最終更新日：2025/4/22

大日本ダイヤコンサルタント(株)【DNホールディングスグループ】

正社員
既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

建設コンサルタント
建築設計
プラント・エンジニアリング
シンクタンク・マーケティング・調査
専門コンサルティング

基本情報

本社: 東京都

資本金: 13億9,900万円

売上高（2024年6月実績）: 336.8億円

従業員（2024年7月現在）: 1,288名

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

我々は、未来を拓く総合建設コンサルタントです。

採用担当者からの伝言板（2025/04/22更新）

伝言板画像

2026年度卒の新卒採用を終了いたしました。

職場環境

2023年度の年平均有給休暇取得日数は14.4日と多く、休暇を取得しやすい環境です。
制度・働き方

社員が安心して働き続けることができるよう、借上社宅制度や独身寮、退職金制度など様々な制度があります。
やりがい

社会や地域の課題解決をすることにより働きがいを感じることができます。

会社紹介記事

当社デザイン、設計の東京都中央区「築地大橋」。流線型フォルムが美しい！その他道路やトンネル、水門、砂防堰堤、津波避難タワーなど、多彩な構造物を手掛けています！「はまみらいウォーク」や北区飛鳥山の「エプロンマーク」！ここは、開放的な空間でトップシェフのレシピが楽しめるカフェレストラン♪当社が携わる業務の一つです！

: 当社デザイン、設計の東京都中央区「築地大橋」。流線型フォルムが美しい！その他道路やトンネル、水門、砂防堰堤、津波避難タワーなど、多彩な構造物を手掛けています！

: 「はまみらいウォーク」や北区飛鳥山の「エプロンマーク」！ここは、開放的な空間でトップシェフのレシピが楽しめるカフェレストラン♪当社が携わる業務の一つです！

「現役人事部長直伝！内定を勝ち取るためのアドバイス」

	Ｑ：求める人材はどのような人材ですか？Ａ：建設コンサルタントの役割は、社会や地域の課題を解決することです。求める人材は、何が課題なのか探求し、課題を解決するためにどうすれば良いか考え想像して、解決策を提案できる人です。社会は変化し続けています。環境や状況の変化に迅速に対応できる能力、新しい知識やスキルを積極的に学び続ける姿勢も大切です。そして何よりも、誰かのために役に立ちたい、社会に貢献したい人を求めています。 Q:学生に対してアドバイスはありますか？ A:就職活動を行う際には、自己分析が大切です。まず自分の強みや弱み、興味関心をしっかりと理解する自己理解が大切です。次に、何が最も重要なのか（例：ワークライフバランス、成長機会、安定性など）、自分の価値観を確認してください。これにより、企業選びの基準を明確にできます。そのうえで、自分が興味を持っている業界について調べてください。その業界のトレンドや将来性を理解することで、適切な企業選びができます。またインターンシップ、会社説明会などに参加し、実際に会社の雰囲気を確認すると良いでしょう。 Q:社員が定着するために最も重要だと考える要素は何ですか？ A:社員が自分の仕事に価値を見出し、達成感を感じられることは重要です。社会や地域の課題解決をすることにより働きがいを感じられます。一方でワークライフバランスも重要です。弊社では、フレックスタイム制、テレワーク制度、ダイバーシティ制度、充実した育児・介護制度、年次有給休暇取得率の向上など、仕事とプライベートのバランスを図り、働きやすい環境を提供しています。 Q：最後に30年間勤務し続けられた理由はなんですか？Ａ：弊社は、未来を創造する総合建設コンサルタントです。私は管理系の社員ですので、直接コンサルタント業務に携わることはありませんが、国民に安全でより良い生活環境を提供する技術者を支えることで、間接的に社会貢献に寄与していると実感できます。これが30年間勤務し続けられた理由です。また、弊社の社風は「風通しの良さ」です。同僚や上司との関係が良好で、オープンで協力的な雰囲気が継続的に保たれています。何をしたいかも大切ですが、誰と働くかも重要だと考えます。

Ｑ：求める人材はどのような人材ですか？
Ａ：建設コンサルタントの役割は、社会や地域の課題を解決することです。
求める人材は、何が課題なのか探求し、課題を解決するためにどうすれば良いか考え想像して、解決策を提案できる人です。社会は変化し続けています。環境や状況の変化に迅速に対応できる能力、新しい知識やスキルを積極的に学び続ける姿勢も大切です。そして何よりも、誰かのために役に立ちたい、社会に貢献したい人を求めています。

