最終更新日：2025/3/6

トヨタ不動産(株)

正社員

業種

不動産
不動産（管理）

基本情報

本社: 東京都、愛知県

資本金: 594億5,000万円

売上高: 202.4億円（2024年3月期）

従業員: 118名（2024年4月）

募集人数: 1～5名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【トヨタグループの総合デベロッパー】オフィス・商業・アリーナ・ホテルなど多様なアセットを企画・開発・運営。現在、東京エリアの様々な都市開発事業に参画中。

採用担当者からのメッセージ（2025/02/12更新）

伝言板画像

トヨタ不動産のページをご覧いただき、誠にありがとうございます。
当社公式採用サイトでは、さらに詳細なご案内をしております。是非ご覧ください！
https://www.toyotafudosan.com/recruit/

安定性・将来性

トヨタグループ唯一の総合デベロッパー。設立70年の歴史と信頼。
戦略・ビジョン

「築地地区まちづくり事業」に事業会社として参画。東京エリアの業容を今後も大幅に拡大。
やりがい

20代の若手社員もプロジェクトの担当者として活躍。会社の成長と自身の成長を同時に実感。

会社紹介記事

私たちはもっと、こころ動くまちをつくりたい。人々が訪れたくなる空間、わくわくする未来を。これからの「行ってみたい」をつくるのは、あなたです。 2022年の社名変更、2024年の東京本社新設（二本社制導入）を経てトヨタ不動産は今、自らの可能性を大きく拡げながら新たな領域へと踏み出しています。

: 私たちはもっと、こころ動くまちをつくりたい。人々が訪れたくなる空間、わくわくする未来を。これからの「行ってみたい」をつくるのは、あなたです。

: 2022年の社名変更、2024年の東京本社新設（二本社制導入）を経てトヨタ不動産は今、自らの可能性を大きく拡げながら新たな領域へと踏み出しています。

「行ってみたい」を、つくる。ーこころ動くまちづくりを目指してー

当社は「築地地区まちづくり事業」において、開発・運営責任を負う事業会社として参画しています。	トヨタ不動産は、不動産の企画・開発・運営を通じて様々なまちづくりを行うトヨタグループの総合デベロッパーです。【様々なアセットを企画・開発・運営】東京・名古屋・大阪において、オフィス、商業、アリーナ、ホテル＆リゾート、インキュベーションなど、多様なアセットの企画・開発・運営事業を展開しています。【東京エリアの業容を今後も大幅に拡大】 1953年の設立以来、当社は主に名古屋駅前において、エリアの利便性向上を図りながら複数の不動産を開発・取得し、街の活性化・賑わい創出に貢献してきました。そして、2022年の「トヨタ不動産」への社名変更、2024年の東京本社の新設（二本社制）を経て、当社は今、総合デベロッパーとして事業の「幅」と「エリア」を大きく拡げながら、様々なまちづくりに挑戦しています。特に、東京エリアにおける事業の強化・拡大は今まさに注力しているところであり、都内を中心に様々な都市開発事業に参画しています。＜大規模都市開発事例＞・築地地区まちづくり事業（中央区）　※事業会社の一社として参画・TOYOTA ARENA TOKYO（江東区）・富士モータースポーツフォレスト（静岡県）・ミッドランドスクエア（名古屋市）等【採用への想い】社名変更や、東京・名古屋の二本社制導入を経て、私たちはかつてないほど自らの可能性を拡げながら、まだ見ぬ領域へと歩みを進めています。そんな私たちの歩みを支えるのは、「『信頼』を大切に、こころを通わせ『協働』すること」、そして「『半歩先』の未来を想像し、変化を恐れずに『挑戦』すること」という、私たちが何より大切にしている価値観です。この価値観に共鳴し、それを行動で体現する方と出会いたい――それが私たち採用チーム一同の願いです。例えば、広い視野・柔軟な思考・高いコミュニケーション能力を持って、プロジェクトをリードするような方が私たちの仲間に加わったら、これ以上の喜びはありません。あなたの一つ一つのアクションは、私たち全員に新たな刺激を与え、共により豊かな未来を築いていく大きな原動力となります。これからのトヨタ不動産の新たな未来を共に築いてくださるその日を、私たちは心から楽しみにしています。

