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最終更新日:2025/2/12
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就活生の皆さん、こんにちは!この度は毎日新聞社のページにアクセスいただき、ありがとうございます。会社説明会の日程や採用情報は、マイページ内でご案内します。マイナビ2026からのエントリーで弊社「マイページ」にも登録ができます。少しでも興味のある方はまずはエントリーをお願いします。皆さんにお会いできること楽しみにしています。毎日新聞社採用担当
毎日新聞社は「毎日新聞」の発行とニュースサイトへの配信を中心にデジタルメディア事業、広告、美術展やセンバツなど各種事業を展開する総合的なメディア企業です。毎日新聞は1872(明治5)年創刊の日本で最も伝統のあるメディアとして常に日本のジャーナリズムの先頭に立ってきました。読者の視点に立って「知る権利」を守る一方、権力を監視する役目も担っています。 虚偽や不確かな内容を含んだ、あらゆる情報がネット空間を駆け巡り、瞬時に人々に伝わる時代だからこそ、ジャーナリズムの役割は一層、重要になっています。私たちは「ジャーナリズムの力」を信じ、デジタル時代にも必要とされる報道機関であり続けたいと思います。
■コミュニケーター・カンパニー毎日新聞は、現存する国内の日刊紙としては最も長い歴史があります。創刊は1872(明治5)年で、2022年2月に創刊150年を迎えました。それに合わせて掲げたキャッチフレーズは「社会をつなぐ、言葉でつむぐ」。また、2030年に向けて発表した「2030年ビジョン」の中で、これから目指す会社像として「コミュニケーター・カンパニー」を打ち出しました。これらには、情報を伝えることを通じて人と人をつなぎ、社会のあり方や人々のくらしを前向きに変えていける会社になっていくという思いが込められています。■報道史に残る数々のスクープ報道では、その年の優れた報道に贈られる新聞協会賞を34回受賞し、業界最多を誇ります。2001年度=「旧石器発掘ねつ造」のスクープ▽2011年度=「大相撲八百長を巡る報道」▽2018年度=「旧優生保護法を問う」キャンペーン報道など、日本の報道史に確固たる足跡を残してきました。2020度受賞の「『にほんでいきる』外国籍の子どもたちの学ぶ権利を問うキャンペーン報道」は、外国籍の子どもたちが就学不明になっている実態などを伝え、国が全国調査や支援に乗り出すきっかけになりました。家庭の事情で小中学生・高校生らが家族の介護や世話を余儀なくされている「ヤングケアラー」の問題では、社会に埋もれていたこの問題にいち早く光を当て、2020年3月からキャンペーン報道を展開し、第25回新聞労連ジャーナリズム大賞・優秀賞を受賞しました。■デジタル戦略新聞紙の発行部数が減少傾向にある中、「紙の新聞」を中心としたビジネスモデルからの脱却を目指しています。その柱の一つがデジタル戦略です。ニュースの配信のほか、主催するセンバツ高校野球▽都市対抗野球▽全日本学生音楽コンクールなどのスポーツ・文化事業のライブ中継にも力を入れています。記者がDJとなってニュースの裏側などを解説する「ポッドキャスト」のほか、さまざまなテーマでオンラインイベントを月2回程度開催しています。記者や識者、著名人らが登壇し、「ここでしか聞けない」構成に工夫を凝らしています。普段毎日新聞との接点がない層にも毎日新聞のコンテンツを知ってもらう機会になっており、「毎日ファン」を増やすための重要な事業として定着しています。
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女性管理職の登用が各部門に広がり、本社編集局のデスクや部長はもちろん、経理部や人事部といった管理部門、制作技術局、地方支局のデスク・支局長など幅広い分野で女性管理職が活躍しています。
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