最終更新日:2025/3/4

いすゞ自動車(株)

  • 正社員
  • 上場企業

業種

  • 自動車・自動車部品
  • 輸送用機器(船舶・航空・宇宙関連など)

基本情報

本社
神奈川県
資本金
406億4,400万円(2023年3月末現在)
売上高
連結:3兆1955億3700万円 単独:1兆3067億6800万円 (2022年4月~2023年3月)
従業員
連結:44,495人 単独:8,056人(2023年3月31日現在)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

150カ国以上に事業展開する商用車のリーディングカンパニー。信頼されるトラック・バス・ディーゼルエンジン、最先端技術でISUZUは地球の「運ぶ」を創造します。

◇◆◇ 採用担当者からの伝言板 ◇◆◇ (2025/02/12更新)

伝言板画像

いすゞ自動車(株)採用担当です。
2026年度卒の新卒採用を開始いたしました。
エントリーお待ちしております!

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会社紹介記事

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二大事業の1つであるディーゼルエンジンの分野において、燃費向上技術だけでなく、EVやクリーンエネルギーへの対応技術にも取り組む。
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【海外】150カ国以上で製品を展開。世界中の市場ごとで異なる顧客ニーズに応える技術力が評価されている。

活躍のフィールドは無限大。いすゞ自動車には、チャレンジする風土があります!

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横浜の本社を拠点とし、日本の国内関連会社はもちろん、海外でも25カ国55拠点を展開。

いすゞ自動車は、今年5月に新経営理念体系「ISUZU ID」を策定、‐ESG視点経営による企業カルチャー変革-をすすめていきます。 100年に1度の変革期において、さまざまな社会課題を解決し、商用車業界をリードする存在になるべく挑戦したいと考えています。 いすゞグループ従業員一人ひとりが高い視座に立ち、同じ価値観を共有しながら、一丸となって社会課題の解決に取り組むことが必要と考え、その指針となる新たな経営理念体系「ISUZU ID」を策定しました。
~地球の「運ぶ」を創造する~ をPURPOSE(使命)とし、従来の企業理念の枠を超え、お客様、そしてパートナーの皆さまと地球上のすべてのモノ・ヒトの「運ぶ」を主体的に創造するとともに、カーボンニュートラルへの対応や、進化する物流への貢献など、新たな「運ぶ」の価値を提供し、社会を豊かにしていきたい、という決意を表しています。

これまで以上に、商用車(トラック・バス)とエンジン事業において世界に挑戦していく企業です。

現在、世界150カ国以上の国々でビジネスを展開しており、49ヵ国でトップシェアを獲得。-30度を下回る寒冷地や50度を上回る熱帯地域、4000m級の高地等、世界中の様々なフィールドでいすゞ製品が活躍しています。

また、商用車・ディーゼルエンジンなどのハードのビジネスに留まらず、近年ではサービスやサポート等のソフトビジネスにも積極的に推進。IoT技術による運行診断システムや車両予防整備のシステムも手掛けます。さらに、先進安全技術や自動運転の開発にも取り組む等、新次代の商用車メーカーの道を切り開いています。これからも歴史や伝統に縛られることなく、常に革新的な技術を積極的に取り入れ、挑戦し続けます。

世界を舞台に商用車とディーゼルエンジンの二大事業を展開し、最先端の技術に挑戦し続けるいすゞ自動車の特徴を一言で表すと、“少数精鋭”。入社間もない新入社員からキャリア豊富なベテラン社員まで、誰もがやりがいをもって仕事に取り組んでいます。

会社データ

プロフィール

私たちISUZUは、先進的なディーゼルエンジン技術を最大限に活かしながら、得意分野である商用車とパワートレインの2事業に力を結集し、150カ国以上でグローバルに展開しています。

国内においては、商用車のハード・ソフト両面からお客様のサポートに全力で取り組んでおります。海外では、成長著しい中国、ASEANをはじめ、北米、中南米、アフリカなどにおいても戦略展開を積極的に推進し、海外での販売台数は全体の7割を超えるまでになっています。

これからもISUZUは、培った実績と信頼を基盤に、先進安全技術やIoT技術、自動運転等、さらに価値ある技術・商品・サービスの開発と提案によって、豊かで快適な社会づくりに貢献してまいります。新しい時代に向かうISUZUにご期待ください。

