最終更新日:2025/5/16

エス・ビー・システムズ(株)【CGCグループ】

  • 正社員

業種

  • 情報処理
  • ソフトウエア
  • 通信・インフラ

基本情報

本社
東京都
資本金
2億4,000万円
売上高
62億 226万円(2024年3月期)
従業員
47(男32、女15)名(2025年1月現在) 
募集人数
1~5名

中小スーパー向けに特化した共同利用型システムで、日本全国のCGCグループスーパーマーケットと地域の生活を支えます!【転勤なし】【ESなし】

~採用担当者からのメッセージ~ ★随時更新中★ (2025/05/16更新)

伝言板画像

2026年度卒の新卒採用を開始しました!4月以降は全て個別対応の予定です!
設定中の日程で都合の合わない方はエントリーの上お問合せ頂ければ個別調整も可です!(問合せ先:sbs-info@sbsystems.co.jp)

【1on1 個別説明会】※オンラインがメイン、希望があれば対面も可/交通費自己負担
<5月>
・5/22(木) 15:00~16:00 / 16:00~17:00
・5/23(金) 10:00~11:00 / 11:00~12:00
・5/26(月) 10:00~11:00 / 11:00~12:00

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企業のここがポイント

  • やりがい

    東京で働きながら日本全国の様々な地域のスーパーに貢献できる!(全国出張もあり!)

会社紹介記事

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CGCグループが主体となって提供する電子マネー「CoGCa」。加盟店各社での導入が進んでいるが、SBSはその普及の旗振り役として重要な役割を担っている。
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社員数は約50名。少数精鋭の組織だからこそ、一人ひとりの社員を大切にしていく文化が根付いている。

地域のスーパーマーケットを支援し、貢献していくのが当社の役割。

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西新宿にある当社が在籍するビルです。(事務所は16階)JR・小田急・京王・西武線の他、東京メトロや都営大江戸線など、会社の最寄り駅は多数ありアクセス抜群です。

エス・ビー・システムズは、CGCグループのIT戦略会社として、1989年に設立されました。CGCグループは、全国の地域密着型の中堅・中小スーパーマーケット201社、4,460店舗が加盟するコーペラティブチェーン(小売業者による協業組織)。もしかしたらみなさんもCGCのロゴマークの付された商品を手に取ったり、購入されたことがあるかもしれませんね。

当社の使命は、CGCグループに加盟するスーパーマーケット様に向け、ITに関連する様々なソリューションを提供し、その発展に貢献すること。EDI(電子データ交換)事業、スーパーマーケット業務支援システムの提供、カード関連事業、店舗情報活用支援事業、データベース事業などのサービス領域で、グループ加盟各社の業務にイノベーションを興し、さらなる発展へと導くためのサポートを行なっています。

競合他社の電子マネ-への対抗策として、CGCグル-プの電子マネ-CoGCaの導入を推進しています。
時代のニーズに合わせた新たな発想で、より便利なサービスを企画し、スーパーマーケットの業務に貢献していくのが当社の仕事。これからもまだ、改革すべき業務、成し遂げるべき仕事はたくさん残されています。

会社データ

プロフィール

当社は5兆円超の売上規模を誇るCGCグループ(201社4,460店舗)の中堅スーパーマーケット向け各種システムの企画開発や情報提供を通じ、各社の経営効率化実現を推進します。

【流通業に特化したシステム企画・開発】
  店舗サイドの観点から開発した、安価で使い易いシステム・ソフトウェアの
  提供や、戦略的なデータ活用を支援します。

【一人ひとりの社員の成長を基本においた 少数精鋭主義】
  新規事業への取り組みを行いつつ、必要最小の体制で運営。効率的な仕組み
  づくりを常に考えています。

【徹底した堅実経営】
  設立以来、借入金及び不良債権ゼロの健全経営を続けています。
  安定した基盤があるからこそ失敗を恐れず挑戦していける環境です。

事業内容
スーパーマーケット全般のシステム企画・開発、導入及び情報活用支援
(1)VANセンター運営およびEDIシステム導入推進支援
(2)データベースの運営、各種データ分析および情報提供
(3)本部・店舗システムの開発・導入・運用支援
(4)クレジットカード・電子マネーサービス導入支援
(5)CGCグループ共通商品券事業 など

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実際と同じレジ機器や電子マネ-CoGCaのチャージ機を使って運用の確認をしています。

