最終更新日:2024/10/18

マクセルグループ[グループ募集]

  • 上場企業

業種

  • 半導体・電子・電気機器
  • 化学
  • 日用品・生活関連機器

基本情報

本社
東京都、京都府
資本金
122億円
売上高
連結1,291億円(2024年3月31日現在)
従業員数
連結3,956名(2024年3月31日現在)

未来の中に、いつもいる

会社紹介記事

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「Within the Future」には、どんなときでもマクセルが人に寄り添うという想いが込められています。
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独自のアナログコア技術を活かしたモノづくりを通じて、さまざまな感動を生み出してきました。大胆な発想で事業の枠を超え、ワクワクする製品を送り出していきます。

独自のアナログコア技術で、世の中へ安心・快適を提供する仕事!

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独自のアナログコア技術を活かした、耐熱コイン形リチウム電池は世界売上高1位。また、電設工具や住宅用気密防水テープも国内のトップシェア(マクセル調べ)

【独自のアナログコア技術】
これがなければマクセルではない"コア"とはなにか。「混合分散(まぜる)」、「精密塗布(ぬる)」、「高精度成形(かためる)」、この3つの技術要素を私たちは「アナログコア技術」と呼んでいます。
「見る」「聴く」「触る」、人の感性はデジタルとアナログの境界を越えた、
その先にあります。そして、私たちはこれらの感性を刺激し無限に表現できるのがアナログの世界であると考えています。

アナログコア技術はアナログとデジタルをつなぎ、さらにデジタル技術
だけでは到達しえない、複雑で繊細な領域のモノづくりを実現させる、
かけがえのない技術です。

独自の機能を高い品質で作り込み、今までになかった製品やサービスを提供し、あなたの「未来の中に、いつもいる」のがマクセルです。

【マクセルがめざす「価値創出企業」】
マクセルのミッションは独創技術のイノベーション追求を通じて持続可能な社会に貢献することであり、その実現に向けて、3つの価値を創出し、顧客・社会に“最高の価値”を創造していくことをめざしています。
【1】Technological Value
独創性と技術力を誠実に追求し、新たな価値を生みつづけます。
【2】Customer Value
お客様のニーズに応え、安心・安全な製品を提供するため、期待を超えるモノづくりをつづけます。
【3】Social Value
豊かで持続可能な社会の実現のため、世の中の変化をとらえながら、あらゆる課題に挑戦しつづけます。

【マクセルの求める人財】
マクセルでは、「自走できる」「知恵を出す」「活発で前向き」の3つを、求める人財のキーワードとしています。特に「自走できる社員」は、マクセルの人財に対する考え方の、いわば「幹」といえます。メーカーにとっては、お客様のニーズや市場環境などさまざまな変化に対して、自ら課題を発見し、自ら考え、行動に移すことができる人財が欠かせません。
それはつまり、自ら考え行動し、粘り強く目標に向かう姿勢、問題点や課題を知恵で解決する実行力が求められるということです。そんな人財になりたいと考えている方は、マクセルでの仕事におもしろさを感じ、大きく成長できると思います。

会社データ

事業内容
マクセル(株)にはエネルギー事業、機能性部材料事業、光学・システム事業、ライフソリューション事業と研究開発を中心とした新事業があります。
それらの事業の根底にある「アナログコア技術」を応用できる分野として、「モビリティ」「ICT/AI」「人/社会インフラ」を注力3分野と位置づけています。
グループ全体で、エネルギーセグメントでは、自動車、社会インフラ向けの小型電池・マイクロ電池を中心に顧客開拓、増産投資を進めていきます。
機能性部材料セグメントでは、建築・建材、半導体製造工程、産業工程向けに、高い耐久性・信頼性を持った製品の拡販、新製品開発に取り組んでいきます。
光学・システムセグメントでは、自動車向けのレンズ事業に加えて、需要が旺盛な半導体関連製品の拡販を図っていきます。
また、ライフソリューションセグメントでは、健康・理美容機器、小型電気機器、音響・アクセサリー、記録メディア、電池・充電機器などの製造販売を行っています。

