最終更新日:2025/4/18

津田産業(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 商社(インテリア・住宅関連)
  • 住宅
  • 建材・エクステリア
  • 商社(建材)
  • 建築設計

基本情報

本社
大阪府
資本金
4億320万円(2023年12月現在)
売上高
400億円 (2022年12月)
従業員
360(男 264・女96 )名 (2023年6月)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

【2週間で内定】創業105年/「木」を中心に多角的な成長を続ける専門商社◎ 福利厚生・研修制度も充実!♯年間休日124日♯土日祝休み♯配属エリアは希望に沿います

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会社紹介記事

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新入社員の社有林での植樹体験研修の写真です。この研修で、「木」に対する知識はもちろん、これから一緒に働く同期との親睦も深まります。
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「住宅関連の仕事がしたい」という理由で入社を志望した社員も多数。あらゆる建材を扱い、いくつもの事業を展開している津田産業には、多様な可能性が用意されています。

「木」を中心に据えた、多角的な事業展開。

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耐震住宅など時代のニーズに合った事業も意欲的に展開。「木」が持つ可能性を着実に広げながら、津田産業はビジネスを発展させています。

私たち津田産業は「木」に関わる事業を多角的に展開している企業です。商社であると同時にメーカーでもあり、さらには住宅建築も手がけています。創業は1920年。小さな苗が巨木になるように、ゆっくりとしかし着実な成長を続け、100年以上の歴史を持つ企業へとなりました。
具体的な事業内容をご紹介すると、建材および住宅設備機器メーカーへの資材提供・原木や製材品の輸入並びに販売・木材のプレカット・合板加工とその販売・植林・家づくり…とまさに多種多様。「木」を中心に据えながらビジネスフィールドを拡大してきました。
そんな当社ですから、常に意識しているのは「木への恩返し」。植林事業は創業当初から取り組んでおり、現在は九州に社有林を持つまでになっています。この植林事業は、地球環境の保護にもつながりますが、その一方で林業を守ることも意味します。
これからも当社は、無限の可能性を秘めている「木」という商品をビジネスの中心に据えながら成長していたいと考えています。

会社データ

プロフィール

昔も今も、これからも…

太古の昔から、人々の暮らしを見守り続けてきた住まい。
その住まいづくりを現在に至るまで支え続けている木材。

その自然の温もり、建築素材としての利便性は、この先、どれだけ工業化が進んでも、変わることはありません。

私たち津田産業は、そんな「人々の日々の生活」を支える会社です。

事業内容
木と住空間のトータルコーディネーターとして当社では森林育成事業から、建築資材の製造・加工、流通、建築、販売までの一貫した循環型事業体制が整っています!

・山林事業:山に恩返しの精神を引き継ぎながら、新しい山林経営を模索

・製造事業:国産材、直輸入材を使った2x4構造材パネル、トラス、NLTを製造

・販売事業:全国13拠点から様々な木材や建材を販売、施工

・貿易事業:世界中から木材製品を直輸入

・建築工事業:40年で培ったノウハウで建築実績24,000棟

・大規模建築事業:プラン段階で最適構造・最適樹種をご提案
本社郵便番号 559-8550
本社所在地 大阪府大阪市住之江区平林南1-8-19
本社電話番号 06-6681-1161
創業 1920(大正9)年8月
設立 1925(大正14)年3月
資本金 4億320万円(2023年12月現在)
従業員 360(男 264・女96 )名 (2023年6月)
売上高 400億円 (2022年12月)
概 要 ~国内から海外へ広く住まいの資材をもとめて~

津田産業は創業100年を迎えました!

豊富なノウハウの蓄積を活かし「よりよき住環境の提供」をモットーに、住宅資材の専門商社として、需要に対して安定的に資材を供給するための木材の輸入をはじめ、日本国内においては山林の経営、杉檜の植林事業を展開しており、木材製品の輸入販売、新建材・住宅設備機器の販売2×4住宅の設計・施工、合板の製造、加工及び輸入販売など、住まいにかかわる幅広い業務を展開しております。

多様化するニーズに応えるため、海外に新資材を求めて供給することが責務であると考えています。
展 望 ~住宅関連の総合サービス化をめざして広域展開~

わが社は、国産品はいうに及ばず外国産の木材・木材製品・家具用素材等をできる限り短いルートで消費者にお届けし、単なる流通業としてではなく工事施工等を含む住宅総合サービス業として事業の安定と信頼性の向上を目指します。

