最終更新日:2025/4/23

日本航空電子工業(株)【東証プライム上場】

  • 正社員
  • 上場企業

業種

  • 半導体・電子・電気機器
  • 自動車・自動車部品
  • 精密機器
  • 医療用機器・医療関連

基本情報

本社
東京都
資本金
106億9,000万円
売上高
連結 2,258億円(2023年度実績) 単独 1,800億円(2023年度実績)
従業員
連結 9,787名(2024年3月末) 単独 1,555名(2024年3月末)
募集人数
51~100名

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2026年卒向け会社説明会開催中!【つなぐ技術で社会を支える航空電子】 (2025/04/23更新)

伝言板画像

誠に勝手ながら、2025年4月29日(火)から5月6日(火)まで春季休業とさせていただきます。
お問い合わせの回答は、5月7日(水)以降順次対応いたしますのでご了承下さい。

【会社説明会&若手社員座談会】 予約受付中!
 
文系・理系向け説明会を、対面またはオンラインにて開催致します。
会社説明会では事業・職種紹介の他に、若手先輩社員と交流ができる座談会も実施しますので、
当社の様々な情報を知る機会としてぜひご参加ください。

企業のここがポイント

  • 戦略・ビジョン

    「お客様のクレームゼロ」を品質目標に、お客様に安心をお届けするものづくりを追求しています。

  • 技術・研究

    コネクタ事業を主力に独創的な商品開発を実現、一貫生産体制でお客様に満足を提供しています。

  • 職場環境

    年間休日126日・年平均有給休暇取得日数16.8日と多く、休暇も取りやすい環境が整っています。

会社紹介記事

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環境に配慮した事業活動にも力を入れ、豊かな循環型社会の構築にも貢献。ダイバーシティ&インクルージョンの取り組みを推進する中で、女性社員の比率も高まっている。
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次世代USB規格「USB Type-C」に準拠したコネクタ「DX07シリーズ」の品揃えを拡充し、USB認証を順次取得。

“個”を大切にする社風のもと、グローバル市場や航空宇宙ビジネスにも挑戦できる!

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研究開発への資本投下も積極的に行うほか、大学との共同研究など、産学連携プロジェクトも複数進行中。各種展示会への出展や視察など、様々な情報に触れる機会も多い。

■「ポケットの中から宇宙まで」多岐にわたる技術と製品
1953年の創業以来、「開拓、創造、実践」という企業理念のもと、コネクタ事業、インターフェース・ソリューション事業、航機事業の3つを確立。革新的な技術・製品を世界に提供し続けています。
当社の特長は、開発から製造、販売まで一貫体制を構築し、多様なお客様のニーズに迅速に応えられること。当社製品は、身近なところではスマートフォンから自動車、ものづくりに欠かせない産業機械インフラ、さらには航空機やロケットまで、実に幅広い業界で使われ、まさに「ポケットの中から宇宙まで」多岐にわたります。当社におけるR&D(研究開発)はすべて昭島事業所に集約されており、じっくりと腰を据えて研究ができることに加え、部門を越えた交流もしやすく、シナジーを最大化できる環境であることも、当社の強みと言えます。
また航空電子グループとして、アジア・北米・欧州における販売網やアジア・北米における生産拠点などグローバルマーケットに対応した体制も整えており、売上比率の過半を海外が占めるなど、グローバル企業としてのポジションも確立しています。世界に通じる技術・製品開発のための積極的な設備投資も行う技術立社でありながら、自己資本比率は50%を超えており、事業基盤も盤石です。

■離職率の低さが裏付ける風通しの良さ
「企業の発展には人の成長が欠かせない」との思いから、長期スパンで人材を育成する方針を貫き、“個”を大切にする社風は創業から現在に至るまで変わることはありません。研修カリキュラムは毎年アップデートしており、意欲がある社員には責任あるポジションに抜擢するなど、多くのチャレンジの機会を設けています。若手のうちから海外のグループ販売会社に駐在したり、研修の一環として海外での技術開発に参加するケースなどもあり、様々な経験を積むことも可能です。
昭島事業所には、グラウンドや体育館、ジムなどがあり、クラブ活動も盛んです。サッカーや野球、ソフトボールなど、チーム対抗の競技大会を催したり、納涼祭には家族みんなで参加したりと、色々な部署の人たちと交流を図る中で、様々なアイデアも生まれ、職場環境の風通しの良さにもつながっています。こうした横のつながりを大切にする社風が、当社の社員定着率の高さを支えています。