Q:学生に対してアドバイスはありますか？
A:就職活動を行う際には、自己分析が大切です。まず自分の強みや弱み、興味関心をしっかりと理解する自己理解が大切です。次に、何が最も重要なのか（例：ワークライフバランス、成長機会、安定性など）、自分の価値観を確認してください。これにより、企業選びの基準を明確にできます。
そのうえで、自分が興味を持っている業界について調べてください。その業界のトレンドや将来性を理解することで、適切な企業選びができます。またインターンシップ、会社説明会などに参加し、実際に会社の雰囲気を確認すると良いでしょう。

Q:社員が定着するために最も重要だと考える要素は何ですか？
A:社員が自分の仕事に価値を見出し、達成感を感じられることは重要です。社会や地域の課題解決をすることにより働きがいを感じられます。
一方でワークライフバランスも重要です。弊社では、フレックスタイム制、テレワーク制度、ダイバーシティ制度、充実した育児・介護制度、年次有給休暇取得率の向上など、仕事とプライベートのバランスを図り、働きやすい環境を提供しています。

Q：最後に30年間勤務し続けられた理由はなんですか？
Ａ：弊社は、未来を創造する総合建設コンサルタントです。私は管理系の社員ですので、直接コンサルタント業務に携わることはありませんが、国民に安全でより良い生活環境を提供する技術者を支えることで、間接的に社会貢献に寄与していると実感できます。これが30年間勤務し続けられた理由です。
また、弊社の社風は「風通しの良さ」です。同僚や上司との関係が良好で、オープンで協力的な雰囲気が継続的に保たれています。何をしたいかも大切ですが、誰と働くかも重要だと考えます。

会社データ

プロフィール	かつての日本では、道や水路などの社会基盤施設の整備は、「道普請（みちぶしん）」や「堰普請（せきぶしん）」などと呼ばれる制度のもとで行われていました。これは、社会基盤施設の建設や維持・補修、災害復旧などの作業を地域の人々が共同で行って、自分たちの地域の安全・安心を自分たちで守ってきた日本古来のしくみです。現代では社会基盤施設の管理者は国や地方自治体などになり、その建設や維持・補修は管理者や請け負った企業が行うようになって、地域の人々の関わり方も変わってきました。しかし、安全で快適な住環境を造りたいと願う人々の思いに変わりはありません。当社は、その思いを実現するための「普請」に専門家集団として参画し、サービスを提供することを生業としています。大日本ダイヤコンサルタント(株)は、橋梁を中心とした構造物の計画・設計に強い大日本コンサルタントと、地質・地盤の調査・解析に強いダイヤコンサルタントが合併して発足しました。「信頼のもと、社会になくてはならない企業グループに」というビジョンを掲げ、再生可能エネルギーやスマートシティなどの次世代事業にも取り組み、持続可能な未来を拓くコンサルタントとして社会に貢献していきます。社会に貢献したい、安全かつ快適な街づくりをしたい、という熱い思いを持っている方をお待ちしています。
事業内容	”総合”建設コンサルタントとして、橋梁をはじめとする道路構造物の計画から設計、道路交通計画を通したみちづくり、地域活性化などのまちづくり、地盤・活断層調査から各種解析まで、人々の生活や産業に欠かせない社会資本整備において、主に官公庁などの公的機関から発注を受け、技術的なコンサルティングを行っています。近年は、国や政府系研究機関、大学等が中心となりICT技術（CIMなどの3次元モデル、IoT、AI等）の活用による新たな取組（i-Construction）が進められており、それらの計画や設計、マネジメントにも携わっています。主な事業内容： ●橋梁・高速道路・トンネルなど道路構造物の調査・計画・設計、保全、維持補修計画、モニタリング、道路管理 ●交通体系調査、道路網計画、交通計画 ●まちづくり、都市計画・地域計画 ●都市施設（駅前広場・公園・緑地・駐車場・下水道施設など）の調査・計画・設計 ●水理解析、河道計画、河川構造物の調査・計画・設計 ●地滑りに関する調査・対策、砂防ダムの計画・設計 ●環境アセスメント、環境計画、再生可能エネルギー関連事業 ●河川氾濫や斜面崩壊、プラントや生産設備の耐震診断などリスクマネジメント東京都北区と足立区に架かる「新豊橋」は、『グッドデザイン賞』『土木学会田中賞』『土木学会デザイン賞』をトリプル受賞。