各地域においてまだまだ大規模な開発プロジェクトが推進されつつあり、わが社にとってはサービスエリアの広域化に対処するため次々と事業所の拡充を図ります。
事業所
【本社】
〇大阪
大阪府大阪市住之江区平林南1-8-19

【支店】
〇東京
千葉県柏市十余二276

〇名古屋
愛知県海部郡飛島村木場1-70

〇広島
広島県廿日市木材港北7-12

〇九州(福岡)
福岡県福岡市東区箱崎ふ頭4-1-1


【営業所】
〇関東
 ・東京建材営業所
  千葉県柏市十余二276

 ・西東京営業所
  東京都町田市木曽西2-17-7

〇中部
 ・名古屋支店建材部
  愛知県海部郡飛島村木場1-70

 ・三河営業所
  愛知県安城市東新町16-18

○近畿
 ・大阪建材営業所
 大阪府大阪市住之江区平林南1-8-19

 ・鳥飼営業所
 大阪府摂津市鳥飼上3-11-5

 ・兵庫営業所
 兵庫県神戸市須磨区弥栄台3-19-2

○中四国
 ・広島建材営業所 
 広島県廿日市木材港北7-12

 ・岡山営業所 
 岡山県岡山市南区福浜町16-18

 ・高松営業所
 香川県高松市伏石町2036-4-101


【山林部】
○九州
 宮崎県延岡市山月町5丁目5849-3
  

【工場】
○大阪(本社)

○名古屋(名古屋支店)

○福岡(九州支店)
社有林 宮崎県延岡市、日南市、他
主な取引先 (主要仕入先)
旭ファイバーグラス、LIXIL、インターレックス、ウエアハウザー、ウエストフレーザー、ウッドワン、永大産業、キャンフォー、KMEW、クリナップ、シュバイグフォッファー、城東テクノ、シンアン・プライ、ストラエンソ、セブン工業、ソドラ、タアン・プライ、大建工業、竹原工業、東洋プライウッド、南海プライウッド、ニチハ、ノーリツ、ノダ、ビダ、フクビ化学工業、パナソニック、ヤマハリビングテック、吉野石膏、双日、三菱商事、住友林業、伊藤忠建材、SMB建材、他

(主要販売先)
全国主要木材・建材販売店、大和ハウス工業、積水ハウス、近鉄不動産、京阪電鉄不動産、新星和不動産、東急不動産、東建コーポレーション、LIXIL、日本製紙木材、三井不動産、三菱地所、他
関連会社 豊栄保険事務(株)
従業員平均年齢 男 39.2歳/女 31.2歳
沿革
  • 大正 9年 8月
    • 大阪市大正区で創業
  • 大正14年 3月
    • (株)津田商店に改組
  • 昭和18年 8月
    • 現社名に変更
  • 昭和19年 3月
    • 傍系に大阪合板工業を設立
  • 昭和39年 2月
    • 同じく津田木材工業を設立
  • 昭和39年 4月
    • 本社・大阪市住之江区の現地に移転
  • 昭和43年 8月
    • ツダカナダ社を設立
  • 昭和45年 1月
    • 試作住宅「ツダハウス第1号」5棟を泉大津に建築
  • 昭和49年 6月
    • クリチーパにツダ・コメルシオ・マディラ社を設立
  • 昭和50年 6月
    • 住宅部2×4工法のオープン化に伴い、分譲住宅建設・部材供給を本格化
  • 昭和58年 1月
    • 大阪合板工業(株)・津田木材工業(株)合併、津田木材工業(株)となる
  • 平成 4年 6月
    • (株)ワールドファニチャー関東営業所開設
  • 平成 6年12月
    • 2×4工法による日本初の「木三共」メープルコート竣工
  • 平成 8年10月
    • 名古屋支店、事務所、倉庫移転、2×4プレカット工場始動
  • 平成12年 8月
    • 80周年を迎える
  • 平成13年 8月
    • 80周年記念事業として「ツダ・ダイナミックフェア2001」開催
  • 平成15年 3月
    • 在来プレカットシステム部 開設
  • 平成16年10月
    • 津田木材工業(株) 合併 ツダモク事業部の新設
  • 平成20年10月
    • 名古屋支店住宅建築部 開設
  • 平成21年 5月
    • 太陽光システム課 開設
  • 平成24年 4月
    • 仙台営業所 開設
  • 平成24年 7月
    • 仙台営業所内に東北工場 開設
  • 令和2年8月
    • 創立100周年記念

