最終更新日：2025/5/16

三信電気(株)【東証プライム市場上場】

正社員
既卒可
上場企業

業種

商社（電子・電気機器・OA機器）
情報処理
ソフトウエア
半導体・電子・電気機器
コンピュータ・通信機器

基本情報

本社: 東京都

資本金: 148億1,139万696円

売上高: （連結） 1,401億97百万円　※2024年3月期

従業員: （連結）584名　　※2024年3月31日現在

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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セミナー／説明会	会社説明会～先輩社員とのトークセッションあり～　※WEB形式

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

三信電気は最先端技術と海外ネットワークを駆使し『電子デバイス』・『ITソリューション』の両輪からエレクトロニクス総合商社の新しい可能性を探求していきます!!

採用担当者からの伝言板！（2025/05/02更新）

伝言板画像

三信電気(株)　人事部　採用担当です。

2026年度卒の新卒採用を開始いたしました。

選考を希望される方はまず説明会へのご参加をお願いいたします！
その際に今後の流れをお伝えさせていただきます。
※全職種「文理不問」となりますので、理系学生だけでなく文系学生の皆様のご参加も歓迎です！

内々定まではおよそ1ヶ月半程度となります。
多くの学生様とお会いできることを楽しみにしております。

三信電気採用ページ（ https://www.recruit.sanshin.co.jp/ ）にも
事業紹介・社員紹介等を掲載していますのでぜひご覧ください。

デバイス事業、ソリューション事業の2つ柱で成り立っている当社。力を試しながら、成長できる会社です！ 1日の就業時間は7.2時間。フレックスタイム制やリモートワークなど、柔軟な働き方を支える仕組みも充実しています。ワークライフバランスを実現できる会社です。

: デバイス事業、ソリューション事業の2つ柱で成り立っている当社。力を試しながら、成長できる会社です！

: 1日の就業時間は7.2時間。フレックスタイム制やリモートワークなど、柔軟な働き方を支える仕組みも充実しています。ワークライフバランスを実現できる会社です。

デバイス事業とソリューション事業を両輪にビジネスモデルを作る。

	■エレクトロニクス総合商社としての2つの顔三信電気は単なる商社にはとどまりません。ITを駆使し、SIerとしての顔も持つ、エレクトロニクス総合商社です。当社は「デバイス事業」「ソリューション事業」の2つの事業を両輪に、ビジネス展開をしています。「デバイス事業」では、半導体・エレクトロニクス商社として、主にエレクトロニクスメーカー向けに半導体や電子部品の販売に加え、ソフト開発やモジュール開発等の技術サポートを行っています。具体的にはグローバルカンパニーで働く最前線のエンジニア（お客様）に技術的な付加価値と共に製品の提案を行っています。設計・開発・生産のグローバル化が進む環境の下、海外と連携を取りながら事業推進しています。「ソリューション事業」では、既存領域の拡大を進めるとともに、AIやDX（デジタルトランスフォーメーション）を活用した新規ビジネスの創出に取り組んでいます。当社は、お客さまが抱えている課題を、最新の技術と豊富な経験を駆使して、解決していく『問題解決型ビジネス』を得意としています。単にシステムを売るのではなくお客さまに応じた付加価値を付け提供することが大事なんです。上流工程から下流工程まで、プロジェクトの全てのプロセスを一気通貫で手掛けられるのも当社の大きな特徴ですね。ITは同業だけでなく様々な分野に拡大しているので、取引先は一般企業だけでなく、農業・林業・官公庁まで広範囲に及んでいます。 ■ビジネスモデルを創造していける人財へ当社は創業以来、「信用」「信念」「信実」を社是としています。・自分の「志」と「夢」を持ち、お客さまと信頼関係を築いて会社とともに成長していける人。・既存の仕組みに捉われずに自ら挑戦していける人。そして、三信電気の3つの「信」の心を受け継いでくれる方を当社は求めています。＜人事部／関根孝典さん＞