当社は「築地地区まちづくり事業」において、開発・運営責任を負う事業会社として参画しています。

トヨタ不動産は、不動産の企画・開発・運営を通じて様々なまちづくりを行うトヨタグループの総合デベロッパーです。

【様々なアセットを企画・開発・運営】
東京・名古屋・大阪において、オフィス、商業、アリーナ、ホテル＆リゾート、インキュベーションなど、多様なアセットの企画・開発・運営事業を展開しています。

【東京エリアの業容を今後も大幅に拡大】
1953年の設立以来、当社は主に名古屋駅前において、エリアの利便性向上を図りながら複数の不動産を開発・取得し、街の活性化・賑わい創出に貢献してきました。
そして、2022年の「トヨタ不動産」への社名変更、2024年の東京本社の新設（二本社制）を経て、当社は今、総合デベロッパーとして事業の「幅」と「エリア」を大きく拡げながら、様々なまちづくりに挑戦しています。特に、東京エリアにおける事業の強化・拡大は今まさに注力しているところであり、都内を中心に様々な都市開発事業に参画しています。

＜大規模都市開発事例＞
・築地地区まちづくり事業（中央区）
　※事業会社の一社として参画
・TOYOTA ARENA TOKYO（江東区）
・富士モータースポーツフォレスト（静岡県）
・ミッドランドスクエア（名古屋市）等

【採用への想い】
社名変更や、東京・名古屋の二本社制導入を経て、私たちはかつてないほど自らの可能性を拡げながら、まだ見ぬ領域へと歩みを進めています。

そんな私たちの歩みを支えるのは、「『信頼』を大切に、こころを通わせ『協働』すること」、そして「『半歩先』の未来を想像し、変化を恐れずに『挑戦』すること」という、私たちが何より大切にしている価値観です。
この価値観に共鳴し、それを行動で体現する方と出会いたい――それが私たち採用チーム一同の願いです。
例えば、広い視野・柔軟な思考・高いコミュニケーション能力を持って、プロジェクトをリードするような方が私たちの仲間に加わったら、これ以上の喜びはありません。

あなたの一つ一つのアクションは、私たち全員に新たな刺激を与え、共により豊かな未来を築いていく大きな原動力となります。これからのトヨタ不動産の新たな未来を共に築いてくださるその日を、私たちは心から楽しみにしています。

会社データ

プロフィール	トヨタ不動産は、東京・名古屋・大阪において、まちづくりを通して豊富な経験とノウハウを積み重ねてきました。これからも引き続き、より多くの人々や社会への貢献に繋がるよう、事業の「幅」と「エリア」を拡げながら様々なまちづくりに挑戦します。
事業内容	■プロジェクトトヨタ不動産は現在、東京エリアにおける大規模開発プロジェクトに参画しており、今後も引き続き様々な都市開発事業に挑戦します。 ■オフィス東京・名古屋・大阪の3つのエリアで、好立地・高品質なオフィスビルの開発・賃貸事業を展開しています。安全・安心を第一に、環境に配慮した先進技術も採り入れながら、お客様の多様なニーズにお応えする快適なオフィス空間を提供しています。 ■商業お客様の多様なニーズを捉えながら、街のさらなる発展に貢献する商業施設の開発・運営事業を展開しています。施設の企画から運営に至る全てのフェーズに携わり、常に新鮮でワクワクするような体験を提供する商業施設づくりを目指します。 ■アリーナお台場・青海エリアに位置する収容人数１万人規模の次世代多目的アリーナ「TOYOTA ARENA TOKYO」。当社は、本アリーナの建設事業主・建物所有者として、地域の賑わい創出やスポーツ産業の成長促進に貢献します。 ■ホテル＆リゾート「アンバウンドコレクション by Hyatt」の日本初上陸ホテルである富士スピードウェイホテルを代表に、コンセプトや空間デザインにこだわりを持った、その場所ならではの魅力があふれる特別なひと時を体験できる宿泊施設の開発・運営事業を展開しています。 ■インキュベーション多種多様なスタートアップ企業と新たな技術や発想を求めている大企業が、出会い・交流できる「場」を提供し、新たな産業の育成・イノベーション創出を目的としたインキュベーション施設の開発・運営事業を、東京と名古屋の2か所で展開しています。当社は、お台場・青海エリアに位置する収容人数１万人規模の次世代多目的アリーナ「TOYOTA ARENA TOKYO」の建設事業主・建物所有者です。

