最終更新日：2024/10/31

(株)ＪＲ東海エージェンシー【旧社名：(株)ジェイアール東海エージェンシー】

業種

基本情報

本社: 東京都、愛知県

資本金: 6,120万円

売上高: 133億2332万円（2023年3月期）

従業員: 284名（2024年4月1日現在）

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

【唯一無二がある。】JR東海グループの資産を活用した広告コミュニケーションと交通メディアの開発・展開

会社紹介記事

JR東海　#ずらし旅の展開ではポスターやデジタルサイネージをはじめ、WEBサイト制作やSNS運用、さらにはキャラクター開発などを担いました。 JR名古屋駅にあるシリーズ・アド・ビジョン名古屋は日本最大級の連続他面数を誇る交通広告媒体です。

: JR東海　#ずらし旅の展開ではポスターやデジタルサイネージをはじめ、WEBサイト制作やSNS運用、さらにはキャラクター開発などを担いました。

: JR名古屋駅にあるシリーズ・アド・ビジョン名古屋は日本最大級の連続他面数を誇る交通広告媒体です。

「唯一無二がある。」そんな広告会社です。

個性豊かな社員がチームで仕事を進める	JR東海グループ所属の広告会社としてJR東海、グループ会社の広告宣伝はもちろん、グループ以外の多種多様な企業・団体のコミュニケーションを手掛けています。JR東海「そうだ京都、行こう。」「いざいざ奈良」などの大型キャンペーン、商業施設、学習塾、メーカー、医療系、自治体…などあらゆる分野の広告を担っています。JR東海グループ資産を活用した独自のソリューション提供を展開しています。

個性豊かな社員がチームで仕事を進める

JR東海グループ所属の広告会社としてJR東海、グループ会社の広告宣伝はもちろん、グループ以外の多種多様な企業・団体のコミュニケーションを手掛けています。JR東海「そうだ京都、行こう。」「いざいざ奈良」などの大型キャンペーン、商業施設、学習塾、メーカー、医療系、自治体…などあらゆる分野の広告を担っています。JR東海グループ資産を活用した独自のソリューション提供を展開しています。

会社データ

事業内容	JR東海グループの広告宣伝業務、グループ外クライアントの広告宣伝業務、交通広告の開発・管理・販売、出版・文化事業、ライセンス事業、新規事業開発等コミュニケーションを通してクライアントの課題を解決しています。事業の幅は広く、多くの可能性を秘めています。

本社郵便番号	108-0075
本社所在地	東京都港区港南2-1-95　JR東海品川ビルB棟7階
本社電話番号	03-6688-5018
設立	1990年10月1日
資本金	6,120万円
従業員	284名（2024年4月1日現在）
売上高	133億2332万円（2023年3月期）
事業所	東京本社、名古屋本社、静岡支社、京都支社、関西支社
株主構成	東海旅客鉄道(株)（90%）、西日本旅客鉄道(株)（10%）
平均年齢	38.8歳 ※役員・出向受社員を除く（2024年4月1日現在）
沿革	1963年11月 (株)アド・メディアセンター設立 1987年7月 (株)アド東海設立 1990年10月アド・メディアセンターとアド東海が合併、 (株)ジェイアール東海エージェンシー発足 1991年4月東海旅客鉄道(株)の広告・宣伝業務を移管 1992年1月 (株)ジェイアール東海ツアーズの広告・宣伝業務を移管 1998年10月組織改正（名古屋営業本部を本社とし、東京・名古屋の2本社化） 2000年2月本社（名古屋）を東洋ビル及びJRセントラルタワーズに移転 2004年4月本社（東京）を品川（港区港南・JR東海品川ビルB棟）に移転 2007年7月大阪支店を関西支店に改称 2010年7月組織改正（コミュニケーションデザイン部、制作部、出版・文化事業部等の新設） 2014年7月組織改正（営業五部の新設） 2017年6月本社（名古屋）をJRセントラルタワーズに移転・統合 2018年4月組織改正（営業部門及びコミュニケーションデザイン部の名称変更） 2019年12月組織改正（デジタルソリューション部の新設） 2020年7月組織改正（経営企画部及び京都支社の新設、静岡支店及び関西支店の支社化） 2022年7月組織改正（i事業推進室の新設、名古屋営業二部の廃止） 2023年7月組織改正（名古屋営業一部の名称変更、グループ事業部の廃止） 2024年7月社名を「株式会社ＪＲ東海エージェンシー」に変更組織改正（マーケティング戦略部及び西日本事業部の新設、企画マーケティング部、京都支社及び関西支社の廃止）企業コンセプト制定（ビジョン、ミッション及びクレド並びに新コーポレートロゴの策定）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 12.3年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 33.9時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.8日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	6名	8名	14名
取得者	5名	8名	13名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

83.3%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 7.0%
  （86名中6名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、階層別研修、その他業務に関するスキルアップ研修あり
自己啓発支援制度	制度あり資格取得奨励金制度あり
メンター制度	制度あり OJTを担当する教育係の他に、年次の近い先輩社員が精神的なサポートをするメンターを担当します。
キャリアコンサルティング制度	制度あり資格取得奨励金制度あり
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪工業大学、筑波大学、名古屋工業大学、明治大学＜大学＞愛知大学、愛知教育大学、愛知県立芸術大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、秋田公立美術大学、跡見学園女子大学、大阪工業大学、お茶の水女子大学、香川大学、学習院大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、北里大学、金城学院大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、静岡大学、静岡県立大学、島根県立大学、首都大学東京、上智大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、高崎経済大学、多摩美術大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、津田塾大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京女子大学、東京造形大学、同志社大学、同志社女子大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋工業大学、南山大学、日本大学、法政大学、三重大学、武蔵大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2021年　2022年　2023年　2024年(予) -------------------------------------------------------------- 大卒　　　 10名　　　9名　　 6名　　 13名院卒含む

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪工業大学、筑波大学、名古屋工業大学、明治大学
＜大学＞
愛知大学、愛知教育大学、愛知県立芸術大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、秋田公立美術大学、跡見学園女子大学、大阪工業大学、お茶の水女子大学、香川大学、学習院大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、北里大学、金城学院大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、静岡大学、静岡県立大学、島根県立大学、首都大学東京、上智大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、高崎経済大学、多摩美術大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、津田塾大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京女子大学、東京造形大学、同志社大学、同志社女子大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋工業大学、南山大学、日本大学、法政大学、三重大学、武蔵大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学

採用実績（人数）

　　　　　　2021年　2022年　2023年　2024年(予)
--------------------------------------------------------------
大卒　　　 10名　　　9名　　 6名　　 13名
院卒含む

過去3年間の新卒採用者数（男女別）