プロフィール

かつての日本では、道や水路などの社会基盤施設の整備は、「道普請（みちぶしん）」や「堰普請（せきぶしん）」などと呼ばれる制度のもとで行われていました。これは、社会基盤施設の建設や維持・補修、災害復旧などの作業を地域の人々が共同で行って、自分たちの地域の安全・安心を自分たちで守ってきた日本古来のしくみです。現代では社会基盤施設の管理者は国や地方自治体などになり、その建設や維持・補修は管理者や請け負った企業が行うようになって、地域の人々の関わり方も変わってきました。しかし、安全で快適な住環境を造りたいと願う人々の思いに変わりはありません。当社は、その思いを実現するための「普請」に専門家集団として参画し、サービスを提供することを生業としています。

大日本ダイヤコンサルタント(株)は、橋梁を中心とした構造物の計画・設計に強い大日本コンサルタントと、地質・地盤の調査・解析に強いダイヤコンサルタントが合併して発足しました。「信頼のもと、社会になくてはならない企業グループに」というビジョンを掲げ、再生可能エネルギーやスマートシティなどの次世代事業にも取り組み、持続可能な未来を拓くコンサルタントとして社会に貢献していきます。

社会に貢献したい、安全かつ快適な街づくりをしたい、という熱い思いを持っている方をお待ちしています。

事業内容

”総合”建設コンサルタントとして、橋梁をはじめとする道路構造物の計画から設計、道路交通計画を通したみちづくり、地域活性化などのまちづくり、地盤・活断層調査から各種解析まで、人々の生活や産業に欠かせない社会資本整備において、主に官公庁などの公的機関から発注を受け、技術的なコンサルティングを行っています。近年は、国や政府系研究機関、大学等が中心となりICT技術（CIMなどの3次元モデル、IoT、AI等）の活用による新たな取組（i-Construction）が進められており、それらの計画や設計、マネジメントにも携わっています。

主な事業内容：
●橋梁・高速道路・トンネルなど道路構造物の調査・計画・設計、保全、維持補修計画、モニタリング、道路管理
●交通体系調査、道路網計画、交通計画
●まちづくり、都市計画・地域計画
●都市施設（駅前広場・公園・緑地・駐車場・下水道施設など）の調査・計画・設計
●水理解析、河道計画、河川構造物の調査・計画・設計
●地滑りに関する調査・対策、砂防ダムの計画・設計
●環境アセスメント、環境計画、再生可能エネルギー関連事業
●河川氾濫や斜面崩壊、プラントや生産設備の耐震診断などリスクマネジメント