事業内容
自動車、輸送用機械機具、原動機等の製品、およびその部品、ならびに関連する資材・用品の製造・販売

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世界中で走るトラックを開発・製造する。さらに、未来の物流を支える次世代燃料車両やコネクテッドトラックの開発にも積極的に取り組む。

本社郵便番号 220-8720
本社所在地 神奈川県横浜市西区高島1-2-5 横濱ゲートタワー
本社電話番号 045-299-9111
設立 1937年4月
創立 1916年
資本金 406億4,400万円(2023年3月末現在)
従業員 連結:44,495人
単独:8,056人(2023年3月31日現在)
売上高 連結:3兆1955億3700万円
単独:1兆3067億6800万円 (2022年4月~2023年3月)
代表者 代表取締役社長  南 真介
株主構成 大株主(上位10社)
株主名 / 持株数(千株) / 持株比率(%)
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) / 109,087 / 14.03
三菱商事株式会社 / 63,633 / 8.19
株式会社日本カストディ銀行(信託口) / 53,074 / 6.83
伊藤忠自動車投資合同会社 / 52,938 / 6.81
トヨタ自動車株式会社 / 39,000 / 5.02
株式会社みずほ銀行 / 15,965 / 2.05
JOHN HANCOCK FUNDS III INTERNATIONAL GROUTH FUND / 10,788 / 1.39
全国共済農業協同組合連合 / 10,000 / 1.29
STATE STREET BANK WEST CLIENT - TREATY 505234 / 9,952/1.28
JP MORGAN CHASE BANK 385781 / 9,073 / 1.17
事業所 本社:神奈川県(横浜市)
工場:神奈川県(藤沢市)、栃木県(栃木市)
関連会社 いすゞ自働車販売(株)各社、いすゞリーシングサービス(株)、(株)いすゞ中央研究所、いすゞエンジン製造北海道(株)、(株)いすゞ北海道試験場、UDトラックス(株)、ジェイ・バス(株)、日本フルハーフ(株)、いすゞ車体(株)、(株)IJTT、いすゞA&S(株)、いすゞロジスティック(株)、いすゞエステート(株)、(株)湘南ユニテック
売上高推移 【単独】
決算期    売上高   
――――――――――――
2019年3月期 1兆1,308億円
2020年3月期 1兆749億円
2021年3月期 9226億円
2022年3月期 1兆1118億9100万円
2023年3月期 1兆3067億6800万円

【連結】
決算期    売上高
――――――――――――
2019年3月期 2兆1,492億円
2020年3月期 2兆799億円
2021年3月期 1兆9082億円
2022年3月期 2兆5142億9100万円
2023年3月期 3兆1955億3700万円
企業理念 ■PURPOSE(使命) ~地球の「運ぶ」を創造する~
 地球上のすべてのモノ・ヒトの「運ぶ」を主体的に創造するとともに、カーボンニュートラルへの対応や、進化する物流への貢献など、新たな「運ぶ」の価値を提供し、社会を豊かにしていきます
■VISION(将来像) ~「安心×斬新」で世界を進化させるイノベーションリーダー~
 あらゆる社会課題の解決に貢献していくために、従来大切にしてきた「安心」に、「斬新」を掛け合わせ、「イノベーションリーダー」を目指します

私たち「いすゞ自動車」は、CVとディーゼルエンジン事業のプロフェッショナルとして、ハード・ソフト両ビジネスを主軸に、社会・環境との調和を求め、お客様から信頼していただける良きパートナーとして共に発展することを目指します。
環境負荷低減への取り組み いすゞ自動車では、原材料の調達からリサイクル、廃棄にいたるクルマの一生(ライフサイクル)の環境負荷を把握し、環境負荷の大きいところから優先してその低減を進めています。
クルマから発生する環境負荷のほとんどは使用時のもので、環境負荷の中心は排出ガス(PM、NOx)とCO2です。
このため、いすゞ自動車では排出ガスの低減、燃費向上(CO2の低減)に全力をあげて、ハード及びソフトの両面から改善しています。
主要商品 【商用車】
  トラック:エルフ(小型)、フォワード(中型)、ギガ(大型)、トラガ(軽型)(インドネシア)
  バス:ガーラ(観光)、エルガデュオ・エルガ(路線)