■エレクトロニクス総合商社としての2つの顔

三信電気は単なる商社にはとどまりません。ITを駆使し、SIerとしての顔も持つ、エレクトロニクス総合商社です。当社は「デバイス事業」「ソリューション事業」の2つの事業を両輪に、ビジネス展開をしています。

「デバイス事業」では、半導体・エレクトロニクス商社として、主にエレクトロニクスメーカー向けに半導体や電子部品の販売に加え、ソフト開発やモジュール開発等の技術サポートを行っています。具体的にはグローバルカンパニーで働く最前線のエンジニア（お客様）に技術的な付加価値と共に製品の提案を行っています。設計・開発・生産のグローバル化が進む環境の下、海外と連携を取りながら事業推進しています。

「ソリューション事業」では、既存領域の拡大を進めるとともに、AIやDX（デジタルトランスフォーメーション）を活用した新規ビジネスの創出に取り組んでいます。当社は、お客さまが抱えている課題を、最新の技術と豊富な経験を駆使して、解決していく『問題解決型ビジネス』を得意としています。単にシステムを売るのではなくお客さまに応じた付加価値を付け提供することが大事なんです。上流工程から下流工程まで、プロジェクトの全てのプロセスを一気通貫で手掛けられるのも当社の大きな特徴ですね。ITは同業だけでなく様々な分野に拡大しているので、取引先は一般企業だけでなく、農業・林業・官公庁まで広範囲に及んでいます。

■ビジネスモデルを創造していける人財へ

当社は創業以来、「信用」「信念」「信実」を社是としています。
・自分の「志」と「夢」を持ち、お客さまと信頼関係を築いて会社とともに成長していける人。
・既存の仕組みに捉われずに自ら挑戦していける人。
そして、三信電気の3つの「信」の心を受け継いでくれる方を当社は求めています。

＜人事部／関根孝典さん＞

会社データ

プロフィール	三信電気は1951年の設立以来エレクトロニクスの新しい可能性を探究し、豊かでゆとりのある生活の実現を目指して2つの事業を展開しております。【ソリューション事業】ネットワークやメディアの領域で、取引先が抱える問題点の分析や、その解決策の提案、最適な製品の提供・保守・運用サポートまで一環したソリューション提案を行っております。時代の先取りする最先端の技術力を有するシステムエンジニア部隊もあり、多くの技術者が活躍しています。【デバイス事業】皆さんに身近な液晶テレビ・スマートフォン・デジタルカメラ・ゲーム機器などに内蔵されているIC・LSI・マイクロコンピューター等の電子部品を大手家電メーカーなどに提供している事業です。また、海外事業を積極的に進め、現在は世界に9の海外ネットワークを展開しており、将来、海外で活躍できる舞台が整っています。どの事業、職種についても、文系・理系は問いません。人と接することが好きな人、最先端の技術やサービスに触れたいと思っている人、何をすべきかを自ら考え、主体的に行動できる人は活躍できる場がたくさんあります。そして、何よりも元気な対応ができること。三信電気はそういう学生を求めています。
事業内容	【デバイス事業】半導体・電子部品等のマーケティング・販売（国内・海外）・設計開発【ソリューション事業】 OA機器、通信機器、映像機器等の販売およびネットワーク等のIT分野でのソリューション提案・保守・運用・サポート三信電気の本社ビルはJR田町駅から徒歩5分、都営三田線三田駅A9出口の目の前という好立地にあります！

プロフィール

三信電気は1951年の設立以来エレクトロニクスの新しい可能性を探究し、豊かでゆとりのある生活の実現を目指して2つの事業を展開しております。

【ソリューション事業】
ネットワークやメディアの領域で、取引先が抱える問題点の分析や、その解決策の提案、最適な製品の提供・保守・運用サポートまで一環したソリューション提案を行っております。時代の先取りする最先端の技術力を有するシステムエンジニア部隊もあり、多くの技術者が活躍しています。

【デバイス事業】
皆さんに身近な液晶テレビ・スマートフォン・デジタルカメラ・ゲーム機器などに内蔵されているIC・LSI・マイクロコンピューター等の電子部品を大手家電メーカーなどに提供している事業です。
また、海外事業を積極的に進め、現在は世界に9の海外ネットワークを展開しており、将来、海外で活躍できる舞台が整っています。