会社データ

プロフィール

航空電子グループは当社を中核に国内12社、海外16社から構成されます。
「革新的、創造性に富んだ高い開発力、技術力を強みに、エレクトロニクス関連業界におけるグローバル企業様のNo.1パートナーを目指す」をポジションステートメントとして掲げ、3つの事業の相乗効果を生かし、国内外問わず幅広い産業分野のお客様のニーズに即応する体制を整えています。

事業内容
コネクタ事業、インターフェース・ソリューション事業、航機事業を基にグローバルに展開し、多岐にわたる精密電子機器・電子部品・電子デバイス等を開発・製造しています。
これらの事業と連携し次世代製品の開発と新しい事業の創設へ向けR&D活動を行う商品開発センターがあります。ここでは、微細加工、超高精度成膜、高密度実装、超高速伝送の各技術を有する基盤技術を活かして事業活動を先導しています。
それぞれの事業部には営業部門があり、お客様に満足頂くために、マーケティング活動・販売活動を行っています。
また、「お客様のクレームゼロ」を品質目標に、お客様に安心をお届けするもの作りを追求しています。品質マネジメントシステムの有効性を継続的に改善するために要求される規格である「ISO9001」、環境パフォーマンスの改善を継続的に実施するシステムを構築するために要求される規格である「ISO14001」の認証を取得しています。
その他、社会貢献活動として、環境・美化活動、地域貢献活動、教育・福祉・チャリティ支援に取り組んでいます。

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コネクタ、インターフェース・ソリューション(タッチパネル、タッチパネルモニタ、パネルユニット)、航機(航空・宇宙用電子機器/部品及び応用製品)の製造、販売

本社郵便番号 150-0043
本社所在地 東京都渋谷区道玄坂1-21-1
本社電話番号 03-3780-2711
創業 1953年8月20日
資本金 106億9,000万円
従業員 連結 9,787名(2024年3月末)
単独 1,555名(2024年3月末)
売上高 連結 2,258億円(2023年度実績)
単独 1,800億円(2023年度実績)
売上高推移 連結 2,258億円   単独 1,555億円 (2023年度実績)
連結 2,359億円   単独 1,922億円 (2022年度実績)
連結 2,251億円   単独 1,898億円 (2021年度実績)
海外売上比率 66%(2023度実績)
株主構成 (株)日本カストディ銀行
《三井住友信託銀行再信託分・日本電気(株)退職給付信託口》 20.49%
日本電気(株) 12.84% 他
(2024年3月31日時点)
事業所・支店・営業所 本社(東京都渋谷区)
昭島事業所(東京都昭島市)
営業部門(東京都目黒区)、大阪支店(大阪府大阪市)、中部支店(愛知県豊田市)、仙台営業所(宮城県仙台市)、宇都宮営業所(栃木県宇都宮市)、福岡営業所(福岡県福岡市)
国内グループ会社 弘前航空電子(株)
山形航空電子(株)
富士航空電子(株)
信州航空電子(株)
盟友技研(株) 他
海外グループ会社 JAE Electronics, Inc.
JAE Europe, Ltd.
JAE Taiwan, Ltd.
JAE Philippines, Inc.
JAE Shanghai Co., Ltd. 他
事業部紹介 1 <コネクタ事業部>
コネクタ事業は、スマートフォンを中心とする携帯機器向け、車載カメラなどの情報通信系やエンジンECUなどのボディ・パワートレイン系をはじめとする自動車向け、及び工作機械、通信ネットワーク機器などを中心とする産機・インフラ向けのほか、ノートPC、薄型TVなど、幅広い分野で使用される各種コネクタを製造・販売しております。
事業部紹介 2 <インターフェース・ソリューション事業部>
インターフェース・ソリューション事業は、車載用静電タッチパネルなどの自動車向け製品、産業機器用・医療機器用の各種タッチ入力モニタ・操作パネルなどの産機・インフラ向け製品を製造・販売しております。
事業部紹介 3 <航機事業部>
航機事業は、飛行制御装置、慣性航法装置、電波高度計などの防衛・宇宙用電子機器、及び半導体製造装置向け制振・駆動用機器、油田掘削用センサパッケージなどの産機・インフラ製品を製造・販売しております。
沿革
  • 1953年
    • 設立・創業
  • 1954年
    • 航空機用電子機器の修理、オーバーホールを開始
  • 1955年
    • コネクタの製造開始
  • 1961年
    • 航空機用電子機器の製造開始
  • 1963年
    • 国鉄新幹線用「車両電気連結器」を開発、販売開始
  • 1977年
    • 北米に営業拠点を設立
  • 1980年
    • 東証一部上場
  • 1986年
    • 「慣性センサユニット」搭載のH-1ロケット打ち上げ成功
  • 1987年
    • エアバッグ用コネクタ「MA001シリーズ」を開発、販売開始
  • 1998年
    • 油田掘削用超小型加速度計「JA-25GA」を開発、販売開始
  • 2004年
    • 環境経営のシンボルとして、東京都奥多摩町に「航空電子グループの森」を開設
  • 2009年
    • HDMI技術普及への貢献が評価され、米国エミー賞を受賞
  • 2010年
    • 加速度計搭載の惑星探査機「はやぶさ」が地球に帰還
  • 2012年
    • 車載用静電タッチパネル「TC230シリーズ」を開発、販売開始
  • 2015年
    • 次世代USB規格「Type-C」準拠の「DX07 シリーズ」コネクタを開発、販売開始
  • 2016年
    • 昭島事業所に「総合評価試験棟」完成
  • 2018年
    • 米国法人のJAE Electronics, Inc.と、MLB「ロサンゼルス・エンゼルス」がパートナーシップ契約を締結
  • 2019年
    • 東京大学生産技術研究所と「産学連携研究協力協定」を締結
  • 2020年
    • 世界的情報サービス企業のリベイト・アナリティクス社が選定する、世界で最も革新的な企業・研究機関100社「Derwent Top 100 グローバル・イノベーター 2020」を2年連続で受賞
  • 2022年
    • 東証プライム市場へ移行
  • 2023年
    • 創立70周年
  • 2024年
    • 慣性センサユニット搭載のH3ロケットが打ち上げ成功