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マクセルグループはMISSION「独創技術のイノベーション追及を通じて持続可能な社会に貢献する」を通じて、100年先の地球に貢献していきます

本社郵便番号 108-8248
本社所在地 東京都港区港南2-16-2
本社電話番号 03-5715-7031
第二本社郵便番号 618-8525
第二本社所在地 京都府乙訓郡大山崎町大山崎小泉1
設立 1960年9月
資本金 122億円
従業員数 連結3,956名(2024年3月31日現在)
売上高 連結1,291億円(2024年3月31日現在)
募集会社 マクセル株式会社
マクセルフロンティア株式会社
マクセルイズミ株式会社
マクセルクレハ株式会社
募集会社1 マクセル株式会社
【本社】
・東京本社/
  東京都港区港南2-16-2 (太陽生命品川ビル 21階)
・京都本社/
  京都府乙訓郡大山崎町大山崎小泉1

【主な事業所在地】
<技術系予定勤務地(職種別採用)>
・エナジー事業本部/
  京都府乙訓郡大山崎町大山崎小泉1
  兵庫県小野市匠台5
・機能性部材料事業本部/
  神奈川県川崎市多摩区登戸3819
  山梨県北杜市小淵沢町上笹尾3434-8
  京都府乙訓郡大山崎町大山崎小泉1
・光学・システム事業本部/
  神奈川県横浜市保土ヶ谷区神戸町134
  京都府乙訓郡大山崎町大山崎小泉1
  福岡県田川郡福智町伊方4680
・新事業統括本部/
  京都府乙訓郡大山崎町大山崎小泉1
  神奈川県横浜市保土ヶ谷区神戸町134

<事務・営業系予定勤務地>
上記事業所または本社にて適性を見て配属
募集会社2 マクセルフロンティア株式会社
本社所在地:〒240-0005 神奈川県横浜市保土ヶ谷区神戸町134番地
横浜ビジネスパーク ノーススクエア3
設立:2020年
資本金:6,500万円
取締役社長 尾藤 智美
事業内容:自動車部品・光学部品・映像機器筐体等のプラスチック金型の設計・製作
プラスチック成形品の製造
高密度表面実装基板、各種電子機器の製造・組立
各種映像機器等の修理及び保守
半導体製造装置用電装ユニット・制御ボードの受託開発・製造
産業機器向け制御ボードの受託開発・製造
ボード組込み用ソフトウェアの開発
主な国内拠点:神奈川、岐阜、山形、宮城など
募集会社3 マクセルイズミ株式会社
本社所在地:〒399-8721 長野県松本市大字笹賀3039番地
九州事業所所在地:〒822-1211 福岡県田川郡福智町伊方4680
設立:1939年
資本金:3億2,000万円
代表取締役 取締役社長 椙棟 直人
事業内容:各種電設工具、油圧機器の製造販売
各種電気製品、オゾン関連機器、健康、理美容、医療関連機器の製造販売
主な国内拠点:東京、宮城、長野、大阪、愛知、福岡など
募集会社4 マクセルクレハ株式会社
本社所在地:〒541-0056 大阪市中央区久太郎町2丁目4-27(堺筋本町TFビル9F)
設立:1939年
資本金:1億円
代表取締役 取締役社長 西郷 政裕
事業内容:エネルギー、産業用部材料および電器・コンシューマ向けゴム・エラストマー製品の製造・販売
主な国内拠点:三重(津工場、亀山工場)、東京、大阪、名古屋、福岡
関連会社 マクセルフロンティア株式会社
マクセルイズミ株式会社
マクセルクレハ株式会社
宇部マクセル京都株式会社
沿革
  • 1961年
    • ・日東電気工業(株)〈現 日東電工(株)〉から乾電池、磁気テープ部門が分離独立、マクセル電気工業(株)として創業開始
  • 1964年
    • ・社名を日立マクセル(株)に変更
  • 2010年
    • ・東京・大阪証券取引所市場一部において工場廃止後(株)日立製作所の完全子会社
  • 2011年
    • ・日立マクセルエナジー(株)を会社分割により設立
      ・世界初の電界結合方式を採用したiPad2用ワイヤレス充電器エアボルテージを発売
  • 2012年
    • ・国内連結子会社5社を経営統合
  • 2013年
    • ・日立マクセルエナジー(株)を経営統合
      ・マクセルスマートコミュニケーションズ(株)を設立
      ・日立コンシューマエレクトロニクス(株)との吸収分割に伴い、(株)日立情映テック及び日立数字映像(中国)有限公司を子会社化
  • 2014年
    • ・東京証券取引所市場第一部に再上場
  • 2016年
    • ・京都本社を設置、東京本社との二本社制に移行
  • 2017年
    • ・持株会社体制へ移行
  • 2018年
    • ・(株)泉精器製作所[現・マクセルイズミ(株)]の株式取得
      ・クレハエラストマー(株)[現・マクセルクレハ(株)]の株式取得
  • 2020年
    • ・子会社のマクセル情映テック(株)とマクセルシステムテック(株)が合併しマクセルフロンティア(株)に社名変更

