最終更新日：2025/4/24

(株)大原鉄工所

正社員
既卒可

業種

プラント・エンジニアリング
環境・リサイクル
重電・産業用電気機器
輸送用機器（船舶・航空・宇宙関連など）
機械設計

基本情報

本社: 新潟県

資本金: 4,500万円

売上高: 56億円（2024年5月）

従業員: 158名

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

確かな技術と経験が創る持続可能な社会へ／プラントエンジニアリングと自社製品の設計開発を行う産業機械メーカー

会社説明会・工場見学実施中！WEBでも対面でもできます！（2025/02/12更新）

伝言板画像

Web・対面共に開催できます。
ご予約は説明会・セミナー画面をご覧ください。

　◇　対面会社紹介、工場見学
　　　内容　新潟の本社で実施する会社説明会です。
　　　　　　会社概要だけではなく、工場見学も行うので
　　　　　　より詳しく会社の雰囲気がわかります。
　　　　　　お気軽にご連絡ください。

　◇　Web面談
　　　内容　Webで実施する会社説明会です。
　　　　　　Webなので遠方からの参加も簡単！
　　　　　　お気軽にご参加ください。

生ごみ・下水汚泥・家畜糞尿等から得られるバイオガスを燃料として発電を行います。未利用だった資源を有効活用し、持続可能な社会の実現に貢献します。設計コンセプトは『自走式観測基地』　平均-50℃以下の環境にある南極大陸内陸部での使用に耐え、長期の観測活動で隊員が快適に過ごせる居住空間を実現した車両です。

: 生ごみ・下水汚泥・家畜糞尿等から得られるバイオガスを燃料として発電を行います。未利用だった資源を有効活用し、持続可能な社会の実現に貢献します。

: 設計コンセプトは『自走式観測基地』　平均-50℃以下の環境にある南極大陸内陸部での使用に耐え、長期の観測活動で隊員が快適に過ごせる居住空間を実現した車両です。

環境事業と車両事業の２本柱

1907年創業。100年以上続く安定企業です。世の中の変化に対応し、社会に貢献する会社をめざして、新たな分野にも挑戦しています。	大原鉄工所には環境事業と車両事業の2つの柱があります【環境事業】私たちの生活を支え、持続可能な社会の実現に寄与する仕事をしています。・廃棄物処理・資源リサイクル施設のプラントエンジニアリング・バイオガス発電機の設計開発・製造／バイオガス発電事業・廃棄物処理、リサイクル施設で使われる各種機器の設計開発・製造・下水処理施設・水門施設【車両事業】雪上での運用に特化した車両の設計開発・製造を行っています。・ゲレンデ整備車・雪上輸送車・南極観測用雪上車・自衛隊用雪上車（10式雪上車）

1907年創業。100年以上続く安定企業です。世の中の変化に対応し、社会に貢献する会社をめざして、新たな分野にも挑戦しています。

大原鉄工所には環境事業と車両事業の2つの柱があります

【環境事業】
私たちの生活を支え、持続可能な社会の実現に寄与する仕事をしています。
・廃棄物処理・資源リサイクル施設のプラントエンジニアリング
・バイオガス発電機の設計開発・製造／バイオガス発電事業
・廃棄物処理、リサイクル施設で使われる各種機器の設計開発・製造
・下水処理施設
・水門施設

【車両事業】
雪上での運用に特化した車両の設計開発・製造を行っています。
・ゲレンデ整備車
・雪上輸送車
・南極観測用雪上車
・自衛隊用雪上車（10式雪上車）

会社データ

プロフィール	大原鉄工所は　資源リサイクルや再生可能エネルギービジネスを全国で展開し、自社ブランドを持つ産業機械・プラントメーカーです。上下水道施設等のインフラ施設整備やバイオガス発電施設などの環境関連分野のほか、国内唯一の雪上車メーカーとして南極地域観測事業に貢献するなど、多くの実績をあげています。当社には社員の成長と働きやすさをサポートする制度が多数あります。特に新入社員の教育研修には時間をかけており、内容も充実しています。機械・電気・土木・建築系はもちろんのこと、様々な経歴の社員が活躍しています。
事業内容	＜事業内容＞下記製品の企画開発・製造・販売・施工及びサービス 1. 廃棄物処理、下水処理といった社会インフラ施設および関連機器 2. バイオガス発電施設および関連機器 3. 掘削リグ等の掘削関連機器、水門等の河川管理機器 4. 雪上輸送車（南極、自衛隊用含む）、ゲレンデ整備車粗大ごみ・不燃ごみ処理施設、ビン・缶・ペットボトルリサイクル施設などを手掛けるプラントエンジニアリング会社として実績を上げています。

