最終更新日：2025/4/7

三菱地所ITソリューションズ(株)

正社員
既卒可

業種

情報処理
インターネット関連
専門コンサルティング

基本情報

本社: 東京都

資本金: 3,000万円（三菱地所(株)100％出資子会社）

売上高: 売上　8,576百万円（2024年3月度）営業利益　540百万円（2024年3月度）

従業員: 292名[男：女=3：1] （2024年4月時点）

募集人数: 11～15名

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

◆三菱地所グループのIT戦略を担い、「攻めのIT」をリードするプロフェッショナル集団

★ITを駆使した「次世代のまちづくり」に興味のある方を募集しています！（2025/03/01更新）

2026年新卒採用を開始いたしました。
お気軽にエントリーお願い致します！

2018年10月に移転した本社オフィスは広々としていて開放的。クラウドによるペーパレス化も進めています。新卒で入社した先輩も若手主体のプロジェクト開発を経験しながら知識やスキルを磨き、各部署で力を発揮していきます。

: 2018年10月に移転した本社オフィスは広々としていて開放的。クラウドによるペーパレス化も進めています。

: 新卒で入社した先輩も若手主体のプロジェクト開発を経験しながら知識やスキルを磨き、各部署で力を発揮していきます。

ITを駆使した未来の不動産ビジネスを切り拓こう！

「『とりあえずやってみよう！』というチャレンジ精神を大いに生かせる職場です」と人事担当の小林さん（左）と一木さん（右）。	■「攻めのIT」へ私たちは三菱地所グループのIT戦略を担うユーザー系システム会社として、主にグループ全体の基幹システムの開発・保守・運用を担ってきました。しかし今、私たちが果たすべき役割が「攻めのIT」へと大きく変化。ビル事業や住宅事業を柱としてきた三菱地所は近年、商業施設・ホテル・空港の運営や不動産投資などへとフィールドを大きく広げています。しかも、今はどんなビジネスを展開するにもIoTやAI、ビッグデータなどのITの活用が不可欠。私たちは、三菱地所グループのシステムを支えるだけでなく、ITのチカラで事業活動をけん引する存在へと転換しているのです。 ■三菱地所グループだからできること社会の価値観、企業の行動、個人のライフスタイルが、変革しつつあり、まちづくりもそれを踏まえて、変革し続けることが欠かせなくなっています。まちづくりのあり方を変えていくことが、三菱地所のNEXTステージとなるのです。グループのIT戦略を担う当社は、デジタルトランスフォーメーション（DX）により、ライフスタイル・企業行動の革新を牽引していく役割を求められています。最新技術を実証実験できる不動産資産つまり「場」を持っている事も、三菱地所グループの強みです。ビルや商業施設でビジネス検証を行い、大きな知見を得る事ができます。さらに、自社の先端技術を試す「場」を求めるスタートアップ企業が集まるため、常に最新の技術に触れる事ができるのも魅力です。若手社員が中心になって、ビルの光熱費検針を効率化するスマホ連動システムを自社内で開発してリリースしました。私たちが攻めるために欠かせないのが技術力。1年目には全員が開発推進室の配属になるなど、開発力を高める研修制度を充実させています。

「『とりあえずやってみよう！』というチャレンジ精神を大いに生かせる職場です」と人事担当の小林さん（左）と一木さん（右）。

■「攻めのIT」へ
私たちは三菱地所グループのIT戦略を担うユーザー系システム会社として、主にグループ全体の基幹システムの開発・保守・運用を担ってきました。
しかし今、私たちが果たすべき役割が「攻めのIT」へと大きく変化。ビル事業や住宅事業を柱としてきた三菱地所は近年、商業施設・ホテル・空港の運営や不動産投資などへとフィールドを大きく広げています。しかも、今はどんなビジネスを展開するにもIoTやAI、ビッグデータなどのITの活用が不可欠。私たちは、三菱地所グループのシステムを支えるだけでなく、ITのチカラで事業活動をけん引する存在へと転換しているのです。

■三菱地所グループだからできること
社会の価値観、企業の行動、個人のライフスタイルが、変革しつつあり、まちづくりもそれを踏まえて、変革し続けることが欠かせなくなっています。まちづくりのあり方を変えていくことが、三菱地所のNEXTステージとなるのです。グループのIT戦略を担う当社は、デジタルトランスフォーメーション（DX）により、ライフスタイル・企業行動の革新を牽引していく役割を求められています。
最新技術を実証実験できる不動産資産つまり「場」を持っている事も、三菱地所グループの強みです。ビルや商業施設でビジネス検証を行い、大きな知見を得る事ができます。さらに、自社の先端技術を試す「場」を求めるスタートアップ企業が集まるため、常に最新の技術に触れる事ができるのも魅力です。

若手社員が中心になって、ビルの光熱費検針を効率化するスマホ連動システムを自社内で開発してリリースしました。私たちが攻めるために欠かせないのが技術力。1年目には全員が開発推進室の配属になるなど、開発力を高める研修制度を充実させています。