どの事業、職種についても、文系・理系は問いません。人と接することが好きな人、最先端の技術やサービスに触れたいと思っている人、何をすべきかを自ら考え、主体的に行動できる人は活躍できる場がたくさんあります。
そして、何よりも元気な対応ができること。三信電気はそういう学生を求めています。

事業内容

【デバイス事業】
半導体・電子部品等のマーケティング・販売（国内・海外）・設計開発

【ソリューション事業】
OA機器、通信機器、映像機器等の販売およびネットワーク等のIT分野での
ソリューション提案・保守・運用・サポート

三信電気の本社ビルはJR田町駅から徒歩5分、都営三田線三田駅A9出口の目の前という好立地にあります！

本社郵便番号	108-8404
本社所在地	東京都港区芝四丁目4番12号
本社電話番号	03-5484-7220
設立	1951年11月1日
資本金	148億1,139万696円
従業員	（連結）584名　　※2024年3月31日現在
売上高	（連結） 1,401億97百万円　※2024年3月期
経常利益	（連結）39億8百万円　　※ 2024年3月期
株式	東京証券取引所プライム市場上場
代表者	代表取締役社長執行役員（CEO）　鈴木　俊郎
事業所	本社／東京　拠点／大阪、静岡、名古屋、高松、宇都宮、長野、長岡物流センター／座間
海外ネットワーク	■アメリカ／デトロイト ■アジア／香港、ソウル、上海、シンセン、クアラルンプール、シンガポール、バンコク、台北
主な仕入先	NEC(株)・NLTテクノロジー（株）・NECトーキン(株)・京セラサーキットソリューションズ(株)・長野日本電気(株)・日本航空電子工業(株)・STマイクロエレクトロニクス(株)・ST-Ericsson ・O2Micro International Ltd.・Frontier Silicon Ltd. など
主な取引先	電機メーカー、新聞社、放送局（テレビ、ラジオ）、官公庁、学校、その他一般企業
関連会社	【国内】アクシスデバイス・テクノロジー(株) (株)三信システムデザイン (株)TAKUMI 【海外】 SANSHIN ELECTRONICS (HONG KONG) CO., LTD. SANSHIN ELECTRONICS (SHANGHAI) CO., LTD. SANSHIN ELECTRONICS (SHENZHEN) CO., LTD. SANSHIN ELECTRONICS KOREA CO., LTD. SANSHIN ELECTRONICS SINGAPORE (PTE) LTD. SANSHIN ELECTRONICS (MALAYSIA) SDN. BHD. SANSHIN ELECTRONICS (THAILAND) CO., LTD. TAIWAN SANSHIN ELECTRONICS CO., LTD. SANSHIN ELECTRONICS (U.S.A.) CORPORATION
平均年齢	42.1歳
沿革	1951年 / 三信電気(株)を設立、同時に日本電気(株)と販売特約店契約を締結 1959年/ 大阪営業所（現大阪支店）を設置 1976年/ 中華民国台湾省台北市に現地法人を設立 1977年/ 香港に現地法人を設立シンガポールに現地法人を設立 1980年/ 物流センター（現厚木物流センター）を設置 1982年/ 技術センター（現デバイステクノロジーセンター）を別館に設置 1985年/ 東京証券取引所第二部上場 1988年/ 米国カリフォルニア州に現地法人設立 1993年/ マレーシア・クアラルンプールに現地法人を設立 1995年/ 日本情報機器(株)を吸収合併 1996年/ 東京証券取引所第一部上場 2001年/ (株)エス・エヌメディアテクノ「現(株)三信メディア・ソリューションズ」を設立 2002年/ 中国上海市に現地法人を設立三信ネットワークサービス(株)を設立 2009年/ 中国・深センに現地法人を設立アクシスデバイス・テクノロジー(株)を設立

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.6年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 14.4時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.7日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	6名	5名	11名
取得者	0名	3名	3名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