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 19.9
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 15.6時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 16.5
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 28 4 32
    取得者 12 4 16
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    42.9%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
階層別・選抜・キャリア教育に加え、「グローバル」「営業・マーケティング」「技術」の3つの分野ごとに人財育成施策を展開しています。各専門分野の階層に応じた研修や、海外研修などのグローバル教育、時流に合わせて定期的に教育テーマや手法をブラッシュアップする等、さまざまな教育カリキュラムを通じて、新たな価値を創造できる人財を育成しています。
後継者育成については、将来の経営幹部候補者を選抜し、教育や計画的な人事ローテーション等を推進することにより、強い事業、新たな事業を創出する人的基盤を強化しています。

※各社共通
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育支援…会社で定めた項目を期間内に満了された場合、奨励金が支払われます。
資格取得支援…会社で定めた資格を取得された場合、表彰金が支払われます。

※各社共通
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大谷大学、岡山大学、岡山理科大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、関西大学、関東学院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都府立大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、埼玉大学、滋賀県立大学、静岡大学、島根大学、湘南工科大学、信州大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良先端科学技術大学院大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島大学、福井大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、三重大学、明治大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
<大学>
愛知学院大学、青山学院大学、秋田大学、亜細亜大学、茨城大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、小樽商科大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、北九州市立大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都外国語大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都府立大学、近畿大学、岐阜大学、久留米大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸国際大学、神戸松蔭女子学院大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、下関市立大学、湘南工科大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、摂南大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、玉川大学、多摩美術大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、徳島大学、徳山大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋工業大学、日本大学、日本女子大学、八戸工業大学、阪南大学、一橋大学、姫路獨協大学、兵庫県立大学、広島大学、広島工業大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、佛教大学、文教大学、法政大学、北陸大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、名城大学、山形大学、山口大学、山梨学院大学、山梨県立大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学

採用実績(人数) ■マクセル(株)
・2020年度入社:39名
・2021年度入社:11名
・2022年度入社:20名
採用実績(学部・学科) 経営システム工学、情報工学、エネルギー基礎科学、応用化学、物質工学、総合化学、電気工学、電子工学、工業化学、化学工学、物質理学、物質工学、分子化学、産業機械工学、相関環境学、創造理工学、情報創成工学、海事科学、機械システム工学、電子システム工学、生物システム応用化学、システムデザイン工学、物質制御工学、システム機能科学、機械工学科、応用分子生命科学、機械材料、繊維システム工学、相関環境学、情報システム学、数学物理、電気電子工学、電子情報工学材料科学、合成化学、総合電子工学、電子応用工学、電子情報工学、生産機械工学、材料開発工学、精密工学、物質創成科学、創造理工学、機械知能工学、マイクロシステム工学、物質生命システム工学、機能高分子、フロンティア材料機能工学、計測工学、材料生産システム、光応用光学、知的財産学、生産機械、商学、経済、政治、文

※学部・学科名は入社当時の表記となります。
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 20 10 30
    2023年 18 10 28
    2022年 17 5 22
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 30 0 100%
    2023年 28 0 100%
    2022年 20 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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