最終更新日:2024/11/9

東京計器(株) 【東証プライム市場上場】

  • 上場企業

業種

  • 精密機器
  • コンピュータ・通信機器
  • 半導体・電子・電気機器
  • 機械

基本情報

本社
東京都
資本金
72億1,759万円
売上高
【連結】471億6,600万円 (2024年3月期)
従業員数
1,429名 (2024年4月現在)

「歴史」がつくる、「未来」の安心・安全を。創業128年・サステナビリティ・ニッチトップ・インフラ・航海・宇宙・航空 どれも「東京計器」のキーワードです!

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会社紹介記事

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私たち東京計器は1896年の創業以来、社会的課題の解決に取り組み続けてきました。その歴史は飽くなき挑戦の軌跡であり、私たちのDNAです。
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多種多様な11の事業を展開する当社。コア技術の組み合わせと独自のアイデアで、社会に役立つさまざまな新製品を創出。国内外のニッチ市場でトップシェアを獲得しています。

支える未来が、こんなにある。

 計測・認識・制御といった最先端の技術により、人間が持つ繊細な感覚や認識する能力を製品化。見えないものを“みえる化”“わかる化”そして“できる化”を実現してきました。
 世界の物流を担う大型船舶に搭載される航海計器や、船舶の安全でスムーズな航行を支援する海上交通管制システム。さらには、豪雨災害による河川の氾濫から住民の命を守る危機管理型水位計、スマート農業を加速するトラクタの自動操舵補助装置など、独創技術を用いて社会に必要とされる製品を生み出しつづけています。
 研究・開発からメンテナンスまで一貫して自社で行うことにより、お客様の現場の声を反映させたカスタマイズ性の高いモノづくりを可能に。
 128年以上つくり続けてきた高品質・高性能で耐久性の高い製品を、これからも提供していきます。

会社データ

事業内容
計測・認識・制御技術を応用した機器およびシステムの開発・製造・販売
本社郵便番号 144-8551
本社所在地 東京都大田区南蒲田2-16-46
本社電話番号 03-3732-7671
創立 1896年5月 (明治29年)
設立 1948年12月 (昭和23年)
資本金 72億1,759万円
従業員数 1,429名 (2024年4月現在)
売上高 【連結】471億6,600万円 (2024年3月期)
代表者 代表取締役 社長執行役員 安藤 毅
経営理念 当社グループの使命は、計測、認識、制御といった人間の感覚の働きをエレクトロニクスをはじめとする先端技術で商品化していく事業を核として、社会に貢献することである。
平均年齢 42.3歳 (2024年4月現在)
事業所 【本社】東京都大田区
【工場】栃木県那須町/栃木県矢板市/栃木県佐野市栄町・多田町
【研究拠点】東京都大田区/栃木県那須町
【事業所】栃木県佐野市/埼玉県飯能市
【営業所】札幌/仙台/長野/佐野/東京/静岡/名古屋/金沢/大阪/神戸/広島/山口/今治/福岡
【サービス拠点】札幌/仙台/東京/名古屋/大阪/神戸/広島/今治/福岡
【海外拠点】ロサンゼルス/上海/台北/ホーチミン/シンガポール
主要販売先 官公庁/防衛省/海上保安庁/自治体/水道事業体/学校/研究所/商社/造船会社/海運会社/水産会社/漁船船主/水処理プラント/各種プラント/化学メーカ/建設機械メーカ/建設会社/総合建設業/自動車メーカ/特殊車両メーカ/航空機メーカ/電機メーカ/重工業会社/分析機器メーカ/鉄鋼製鉄メーカ/工作機械メーカ/加工機械メーカ/食品機械メーカ/通信機器メーカ/放送局/印刷機械メーカ/フィルムメーカ/印刷・加工メーカ/半導体メーカ/道路およびトンネル工事施工会社
平均勤続年数 15.6年(2024年4月現在)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.6
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 15.8時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.5
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 24 8 32
    取得者 16 8 24
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    66.7%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 1.9%
      (215名中4名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
【新人研修】ビジネスマナー研修/ビジネス文書作成研修/コミュニケーション研修/工場実習/ものづくり研修/エクセル研修 など
【職種別研修】営業研修/アナログ回路研修/ディジタル回路研修/マイコン研修/故障解析研修 など
【階層別研修】4年目研修/指導員研修/法務研修/マネジメント研修/ネゴシエーション研修/プレゼン研修/管理職研修 など
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育援助/公的資格援助/自習室あり
メンター制度 制度あり
新入社員向けに指導員制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
3年目面談:入社3年目に上長と今後のキャリアについて話し合う面談
社内検定制度 制度あり
社内検定制度:はんだ付け作業員技能検定、ボンディング作業技能検定
業界団体の技能検定活用:機械加工技能検定等

採用実績

採用実績(学校)

<あ行>
会津大学 青山学院大学 秋田大学 秋田県立大学 茨城大学 宇都宮大学 愛媛大学 大分大学 大阪大学 大阪電気通信大学 岡山理科大学 小山工業高等専門学校 
<か行>
学習院大学 鹿児島大学 神奈川大学 金沢工業大学 金沢大学 関西大学 関西学院大学 関東学院大学 関東職業能力開発大学校 北九州市立大学 九州大学 九州工業大学 京都大学 京都府立大学 近畿大学 熊本大学 群馬大学 慶應義塾大学 工学院大学 神戸大学 國學院大學 国際教養大学 駒澤大学
<さ行>
埼玉大学 芝浦工業大学 島根大学 首都大学東京 上智大学 職業能力開発総合大学校東京校 水産大学校 成蹊大学 成城大学 専修大学
<た行>
高崎経済大学 千葉工業大学 千葉大学 中央大学 筑波大学 帝京大学 電気通信大学 東海大学 東京海洋大学 東京工業大学 東京大学 東京電機大学 東京農工大学 東京理科大学 東北大学 東洋大学 徳島大学 富山大学 豊橋技術科学大学 都立高等専門学校
<な行>
長岡技術科学大学大学院 名古屋工業大学 名古屋大学 奈良先端科学技術大学院大学 新潟大学 日本大学 日本工学院八王子専門学校
<は行>
一橋大学 広島大学 福島大学 文教大学 法政大学 北陸先端科学技術大学院大学 北海道大学
<ま行>
前橋工科大学 宮崎大学 明治大学 明治学院大学 武蔵大学 武蔵野大学
<や行>
山形大学 山口大学 山梨大学 横浜市立大学 横浜国立大学
<ら行>
立教大学 立正大学 立命館アジア太平洋大学 立命館大学 琉球大学 龍谷大学
<わ行>
早稲田大学

など

採用実績(人数) 【2016年度】19名 [院卒8名/大卒11名]
【2017年度】25名 [院卒9名/大卒16名]
【2018年度】18名 [院卒6名/大卒10名/高専卒2名]
【2019年度】30名 [院卒6名/大卒23名/短大卒1名]
【2020年度】21名 [院卒10名/大卒11名]
【2021年度】26名 [院卒8名/大卒16名/高専卒2名]
【2022年度】22名 [院卒9名/大卒12名/高専卒1名]
【2023年度】29名 [院卒9名/大卒19名/高専卒1名]
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 25 3 28
    2023年 23 6 29
    2022年 21 1 22
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2023年 29 1 96.6%
    2022年 22 1 95.5%
    2021年 26 3 88.5%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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