【コンポーネント(エンジン)】
  産業用エンジン、建設機械用エンジン、乗用車用エンジン

【ピックアップトラック】
  D-MAX(タイ)、MU-X(タイ)
  PANTHER(インドネシア)
沿革
  • 1930年代
    • 東京自動車工業(株)[※いすゞ自動車(株)の前身]設立(1937)
  • 1940年代
    • 商号を現在の「いすゞ自動車(株)」に変更(1949)
  • 1950年代
    • 小型トラック『エルフ』発表(1959)
  • 1960年代
    • 藤沢製造所(現藤沢工場)開所(1961)
  • 1970年代
    • 中型トラック『フォワード』発表(1970)
      栃木製造所(現栃木工場)開所(1972)
      北海道試験場(現ワーカム北海道)第1期工事完成(1979)
  • 1980年代
    • 北海道工場(現いすゞエンジン製造北海道)開所(1984)
  • 1990年代
    • いすゞ中央研究所設立(1990)
      大型トラックを『ギガ』シリーズとして発表(1994)
      ディーゼルエンジン生産会社「DMAX」を設立(1998)
  • 2000-2004年
    • ディーゼルエンジン生産累計1,500万基を達成(2001)
      小型トラック『エルフ』に「スムーサーE」を追加設定(2003)
      大型トラック『ギガ』に「スムーサーG」を追加設定(2003)
      商用車用テレマティクス「みまもりくんオンラインサービス」の発売(2004)
  • 2005-2009年
    • エルフディーゼルハイブリッド車を発売(2005)
      小型トラック『エルフ』をフルモデルチェンジ(2006)
      中型トラック『フォワード』をフルモデルチェンジ(2007)
      ロシアにおける新工場の開所(2008)
      エルフ重量車燃費基準達成車型を拡大 - いすゞecoシリーズを展開 (2009)
  • 2010-2014年
    • タイでピックアップトラック(世界戦略車)をフルモデルチェンジ(2011)
      大型路線バス「エルガハイブリッド」を発表(2012)
      LCV生産販売会社を設立(2012)
      タイでピックアップトラック新工場開所(2012)
      新興国向けトラック開発統括会社を設立(2014)
  • 2015-2017年
    • 大型路線バス「エルガ」をフルモデルチェンジ(2015)
      大型トラック「ギガ」をフルモデルチェンジ(2015)
      商用車テレマティクス「MIMAMORI」のフルモデルチェンジ(2017)
      「いすゞプラザ」を開館(2017)
      ドバイに「いすゞ自動車インターナショナル」を設立(2017)
  • 2018年
    • 大型路線バス「エルガ ハイブリッド」をフルモデルチェンジ
      新興国向け軽量トラック「TRAGA」を発表
  • 2019年
    • カミンズとパワートレイン事業に関する包括契約を締結
      国産初のハイブリッド連節バス「エルガデュオ」を発売
      ピックアップ・トラック「D-MAX」をフルモデルチェンジ
  • 2020年
    • Hondaと燃料電池(FC)大型トラックの共同研究契約を締結「いすゞ環境長期ビジョン2050」策定
      PPV「MU-X」をフルモデルチェンジ
      タイで車両生産台数累計500万台を達成
      ボルボ・グループと戦略的提携に関する基本契約を締結
  • 2021年
    • トヨタ・日野とCASEの社会実装・普及に向けた新会社「Commercial Japan Partnership Technologies」を設立
      ボルボ・グループとの戦略的提携を本格的に開始、UDトラックスをグループ会社化
      大型LNGトラック「ギガLNG車」を発表
  • 2022年
    • 本社を横浜みなとみらい地区に移転
      「2030環境ロードマップ」を策定
      いすゞ・トランストロン・富士通、商用車情報基盤「GATEX」の運用を開始
      商用車テレマティクス「MIMAMORI」のフルモデルチェンジ
      リマニユニットを活用した大型トラックのメンテナンスリースの取り扱いを開始
  • 2023年
    • 小型トラック『エルフ』中型トラック『フォワード』をフルモデルチェンジ
      初の量産バッテリーEVの「ELF EV」を展開
      トータルソリューションプログラム「EVision」を開始
      いすゞとUDトラックス、共同開発した新型トラクタヘッドを発表
      新たな経営理念体系「ISUZU ID」を策定