プロフィール

大原鉄工所は　資源リサイクルや再生可能エネルギービジネスを全国で展開し、自社ブランドを持つ産業機械・プラントメーカーです。
上下水道施設等のインフラ施設整備やバイオガス発電施設などの環境関連分野のほか、国内唯一の雪上車メーカーとして南極地域観測事業に貢献するなど、多くの実績をあげています。

当社には社員の成長と働きやすさをサポートする制度が多数あります。特に新入社員の教育研修には時間をかけており、内容も充実しています。機械・電気・土木・建築系はもちろんのこと、様々な経歴の社員が活躍しています。

事業内容

＜事業内容＞
下記製品の企画開発・製造・販売・施工及びサービス
1. 廃棄物処理、下水処理といった社会インフラ施設および関連機器
2. バイオガス発電施設および関連機器
3. 掘削リグ等の掘削関連機器、水門等の河川管理機器
4. 雪上輸送車（南極、自衛隊用含む）、ゲレンデ整備車

粗大ごみ・不燃ごみ処理施設、ビン・缶・ペットボトルリサイクル施設などを手掛けるプラントエンジニアリング会社として実績を上げています。

本社郵便番号	940-8605
本社所在地	新潟県長岡市城岡2-8-1
本社電話番号	0258-24-2350
創立	1907年10月　110年以上の歴史があります
資本金	4,500万円
従業員	158名
売上高	56億円（2024年5月）
事業所	東京支店、北海道支店
関連会社	大原電業(株) 新潟高周波工業(株)
平均年齢	47.2歳（2023年度実績）
沿革	1907年長岡東山油田の盛況に着目し、大原石松が長岡市長町に削井機械部品の鋳造を目的とし大原鋳造所を創業する。 1924年機械工場と組立工場を併設し完成機械の製造に着手し、大原鋳工所と改称する 1938年長岡市城岡（現在地）に工場を移転し、大原鉄工所と改称する。 1945年 (株)大原鉄工所に改組する。戦後の国内資源開発の重要性に着目し、農業土木用及び水力発電用水門機器の研究製作に着手する。 1951年新潟県の委託による雪上車研究開発に着手し、試作一号機「吹雪号」を完成させる。 1952年吹雪号が国家警察本部に採用され、量産に着手する。雪上車の開発に関し、新潟県技術賞を受賞する。 1959年屎尿高速化学処理装置の開発に着手し、環境事業の第一歩を踏み出す。同時に廃水処理用の連続回転真空濾過器を開発する。雪上車の実用化に対し、全国発明実施賞を受賞する。 1965年電業部門を分社し、大原電業(株)を設立する。高周波焼入加工を目的とし新潟高周波工業(株)を設立する。 1976年当社社員を南極観測隊越冬隊員として派遣を開始する。 1990年マイナス90度に対応する南極観測用大型雪上車が完成し、南極への納入が始まる。 1994年農業土木用ネットスクリーン除塵機を開発販売する。 2004年 ISO14001の認証を取得（本社・東京支店）する。アメリカのSSI社とリサイクル機器の輸入販売契約を結ぶ。中越地震が発生し工場に被害を受けるが年内に完全復旧する。 2011年消化ガス発電設備を製品化及び拡販する。 2016年 PFI事業の第1号として、バイオガスと太陽光のハイブリッド発電システムが栃木県佐野市に竣工する。 2017年次世代の新型ゲレンデ整備車「RIZIN（雷刃）」の販売を開始する。 RIZIN（雷刃）が「2017年度グッドデザイン賞」を受賞する。 2021年新型の南極観測用雪上車を開発する。「2021年度グッドデザイン賞金賞」を受賞する。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18.2年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 18時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.3日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	2名	1名	3名
取得者	2名	1名	3名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 1.9%