会社データ

プロフィール	「丸の内のITを支える企業」としての誇りと責任 2000年に三菱地所の情報システム部が廃止されたことに伴い、それまで同部が行っていたシステム企画業務が当社へ移管されました。その後、グループ各社へサービスを拡張し、現在は、三菱地所グループの情報システム機能を担うユーザ系システム会社として、グループのIT化を推進しています。また、日々進化しているITの先端技術を活用し、三菱地所グループの事業に貢献すべく、ビックデータの活用、AIやIoTに代表される最先端技術を導入したサービスの研究・開発に取り組んでいます。
事業内容	◆三菱地所グループのIT戦略を担い、「攻めのIT」をリードするプロフェッショナル集団です。日本のビジネス街の中心である東京・丸の内地区のまちづくりに代表されるビル事業に加え、商業施設事業、住宅事業、設計監理事業、ホテル事業、都市開発事業を行う三菱地所グループ各社に対し、上流行程から下流行程に至るトータルITサービスを展開しています。

プロフィール

「丸の内のITを支える企業」としての誇りと責任

2000年に三菱地所の情報システム部が廃止されたことに伴い、それまで同部が行っていたシステム企画業務が当社へ移管されました。その後、グループ各社へサービスを拡張し、現在は、三菱地所グループの情報システム機能を担うユーザ系システム会社として、グループのIT化を推進しています。また、日々進化しているITの先端技術を活用し、三菱地所グループの事業に貢献すべく、ビックデータの活用、AIやIoTに代表される最先端技術を導入したサービスの研究・開発に取り組んでいます。

事業内容

◆三菱地所グループのIT戦略を担い、「攻めのIT」をリードするプロフェッショナル集団です。

日本のビジネス街の中心である東京・丸の内地区のまちづくりに代表されるビル事業に加え、商業施設事業、住宅事業、設計監理事業、ホテル事業、都市開発事業を行う三菱地所グループ各社に対し、上流行程から下流行程に至るトータルITサービスを展開しています。

本社郵便番号	100-0005
本社所在地	東京都千代田区丸の内1-6-5 丸の内北口ビル
本社電話番号	03-3214-9300
設立	1990年8月8日
資本金	3,000万円（三菱地所(株)100％出資子会社）
従業員	292名[男：女=3：1] （2024年4月時点）
売上高	売上　8,576百万円（2024年3月度）営業利益　540百万円（2024年3月度）
事業所	・本社　東京都千代田区丸の内1丁目6-5 ・根津オフィス　東京都台東区池之端2丁目9-7
株主構成	三菱地所(株)100％
主な取引先	■三菱地所(株) ■三菱地所レジデンス(株) ■三菱地所ホーム(株) ■(株)三菱地所設計 ■(株)ロイヤルパークホテルズアンドリゾーツ ■三菱地所プロパティマネジメント(株) ■(株)サンシャインシティ ■三菱地所コミュニティ(株) ■ジャパンリアルエステイトアセットマネジメント(株) ■三菱地所投資顧問(株) ■丸の内熱供給(株) ■(株)横浜スカイビル ■その他三菱地所グループ各社
関連会社	三菱地所及び三菱地所グループ各社
平均年齢	40.8歳（2024年4月時点）
沿革	1990年当社は、総合ディベロッパーである三菱地所の情報システム子会社として1990年に誕生しました。 2000年その後、2000年に三菱地所の情報システム部が行なっていた企画機能が当社に移管され、以来、三菱地所グループ全体の情報システム部門としての役割を担っております。現在時代を経てもこの根幹が変わることはありません。しかし、テクノロジーの進展が加速する中で、当社が三菱地所グループのビジネスにおいて果たすべき役割は、ますます大きくなってきていると認識しております。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 8.1年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 24時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12日
2022年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2022年度
対象者	4名	3名	7名
取得者	2名	3名	5名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2022年度