0%

女性

60.0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 1.4%
  （147名中2名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり三信電気が第一に考えているのは、社員一人ひとりの個性を活かしながら、それぞれの能力を最大限に引き出すことです。そのために、個人やチームを成長させるさまざまな研修プログラムを用意しています。 ■新人研修ビジネスマナーやビジネスコミュニケーションといった基本的なスキルを、同期入社者とともに学びます。 ■階層別研修ビジネススキル研修職種を問わず、各階層に求める能力要件を段階的に習得するカリキュラムで、三信電気を熟知した外部講師が研修を行います。〈習得分野〉ロジカルシンキング、プレゼンテーション、マーケティング、コーチング、リーダーシップなど ■三信ビジネススキル研修三信社員としてはもちろん、社会人として知っておくべき実務レベルの専門知識を、社内事例を通じて習得する研修です。各分野のスペシャリスト社員が講師を務めます。〈習得分野〉営業活動における基礎知識、輸出貿易、経理の基礎など
自己啓発支援制度	制度あり ■語学支援制度毎年、希望者に対して、TOEIC（英語）・ HSK（中国語）試験を実施するとともに、語学研修費用を会社が一部負担し、社員の語学力向上を支援しています。 ■資格取得奨励制度自己の職務能力開発あるいは業務遂行上必要な資格を取得するた社員に対し、講習受講費や試験受験料、また、特定の資格を取得した社員については奨励金を支給し、社員の自己啓発の支援・促進を行っています。〈資格一覧〉TOEIC、HSK、情報処理技術者、各種ベンダー資格、簿記など ■その他制度最新の技術知識を習得するための商品知識セミナーや、資格取得を目的とした外部研修などを、職種に応じて行っています。
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪工業大学、九州工業大学、神戸大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農業大学、日本大学、福島大学、明治大学、立命館大学＜大学＞会津大学、青山学院大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西国際大学、関西学院大学、神田外語大学、九州工業大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、芝浦工業大学、島根県立大学、上智大学、信州大学、成蹊大学、清泉女子大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東海大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、同志社大学、同志社女子大学、東洋大学、獨協大学、奈良県立大学、南山大学、日本大学、兵庫県立大学、弘前大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、大和大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞日本工学院専門学校 Southeast Missouri State University、The University of Sydney、北京対外経済貿易大学ほかもっと見る
採用実績（人数）	（総合職）　 2021年　　2022年　　2023年　　2024年　　2025年 ――――――――――――――――――――――――――――――――― 大卒・院了　　15名　　　12名　　　14名　　　11名　　　13名専門卒　　　　　-　　　　2名　　　　1名　　　　-　　　　　- --------------------------------------------------------------------------- 合計　　　　　15名　　　14名　　　15名　　　11名　　　13名

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪工業大学、九州工業大学、神戸大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農業大学、日本大学、福島大学、明治大学、立命館大学
＜大学＞
会津大学、青山学院大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西国際大学、関西学院大学、神田外語大学、九州工業大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、芝浦工業大学、島根県立大学、上智大学、信州大学、成蹊大学、清泉女子大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東海大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、同志社大学、同志社女子大学、東洋大学、獨協大学、奈良県立大学、南山大学、日本大学、兵庫県立大学、弘前大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、大和大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
日本工学院専門学校

Southeast Missouri State University、The University of Sydney、北京対外経済貿易大学ほか

採用実績（人数）

（総合職）　 2021年　　2022年　　2023年　　2024年　　2025年
―――――――――――――――――――――――――――――――――
大卒・院了　　15名　　　12名　　　14名　　　11名　　　13名
専門卒　　　　　-　　　　2名　　　　1名　　　　-　　　　　-
---------------------------------------------------------------------------
合計　　　　　15名　　　14名　　　15名　　　11名　　　13名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2025年	7名	6名	13名
2024年	8名	3名	11名
2023年	11名	4名	15名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2025年	13名	0名	100%
2024年	11名	1名	90.9%
2023年	15名	1名	93.3%

取材情報

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