、名古屋工業大学、三重大学、鳥取大学、島根大学、岡山大学、広島大学、山口大学、九州工業大学、青山学院大学、慶應義塾大学、国際基督教大学、上智大学、中央大学、東京理科大学、明治大学、立教大学、早稲田大学、金沢工業大学、同志社大学、立命館大学、関西大学、関西学院大学、お茶の水女子大学、愛媛大学、神奈川大学、芝浦工業大学＜大学＞北海道大学、東北大学、東京大学、東京工業大学、一橋大学、名古屋大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、九州大学、茨城大学、千葉大学、東京外国語大学、横浜国立大学、首都大学東京、横浜市立大学、大阪市立大学、大阪府立大学、青山学院大学、学習院大学、慶應義塾大学、国際基督教大学、上智大学、中央大学、東京理科大学、法政大学、明治大学、立教大学、早稲田大学、同志社大学、立命館大学、関西大学、関西学院大学、立命館アジア太平洋大学、奈良女子大学、お茶の水女子大学＜短大・高専・専門学校＞秋田工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、仙台高等専門学校、小山工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、福島工業高等専門学校ミネソタ大学チューリッヒ大学北テキサス大学台湾国立清華大学もっと見る
採用実績（人数）	2022年4月　　2023年4月　　2024年4月ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー　　　　事務系　　　 2名　　　　　 5名　　　　　 4名　　　　　技術系　　　12名　　　　 37名　　　　 37名
採用実績（学部・学科）	技術系／化学、化学工学、機械、電気・電子、制御、バイオ　他