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.9
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 14.4時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 16.8
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 34 2 36
    取得者 8 2 10
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    23.5%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 3.2%
      (370名中12名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、階層別研修、職能別研修 等
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得支援制度、通信教育補助 等
メンター制度
キャリアコンサルティング制度 制度あり
年2回直属上司との面談を実施
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
北海道大学、室蘭工業大学、弘前大学、岩手大学、秋田大学、東北大学、山形大学、茨城大学、信州大学、東京農工大学、電気通信大学、千葉大学、宇都宮大学、埼玉大学、横浜国立大学、早稲田大学、上智大学、中央大学、青山学院大学、明治大学、法政大学、東京電機大学、東京理科大学、芝浦工業大学、東京都市大学、東海大学、日本大学、工学院大学、関東学院大学、静岡大学、名古屋大学、新潟大学、金沢工業大学、福井大学、近畿大学、広島大学、九州工業大学、熊本大学、鹿児島大学
<大学>
室蘭工業大学、弘前大学、岩手大学、山形大学、茨城大学、東京農工大学、首都大学東京、電気通信大学、宇都宮大学、埼玉大学、東京外国語大学、一橋大学、早稲田大学、慶應義塾大学、上智大学、中央大学、青山学院大学、立教大学、明治大学、法政大学、東京電機大学、東京理科大学、芝浦工業大学、東京都市大学、東海大学、日本大学、工学院大学、昭和女子大学、明治学院大学、神田外語大学、東洋大学、獨協大学、武蔵大学、成城大学、明星大学、亜細亜大学、創価大学、拓殖大学、神奈川工科大学、名古屋外国語大学、関西大学、同志社大学、立命館大学、大阪電気通信大学、金沢工業大学、福井大学、福井工業大学、九州工業大学、立命館アジア太平洋大学

採用実績(人数) 2024年度 65名
2023年度 59名
2022年度 54名
2021年度 45名
2020年度 47名


採用実績(学部・学科) 【理系】機械系、電気・電子系、物理系、化学系、材料系、管理・経営工学系、情報工学系 等
【文系】ビジネス系、外国語系、教養系 等
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 45 20 65
    2023年 43 16 59
    2022年 42 12 54
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 69 1 98.6%
    2023年 62 9 85.5%
    2022年 53 6 88.7%

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