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.3
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 24.5時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 17
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 107 34 141
    取得者 94 34 128
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    87.9%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、フォローアップ研修、部門別研修、OJT研修、海外赴任者研修、階層別研修、自己啓発型研修 など
自己啓発支援制度 制度あり
通信講座 など
メンター制度 制度あり
配属後、部署内の先輩によるマンツーマンのサポート体制
キャリアコンサルティング制度 制度あり
上長とのキャリア面談
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
愛媛大学、一橋大学、茨城大学、宇都宮大学、岡山大学、岡山県立大学、横浜国立大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、岩手大学、岐阜大学、宮崎大学、京都工芸繊維大学、京都大学、京都府立大学、近畿大学、桐蔭横浜大学、金沢大学、金沢工業大学、金沢美術工芸大学、九州工業大学、九州産業大学、九州大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、香川大学、弘前大学、広島大学、国際基督教大学、埼玉大学、佐賀大学、山形大学、山口大学、山梨大学、滋賀県立大学、室蘭工業大学、鹿児島大学、芝浦工業大学、上智大学、信州大学、秋田大学、秋田県立大学、神戸大学、新潟大学、神奈川大学、神奈川工科大学、青山学院大学、成蹊大学、静岡大学、静岡文化芸術大学、千葉大学、千葉工業大学、早稲田大学、多摩美術大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大分大学、筑波大学、中央大学、長崎大学、長岡技術科学大学、津田塾大学、電気通信大学、島根大学、東海大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京造形大学、東京大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、同志社大学、徳島大学、奈良先端科学技術大学院大学、日本大学、富山大学、武蔵野美術大学、福井大学、福岡大学、兵庫県立大学、法政大学、豊橋技術科学大学、豊田工業大学、北海道大学、北九州市立大学、北見工業大学、北陸先端科学技術大学院大学、名古屋大学、名古屋工業大学、明治大学、名城大学、立命館大学、和歌山大学
<大学>
愛知県立大学、愛知工業大学、亜細亜大学、愛媛大学、茨城大学、宇都宮大学、一橋大学、横浜国立大学、横浜市立大学、横浜商科大学、岡山大学、岡山理科大学、下関市立大学、学習院大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、岩手大学、岐阜大学、岐阜聖徳学園大学、久留米工業大学、宮崎大学、京都大学、京都外国語大学、杏林大学、京都産業大学、玉川大学、桐蔭横浜大学、近畿大学、金沢大学、金沢工業大学、金沢美術工芸大学、九州大学、九州工業大学、駒澤大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、県立広島大学、工学院大学、広島大学、広島工業大学、広島市立大学、弘前大学、甲南大学、香川大学、高崎経済大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、桜美林大学、三重大学、山形大学、山口大学、山梨大学、産業医科大学、産業能率大学、滋賀県立大学、鹿児島大学、室蘭工業大学、芝浦工業大学、首都大学東京、青森大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、順天堂大学、湘南工科大学、尚美学園大学、女子美術大学、上智大学、上武大学、城西大学、信州大学、新潟大学、新潟工科大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸芸術工科大学、神戸市外国語大学、神奈川工科大学、神田外語大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、西南学院大学、西日本工業大学、静岡大学、静岡県立大学、静岡文化芸術大学、摂南大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、専修大学、創価大学、崇城大学、和歌山大学、早稲田大学、足利大学、多摩美術大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大妻女子大学、大東文化大学、第一工業大学、拓殖大学、大分大学、筑波大学、筑波技術大学、中央大学、中央学院大学、中部大学、長岡造形大学、長崎大学、長崎総合科学大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京家政大学、東京経済大学、東京芸術大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京女子大学、東京造形大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、津田塾大学、帝京大学、電気通信大学、島根大学、都留文科大学、藤女子大学、南山大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本体育大学、日本福祉大学、日本文理大学、八戸工業大学、富山大学、富山県立大学、武蔵大学、武蔵野美術大学、福井大学、福岡大学、文教大学、兵庫県立大学、法政大学、放送大学、北海道大学、豊橋技術科学大学、北九州市立大学、北見工業大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学(千葉)、獨協大学

全国の四年制大学・大学院

採用実績(人数) 2024年度:157名
2023年度:165名
2022年度:165名
2021年度:156名
2020年度:165名
2019年度:155名
2018年度:142名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 145 20 165
    2022年 139 17 156
    2021年 142 7 149
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2023年 165 - -%
    2022年 156 - -%
    2021年 149 - -%

取材情報

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