東京都北区と足立区に架かる「新豊橋」は、『グッドデザイン賞』『土木学会田中賞』『土木学会デザイン賞』をトリプル受賞。

本社郵便番号	101-0022
本社所在地	東京都千代田区神田練塀町300　住友不動産秋葉原駅前ビル4F
電話番号	03-5298-2051
設立	1963年1月23日
資本金	13億9,900万円
従業員（2024年7月現在）	1,288名
売上高（2024年6月実績）	336.8億円
事業所	本社／東京都千代田区支社／札幌、仙台、さいたま、富山、名古屋、大阪、吹田、福岡支店／宇都宮、新潟、神戸、広島、高松、松山、沖縄、マニラ
募集会社	大日本ダイヤコンサルタント株式会社
主な取引先	国、県・市町村などの地方公共団体、民間企業　など
子会社・関連会社	Nippon Engineering-Vietnam Co., Ltd. ＮＥテクノ株式会社有限会社エーシーイー試錐工業株式会社ウエルアップ合同会社ふじおやまパワーエナジー株式会社清流パワーエナジー北の森グリーンエナジー株式会社
過去3年間の新卒採用者数	2022年　男性65名、女性12名、合計77名 2023年　男性33名、女性14名、合計47名 2024年　男性40名、女性13名、合計53名
過去3年間の新卒離職者数	2022年　1名 2023年　1名 2024年　0名
沿革	1960年代 NE（大日本コンサルタント）会社設立（1963年）測量業者登録（1963年）線形計算・格子計算・平面骨組解析プログラムを開発（1969年）　　　「鋼構造及びコンクリート部門」「道路部門」「鉄道部門」「河川、砂防及び海外・海洋部門」「施工計画、施工設備及び積算部門」の 5部門にて建設コンサルタント登録（1964年）　　　 DC（ダイヤコンサルタント）会社設立（1963年）国鉄、道路公団、建設省などの調査業務に参入（1963年）建設業登録（1963年）測量業者登録（1964年）山陽新幹線調査業務に参入（1966年）　　「地質部門」にて建設コンサルタント登録（1964年）建設コンサルタント部門「土質及び基礎部門」を追加登録（1969年） 1970年代 NE 　海外事業室、総合交通システム室、上下水道課を設置、事業領域の拡大を図る（1974年）地質調査業者登録（1978年）建設コンサルタント部門「地質部門」（1975年）、「土質及び基礎部門」「トンネル部門」「都市計画及び地方計画部門」「下水道部門」（1976年）を追加登録　 DC　本四連絡橋、大型発電基地調査業務に参入（1971年）地質調査業者登録（1977年）　建設コンサルタント部門「上水道及び工業用水道部門」（1971年）、「道路部門」「河川、砂防及び海岸部門」（1974年）、「鋼構造及びコンクリート部門」、「下水道部門」（1975年）、「トンネル部門」（1977年）を追加登録 1980年代 DC　日中共同石炭探査業務に参入（1981年）国家石油地下備蓄基地調査業務に参入（1982年）建設コンサルタント部門「港湾及び空港部門」を追加登録（1984年）東京国際空港沖合展開調査業務に参入（1985年）構造物保全度評価業務に参入（1985年）　関西新国際空港調査業務に参入（1986年）東京湾横断道路調査業務に参入（1988年）圧縮空地貯蔵発電調査業務に参入（1989年） 1990年代 NE　調査事業部を設置、物理探査分野の空中電磁法技術を地質調査分野に応用、事業領域拡大（1992年）建設コンサルタント「造園部門」（1994）、「建設環境部門」（1995年）を追加登録　日本証券業協会に株式を店頭登録（証券コード：9797）（1995年）東京証券取引所市場第二部に株式を上場（1997年）合弁会社NE-CMT Engineering Co.,Ltd.を設立（1996年） NE-CMT社を当社100％子会社化（名称をNippon Engineering-Vietnam Co.,Ltd.に変更）（1999年）　 DC 火山砂防業務に参入（1990年）揚水地下発電所調査業務に参入（1990年）国家石油ガス備蓄基地調査業務に参入（1994年）全国の活断層調査業務に参加（1995年）大深度地下構造調査業務に参入（1997年）　建設コンサルタント部門「建設環境部門」（1994年）、「森林土木部門」（1999年）を追加登録 2000年代 NE　環境景観事業部・保全事業部・情報事業部・河川砂防事業部・ＣＭ事業部を新設（2001年）ベトナムにハノイ事務所開設（2005年） NEテクノ株式会社を設立（2009年）建設コンサルタント部門「農業土木部門」（2001年）、「港湾及び空港部門」（2005年）を追加登録　 DC 土壌環境調査業務に参入（2000年）地震被害想定調査業務に参入（2002年）日本モンゴル石炭共同探査業務に参入（2005年）原子力発電所の耐震性評価業務に参入（2006年）社会資本維持管理事業に本格参入（2007年）建設コンサルタント部門「都市計画及び地方計画部門」追加登録（2000年） 2010年代 NE 東日本大震災に係る災害復旧業務に従事（2011年）復興・防災推進部を新設（～2015年6月まで）（2011年）　岐阜県岐阜市に合弁で株式会社清流パワーエナジーを設立（2015年）熊本地震に係る災害復旧対応業務に従事（2016年）静岡県駿東郡小山町に合弁で合同会社ふじおやまパワーエナジーを設立（2018年）　 DC　天然ガスパイプライン整備調査業務に参入（2010年）東日本大震災に係る災害復旧業務に従事（2011年）震災復興推進本部を新設（～2016年3月まで）（2012年）熊本地震に係る災害復旧対応業務に従事（2016年）西日本豪雨災害に係る災害復旧業務に従事（2018年） 2020年代完全親会社「ＤＮホールディングス株式会社」設立（証券コード7377）（2021年）　　 NE　北海道三笠市、高知県梼原町と包括連携協定を締結（2022年）東京都北区・飛鳥山公園の魅力向上事業に着手（2022年）　　大日本ダイヤコンサルタント株式会社　始動（2023年）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.9年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 15.5時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.4日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	22名	9名	31名
取得者	15名	9名	24名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