  （52名中1名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり入社時の4月から翌年1月までの10カ月にわたり、1~2ヶ月単位で部署を異動するジョブローテーション研修を実施している。ジョブローテーション研修参加者の感想・将来進む部課を体験させてもらい、様々な製品にかかわることができた。多様な製品を取り扱う大原鉄工所を多面的に評価できた。・様々な部署の人と会えるので、顔を覚えてもらいやすく、会社になじみやすかった。研修先の課長・部長とも積極的に交流できた。・Web会議への参加やあいさつ回りに連れて行ってもらい、これから手掛ける大原鉄工所　最先端の事業を知れた。・配属先を選ぶ前に研修先の課からの雰囲気の違いを感じることができ、配属先希望の参考になった。・機械の組立からCAD演習、機械の導入施設への同行など、多くのことを体験することができ、様々な部署の方々と交流する機会を得られた。
自己啓発支援制度	制度あり資格取得支援に関する手当や講習料の会社負担特定の資格取得に際し、手当の支給や講習料を会社負担とすることで積極的な自己啓発を促進する環境を整えている。
メンター制度	制度あり先輩社員が新入社員に対し、悩み相談に乗りながら新入社員の成長をサポートするとともにメンター自身の成長機会を設けている。新入社員の学生から社会人への意識の切り替えや、企業への適応、職場の人間関係などを中心にサポートし、新入社員の不安に寄り添うことで、早期定着や情意の向上を主な目的とする。メンター制度参加者の感想・年の近い先輩がメンターだったため、あまり緊張せずスムーズに相談をすることが出来た。
キャリアコンサルティング制度	制度あり定期的な人事面談を実施
社内検定制度	制度あり社内独自の資格手当の支給（職種別の社内投票による手当の支給、南極冒険者手当など）インセンティブ手当特定の経験・スキルを社内独自の資格と認定し、給与として支給する。・○級冒険者南極派遣回数に応じて、初級・中級・上級・S級と手当額が増加する。・英語○級 TOEICの点数又は技術英検の級に応じて手当を支給する。・Best○○ 製造・技術・営業・管理部門それぞれにおける優秀者を社内投票により決定する。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞新潟大学、長岡技術科学大学、秋田県立大学、神奈川工科大学、富山大学、帝京大学、山形大学、新潟工科大学＜大学＞新潟大学、長岡技術科学大学、山形大学、宇都宮大学、富山大学、宮崎大学、秋田県立大学、福井県立大学、長岡造形大学、防衛大学校、慶應義塾大学、早稲田大学、立教大学、中央大学、明治大学、大阪工業大学、近畿大学、東海大学、日本大学、神奈川工科大学、新潟工科大学＜短大・高専・専門学校＞長岡工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2022年　2023年　2024年　 ------------------------------------------------- 大卒　　　0名　　　1名　　　0名専門　　　0名　　　1名　　　0名

採用実績（学校）

＜大学院＞
新潟大学、長岡技術科学大学、秋田県立大学、神奈川工科大学、富山大学、帝京大学、山形大学、新潟工科大学
＜大学＞
新潟大学、長岡技術科学大学、山形大学、宇都宮大学、富山大学、宮崎大学、秋田県立大学、福井県立大学、長岡造形大学、防衛大学校、慶應義塾大学、早稲田大学、立教大学、中央大学、明治大学、大阪工業大学、近畿大学、東海大学、日本大学、神奈川工科大学、新潟工科大学
＜短大・高専・専門学校＞
長岡工業高等専門学校

採用実績（人数）

　　　　 2022年　2023年　2024年　
-------------------------------------------------
大卒　　　0名　　　1名　　　0名
専門　　　0名　　　1名　　　0名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2024年	0名	0名	0名
2023年	3名	0名	3名
2022年	0名	0名	0名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2024年	0名	0名	0%
2023年	3名	0名	100%
2022年	0名	0名	0%

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