男性

50.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 15.3%
  （85名中13名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり　三菱地所ITソリューションズには、一人前のSEになる為の様々な研修制度が充実しています。内定から入社までの内定者研修から、新入社員研修、新入社員フォローアップ研修や、その他にも毎月のように各種研修を実施しています。 ■入社まで＜内定者研修＞通信教育にて、【基本情報技術者】（国家資格）の資格対策学習をしていただきます。 ■4月～＜新入社員研修＞・三菱地所グループ新入社員合同研修会（1日間）・三菱地所グループ新入社員研修（3日間） ⇒ 三菱地所グループの一員として、歴史や目指すべき方向性を理解し、三菱地所グループの同期間の交流を深めます。＜入社時研修＞・ビジネススキル・IT技術研修に参加します。本研修にて、社会人生活の基礎となるビジネスマナーやビジネススキル、IT技術の基礎を習得してもらいます。・4月中旬から6月下旬まで、社外でのビジネススキル・IT技術研修に参加します。本研修にて、社会人生活の基礎となるビジネスマナーやビジネススキル、IT技術の基礎を習得してもらいます。 ■7月～各部署の実業務やプロジェクトに参画し、当社の業務に関する知識や経験を得ます。【OJT研修制度】技術・ビジネススキルで得た経験を活かしながら業務を担当していただいきます。OJT研修期間は、一人ひとりに教育担当が任命され、研修計画に基づき指導を行います。社員先輩社員から担当する業務をしっかりと教えてもらえます。【MJIT Academyを活用した技術研修】 OJT研修期間においても、上司や先輩の方と相談し継続して技術力を高める研修や、ビジネススキル・ヒューマンスキルを身に付けるための研修を受講することができます。
自己啓発支援制度	制度あり ◆資格取得支援制度・資格取得受験料負担制度（資格支援制度の対象の資格試験の受験費用や更新費用を会社が負担。※資格により負担内容が異なります）・ベンダー資格取得支援制度（OracleやMicrosoftなどのベンダー資格や宅建などの資格取得に対して、年間150,000円を上限とし、受験費用や講習会受講費用を会社が補助） ◆目標設定面談上長と以下の目的のため面談を実施いたします。【自己啓発・キャリア形成】自分自身がどのように成長していきたいのか、会社としてはどのように成長してほしいのか、話し合いを行います。そこでITスキルやビジネススキルを含めた年間の自己啓発目標を設定し、その目標に沿った研修計画をたて、育成する取組みを行っております。【職場環境改善】役職員が経営方針を共有し、相互のコミュニケーションを図り明るく活気ある職場環境を作る事を実践する一環として、職場環境や仕事の状況などについて、話し合いを行います。自分が思っていることを、上長にしっかり伝えることで、職場環境の改善につなげます。上司と部下のコミュニケーションは日常業務の円滑な遂行のためだけではなく、個人の能力開発や人財育成にも役立つと考えます。
メンター制度	制度あり若手先輩社員によるトレーナー制度
キャリアコンサルティング制度	制度あり年に1回、上司との面談を行います。また上記とは別に上司や先輩との「1on1ミーティング」を実施しています。こちらでもキャリアの相談はもちろんのこと、現状をヒアリングし、その内容にフィードバックしていくことで、皆さんの成長を促します。
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞中央学院大学、法政大学、早稲田大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京工業大学、岩手県立大学、中京大学＜大学＞会津大学、青山学院大学、茨城大学、桜美林大学、神奈川大学、学習院女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、国士舘大学、駒澤大学、佐賀大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、十文字学園女子大学、成蹊大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央学院大学、中京大学、津田塾大学、帝京大学、東海大学、東京海洋大学、東京家政大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京電機大学、東京理科大学、東邦大学、東北学院大学、東洋大学、同志社女子大学、日本大学、白鴎大学、弘前大学、法政大学、北海道情報大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、立教大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学、熊本県立大学、熊本大学、岡山理科大学、大阪大学、東京情報大学、東京国際大学、東京農業大学、東京工芸大学、東京都立大学、東京経済大学、中央大学、関東学院大学、関西大学、帝京平成大学、電気通信大学、大阪経済大学、香川大学、共立女子大学、神戸学院大学、甲南大学、武蔵大学、國學院大學、湘南工科大学北海道工業大学、ロンドン大学、テキサス大学、カルフォルニア大学、合肥工業大学、湖南大学　他もっと見る
採用実績（人数）	2023年　2024年　2025年 ------------------------------------------------- 大卒　　　10名　　 8名　　 10名院卒　　　ー　　　 1名　　　1名

採用実績（学校）

＜大学院＞
中央学院大学、法政大学、早稲田大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京工業大学、岩手県立大学、中京大学
＜大学＞
会津大学、青山学院大学、茨城大学、桜美林大学、神奈川大学、学習院女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、国士舘大学、駒澤大学、佐賀大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、十文字学園女子大学、成蹊大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央学院大学、中京大学、津田塾大学、帝京大学、東海大学、東京海洋大学、東京家政大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京電機大学、東京理科大学、東邦大学、東北学院大学、東洋大学、同志社女子大学、日本大学、白鴎大学、弘前大学、法政大学、北海道情報大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、立教大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学、熊本県立大学、熊本大学、岡山理科大学、大阪大学、東京情報大学、東京国際大学、東京農業大学、東京工芸大学、東京都立大学、東京経済大学、中央大学、関東学院大学、関西大学、帝京平成大学、電気通信大学、大阪経済大学、香川大学、共立女子大学、神戸学院大学、甲南大学、武蔵大学、國學院大學、湘南工科大学

北海道工業大学、ロンドン大学、テキサス大学、カルフォルニア大学、
合肥工業大学、湖南大学　他

採用実績（人数）

　　　　 2023年　2024年　2025年
-------------------------------------------------
大卒　　　10名　　 8名　　 10名
院卒　　　ー　　　 1名　　　1名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）