本社郵便番号 160-0023
本社所在地 東京都新宿区西新宿7-20-1 住友不動産西新宿ビル16F
本社電話番号 03-3369-2011
設立 1989(平成元)年6月28日
資本金 2億4,000万円
従業員 47(男32、女15)名(2025年1月現在) 
売上高 62億 226万円(2024年3月期)
当社の経営について 設立以来、借入金及び不良債権ゼロの健全経営
過去30年以上赤字決算がありません。
主な出資企業 CGCジャパンをはじめとして、(株)NTTデータ、三菱食品(株)、(株)三菱UFJ銀行など20数社
主な取引先 CGCグループ加盟スーパーマーケット(全国204社)、(株)NTTデータ、(株)情報システム工学、(株)インテック、富士通(株)、東芝テック(株)、(株)三菱UFJ銀行 ほか
関連会社 (株)シジシージャパン(CGC)
平均年齢 34.8歳(男性35.5歳、女性34.1歳)(2025年1月現在)※役員除く
転勤 勤務地は新宿本社のみで転勤はありません。
沿革
  • 1989年 6月 
    • 会社設立
  •     12月 
    • VANセンター稼動、データ処理サービス開始
  • 1991年 9月 
    • 九州営業所開設
  • 1992年10月 
    • CGC地区本部システム開発・稼動
  • 1993年 4月 
    • カテゴリーマネジメント研究取り組み
      POSデータ分析開始
  •     6月 
    • 集配センターシステム開発・稼動
  • 1995年
    • 九州地区県本部ホストシステム開発・稼動
      POP・プライスカード発行システム開発
      ポイントカード会員システム(FSP)開発
      集配センターデジタルピッキングシステム開発
  • 1996年 5月 
    • 自社ホストによる「新VANセンター」稼動
  • 1997年12月 
    • 「商品マスターセンター」サービス開始
  • 1998年   
    • スーパーマーケット標準本部システム開発・稼動
  •     9月
    • 「総合情報データベースセンター」稼動
      従来の「商品マスターセンター」と「POSデータ分析」を統合、Web方式によるサービス提供
  • 2003年 6月
    • クレジット機能付き会員カードシステム提供開始
  • 2006年 3月
    • CGCグループ共通商品券の発行開始
  • 2007年 4月
    • 次世代EDI業界標準方式である「流通ビジネスメッセージ
      標準」をVANサービスとして採用
  • 2008年 4月
    • VANセンターシステムをオープン系サーバにて再構築
  • 2010年 3月
    • 「新・SM商品 マスターセンター」サービス開始
  • 2012年 7月
    • 料金収納代行窓口サービス開始
  • 2015年 3月
    • 電子マネー「CoGCa(コジカ)」サービス開始
  • 2016年12月
    • 経済産業省「クレジット取引におけるセキュリティ対策推進事業」の推進事業者として採択
      クレジットIC処理化によるセキュリティ強化開始
  • 2019年10月
    • 経済産業省「キャッシュレス消費者還元事業」の決済事業者として登録され、電子マネーCoGCaの5%還元を開始(2020年6月迄)
      CoGCa導入企業91社到達
  • 2020年9月
    • 経済産業省「マイナポイント事業」の対象決済サービスにCoGCaが登録され、ポイント付与開始
  • 2021年4月
    • リテール・イノベーション研究会(現リテール・イノベーション勉強会) 発足
  • 2022年3月
    • 新総合決済センター構築 電子マネー「CoGCa(コジカ)」の決済処理稼働
  • 2023年10月
    • 新総合決済センター クレジットカードの決済処理稼働
  • 2024年2月
    • 新CGCGROUPCARD(クレジットカード)発行開始

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 11.9
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 11時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 2 4 6
    取得者 2 1 3
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    100%

    女性

    25.0%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0%
      (6名中0名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
マナー研修・コンピュータ関連技術研修・スーパーでの店舗研修など
自己啓発支援制度 制度あり
プレゼン研修 ほか1年目以降関連会社と合同で様々な形式で実施。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
早稲田大学
<大学>
青山学院大学、茨城大学、桜美林大学、神奈川大学、駒澤大学、埼玉大学、淑徳大学、実践女子大学、城西国際大学、駿河台大学、専修大学、高崎経済大学、高崎商科大学、拓殖大学、千葉工業大学、千葉商科大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京農業大学、東洋大学、鳥取大学、獨協大学、長崎大学、日本大学、法政大学、明治大学、流通経済大学(茨城)、早稲田大学、釧路公立大学

採用実績(人数)      2022年 2023年 2024年
―――――――――――――――――――――――――――――
大卒    3名   3名   2名
短大卒    ―    ―    ―
採用実績(学部・学科) 経営学部、経済学部、国際関係学部、商学部、人文学部、法学部、工学部、流通情報学部、理工学部、農学部など
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 2 0 2
    2023年 3 0 3
    2022年 3 0 3
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 2 0 100%
    2023年 3 0 100%
    2022年 3 0 100%

取材情報

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