プロフィール

トヨタ不動産は、東京・名古屋・大阪において、まちづくりを通して豊富な経験とノウハウを積み重ねてきました。これからも引き続き、より多くの人々や社会への貢献に繋がるよう、事業の「幅」と「エリア」を拡げながら様々なまちづくりに挑戦します。

事業内容

■プロジェクト
トヨタ不動産は現在、東京エリアにおける大規模開発プロジェクトに参画しており、今後も引き続き様々な都市開発事業に挑戦します。

■オフィス
東京・名古屋・大阪の3つのエリアで、好立地・高品質なオフィスビルの開発・賃貸事業を展開しています。安全・安心を第一に、環境に配慮した先進技術も採り入れながら、お客様の多様なニーズにお応えする快適なオフィス空間を提供しています。

■商業
お客様の多様なニーズを捉えながら、街のさらなる発展に貢献する商業施設の開発・運営事業を展開しています。施設の企画から運営に至る全てのフェーズに携わり、常に新鮮でワクワクするような体験を提供する商業施設づくりを目指します。

■アリーナ
お台場・青海エリアに位置する収容人数１万人規模の次世代多目的アリーナ「TOYOTA ARENA TOKYO」。当社は、本アリーナの建設事業主・建物所有者として、地域の賑わい創出やスポーツ産業の成長促進に貢献します。

■ホテル＆リゾート
「アンバウンドコレクション by Hyatt」の日本初上陸ホテルである富士スピードウェイホテルを代表に、コンセプトや空間デザインにこだわりを持った、その場所ならではの魅力があふれる特別なひと時を体験できる宿泊施設の開発・運営事業を展開しています。

■インキュベーション
多種多様なスタートアップ企業と新たな技術や発想を求めている大企業が、出会い・交流できる「場」を提供し、新たな産業の育成・イノベーション創出を目的としたインキュベーション施設の開発・運営事業を、東京と名古屋の2か所で展開しています。