68.2%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 2.7%
  （261名中7名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり内定者在宅研修、新入社員研修、部門別集中研修、OJT研修、OJTトレーナー研修、新入社員フォローアップ研修、3年目研修、5年目研修、主任研修、係長研修、新任管理職研修、室長研修、部長研修　など ■新入社員が参加する研修をご紹介当社新入社員研修は約３週間のあいだ対面の集合研修形式にて実施いたします。ビジネスマナー、事業理解、問題解決能力についてなどを学んでいただきます。新入社員研修が終了し各地へ赴任した後は1年間のOJT研修がスタートします。OJT研修では、年齢の近い先輩1名、ベテラン社員1名とチームを組み日々の業務と学びをサポートします。またこの他、基礎技術の習得を目的として各分野主催の研修を実施するほか、入社半年後にもフォローアップ研修を実施しています。
自己啓発支援制度	制度あり ■資格取得奨励会社が定める資格（技術士、RCCM、地質調査技士など）を取得した場合は報奨金または手当金が支給されます。 ■技術士取得支援筆記試験の添削や、面接練習など、社内の先輩技術者による受験支援を実施しています。
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度あり年に1回、所属分野長との面談を実施。今後のキャリアの方向性や取り組む課題、配属部署や勤務地についての意向を確認する機会があります。
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞茨城大学、宇都宮大学、横浜国立大学、岡山大学、関西大学、関東学院大学、岩手大学、岐阜大学、宮崎大学、京都大学、近畿大学、金沢工業大学、金沢大学、九州工業大学、九州産業大学、九州大学、熊本大学、群馬大学、広島大学、弘前大学、香川大学、高知工科大学、埼玉大学、山形大学、山口大学、鹿児島大学、室蘭工業大学、芝浦工業大学、信州大学、秋田大学、新潟大学、神戸大学、静岡大学、千葉大学、早稲田大学、大阪工業大学、大阪大学、筑波大学、長岡技術科学大学、長崎大学、鳥取大学、東海大学、島根大学、東京工業大学、東京大学、東京都市大学、東京電機大学、東京都立大学、東京理科大学、東北大学、東北工業大学、東北学院大学、徳島大学、同志社大学、日本大学、富山大学、富山県立大学、福井大学、福岡大学、福島大学、法政大学、豊橋技術科学大学、北海学園大学、北海道教育大学、北海道大学、北見工業大学、北里大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名城大学、和歌山大学＜大学＞愛知大学、愛知県立芸術大学、愛知工業大学、青森大学、青山学院大学、秋田大学、朝日大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、学習院大学、北九州市立大学、北里大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都府立大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、県立広島大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、下関市立大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、崇城大学、高崎経済大学、拓殖大学、大同大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、帝京科学大学（山梨）、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、富山県立大学、豊橋技術科学大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良大学、南山大学、新潟大学、新潟産業大学、日本大学、函館大学、八戸工業大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、福島大学、福山大学、法政大学、北海道大学、松山大学、三重大学、宮崎大学、武庫川女子大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞明石工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、香川高等専門学校、東海工業専門学校金山校、長岡工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2021年　男性52名　女性19名　合計71名 2022年　男性65名　女性12名　合計77名 2023年　男性33名　女性14名　合計47名

採用実績（学校）

＜大学院＞
茨城大学、宇都宮大学、横浜国立大学、岡山大学、関西大学、関東学院大学、岩手大学、岐阜大学、宮崎大学、京都大学、近畿大学、金沢工業大学、金沢大学、九州工業大学、九州産業大学、九州大学、熊本大学、群馬大学、広島大学、弘前大学、香川大学、高知工科大学、埼玉大学、山形大学、山口大学、鹿児島大学、室蘭工業大学、芝浦工業大学、信州大学、秋田大学、新潟大学、神戸大学、静岡大学、千葉大学、早稲田大学、大阪工業大学、大阪大学、筑波大学、長岡技術科学大学、長崎大学、鳥取大学、東海大学、島根大学、東京工業大学、東京大学、東京都市大学、東京電機大学、東京都立大学、東京理科大学、東北大学、東北工業大学、東北学院大学、徳島大学、同志社大学、日本大学、富山大学、富山県立大学、福井大学、福岡大学、福島大学、法政大学、豊橋技術科学大学、北海学園大学、北海道教育大学、北海道大学、北見工業大学、北里大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名城大学、和歌山大学
＜大学＞
愛知大学、愛知県立芸術大学、愛知工業大学、青森大学、青山学院大学、秋田大学、朝日大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、学習院大学、北九州市立大学、北里大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都府立大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、県立広島大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、下関市立大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、崇城大学、高崎経済大学、拓殖大学、大同大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、帝京科学大学（山梨）、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、富山県立大学、豊橋技術科学大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良大学、南山大学、新潟大学、新潟産業大学、日本大学、函館大学、八戸工業大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、福島大学、福山大学、法政大学、北海道大学、松山大学、三重大学、宮崎大学、武庫川女子大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
明石工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、香川高等専門学校、東海工業専門学校金山校、長岡工業高等専門学校