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.7
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 18.6時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.6
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    -年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 - - -
    取得者 - - -
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    -年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 4.0%
      (25名中1名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
【新入社員研修】
4月1日 入社式 以降
〇社内研修...社長講談や各部署の部長が丁寧に津田産業のことや各部署の具体的な仕事を教えて下さいます!営業や施工管理ばかりでなく、社内のITシステムや法律関係、保険についても勉強します。
〇社外マナー研修...社外のマナー講師の方に挨拶の仕方や、電話の取り方など、社会人としての基本的なマナーを学ぶ研修です!
〇山林研修...わが社自慢の社有林にて「木」について学ぶ研修です。ここで同期との仲もより一層深まります!◎
〇パネル組み立て研修...実際に2×4の建材を使って、小さいパネルを組み立てる研修です!
〇図面・設計研修...1級建築士の資格を持つ社員から、建築図面の見方や設計の基本を教わる研修です!
〇現場実習(建築現場)...建築部が担当している建築現場に同行し、現場の様子を体験できる研修です!

総合職は上記研修を約1か月半受けてからの配属となります。
配属先は適正や志望と、会社の都合とを擦り合わせて決定されます。
配属先ではより専門化した研修を受けます。部署によりますが、取り扱う商品についての研修や、社内での仕事の流れ、物流についての研修で基礎を作ってから、OJTが始まります。営業職として配属された場合、自分の営業担当を持つまで6カ月後程は研修を受ける事が多いです。


その他、初級社員研修(2、3年目社員対象)などがあります!
自己啓発支援制度 制度あり
特定の資格
メンター制度
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知学院大学、愛知工業大学、愛媛大学、追手門学院大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪成蹊大学、大阪電気通信大学、香川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、北九州市立大学、九州産業大学、京都産業大学、近畿大学、高知大学、甲南大学、神戸学院大学、神戸女学院大学、駒澤大学、佐賀大学、信州大学、城西国際大学、西南学院大学、拓殖大学、東京外国語大学、東京農工大学、鳥取大学、同志社大学、同志社女子大学、名古屋学院大学、名古屋商科大学、阪南大学、広島工業大学、広島修道大学、福岡大学、佛教大学、宮崎大学、武庫川女子大学、武蔵大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、筑紫女学園大学、広島女学院大学、兵庫県立大学、摂南大学、名城大学、新潟大学、山口大学、帝塚山学院大学、愛知淑徳大学、鹿児島大学、久留米大学、名古屋女子大学、専修大学、琉球大学、長崎大学
<短大・高専・専門学校>
近畿職業能力開発大学校(専門課程)、九州職業能力開発大学校(専門課程)、<専>京都建築大学校、関東職業能力開発大学校(専門課程)、岡山科学技術専門学校、大原簿記専門学校大阪校、修成建設専門学校、大阪建設専門学校

採用実績(人数)       理系   文系    計
――――――――――――――――――
2024年   1名   7名   8名
2023年   6名   7名   13名
2022年   6名   14名  20名
2021年   6名   7名   13名
2020年   5名   5名   10名
2019年   3名   9名   12名  
2018年   9名   5名   14名   
2017年   0名   9名   9名


採用実績(学部・学科) 建築学部、経済学部、経営学部、農学部、生物資源学部、情報学部、外国語学部、流通学部、国際観光学部、工学部、法学部、マネジメント学部、学芸学部、理工学部、社会学部、現代社会学部、商学部、教養学部、人間文化学部、生活環境学部、産業社会学部、医療学部、文化情報学部、国際経済学部、生活デザイン学部、国際言語学部、教育学部、人間科学部、文芸学部、バイオ環境学部、国際環境工学部、情報社会学部、交流文化学部
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 6 1 7
    2024年 5 3 8
    2023年 8 5 13
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 7 0 100%
    2024年 8 0 100%
    2023年 13 4 69.2%

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