当社は、お台場・青海エリアに位置する収容人数１万人規模の次世代多目的アリーナ「TOYOTA ARENA TOKYO」の建設事業主・建物所有者です。

東京本社郵便番号	100-0006
東京本社所在地	東京都千代田区有楽町1-1-2　東京ミッドタウン日比谷　日比谷三井タワー 11階
東京本社電話番号	※お問い合わせは当社公式企業サイトよりお願いいたします。
設立	1953年（昭和28年）年8月17日
資本金	594億5,000万円
従業員	118名（2024年4月）
売上高	202.4億円（2024年3月期）
勤務地（事業所）	東京・名古屋・大阪
業績	決算期　　売上高　　総資産　　純利益 (3月)　　　(円)　　　(円)　　　(円)　 ─────────────────── 2021年　156.5億　1兆0016億　172.5億 2022年　158.1億　1兆1553億　203.7億 2023年　173.4億　1兆0892億　199.4億 2024年　202.4億　1兆9166億　241.5億
平均年齢	42.1歳（2024年4月）
沿革	1953年8月トヨタ自動車工業（現トヨタ自動車）、豊田自動織機製作所（現豊田自動織機）、日新通商（現豊田通商）が出資し、資本金1億5000万円をもって東和不動産を設立 1955年11月豊田ビル竣工（名古屋駅前） 1962年4月大阪への進出　大阪豊田ビル竣工（心斎橋駅前） 1989年10月東京への進出　センチュリー三田ビル受託管理開始（港区） 2006年9月ミッドランドスクエア開業（名古屋駅前） 2016年6月シンフォニー豊田ビル竣工（名古屋駅前） 2019～2020年東京・名古屋の2か所でベンチャーインキュベーション施設開業 2022年4月「トヨタ不動産株式会社」に社名変更 2022年10月富士スピードウェイホテル開業 2023年2月トヨタ東京ビル取得（水道橋） 2024年1月東京本社設置　名古屋本社との二本社制へ移行 2024年2月 J6フロント取得（明治神宮前） 2024年4月東京都が募集する「築地地区まちづくり事業」において3社の事業会社の内の1社として参画

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 11.4年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 22.0時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.2日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり＜新入社員研修＞社会人としての心構え、ビジネスマナー、社内制度、各部署の業務内容について等＜階層別研修＞・昇格者研修（新任係長、新任課長、新任部長）＜目的別研修＞自身の役割・目標に応じて自ら研修を選択（ビジネススキル、マネジメントスキル等）
自己啓発支援制度	制度あり＜各種資格取得支援制度＞各種資格取得に必要な受講料・受験料の費用補助制度（上限あり）・例：宅地建物取引士、一級建築士、不動産鑑定士　等＜自己啓発支援＞ビジネス関連の知識・技能習得に繋がる通信講座等の費用補助制度
メンター制度	制度なし制度としては定めていませんが、入社後約1年間は各職場で指導担当の先輩社員（若手～中堅社員）がつき、仕事の進め方等を指導しています。また、指導担当以外の他の先輩社員も相談に乗ったりフォローしたりしてくれますので、ご安心ください。
キャリアコンサルティング制度	制度なし制度としては定めていませんが、定期面談の際に、担当業務や異動の希望について申告する機会を設けています。
社内検定制度	制度なし社内検定はありませんが、業務上必要な資格については取得支援を行っています。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪大学、名古屋大学、九州大学、早稲田大学、横浜市立大学、京都工芸繊維大学、名古屋工業大学＜大学＞東京大学、京都大学、一橋大学、大阪大学、東北大学、名古屋大学、神戸大学、早稲田大学、慶應義塾大学、上智大学、東京理科大学、明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学、学習院大学、お茶の水女子大学、東京都立大学、横浜国立大学、横浜市立大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、大阪市立大学、金沢大学、広島大学、滋賀大学、関西学院大学、関西大学、同志社大学、立命館大学もっと見る
採用実績（人数）	2025年：学部卒 2名、大学院了 0名　 2024年：学部卒 0名、大学院了 1名　 2023年：学部卒 0名、大学院了 3名

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪大学、名古屋大学、九州大学、早稲田大学、横浜市立大学、京都工芸繊維大学、名古屋工業大学
＜大学＞
東京大学、京都大学、一橋大学、大阪大学、東北大学、名古屋大学、神戸大学、早稲田大学、慶應義塾大学、上智大学、東京理科大学、明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学、学習院大学、お茶の水女子大学、東京都立大学、横浜国立大学、横浜市立大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、大阪市立大学、金沢大学、広島大学、滋賀大学、関西学院大学、関西大学、同志社大学、立命館大学

採用実績（人数）

2025年：学部卒 2名、大学院了 0名　
2024年：学部卒 0名、大学院了 1名　
2023年：学部卒 0名、大学院了 3名　

過去3年間の新卒採用者数（男女別）