最終更新日：2025/4/3

東京計器(株) 【東証プライム市場上場】

正社員
既卒可
上場企業

業種

精密機器
コンピュータ・通信機器
半導体・電子・電気機器
機械
輸送用機器（船舶・航空・宇宙関連など）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 72億1,759万円

売上高: 【連結】471億6,600万円　(2024年3月期)

従業員数: 1,429名　(2024年4月現在)

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

「歴史」がつくる、「未来」の安心・安全を。創業128年・サステナビリティ・ニッチトップ・インフラ・航海・宇宙・航空どれも「東京計器」のキーワードです！

◇◆◇　お知らせ　◇◆◇ （2025/02/12更新）

伝言板画像

このたびは、東京計器(株)に
ご関心をお寄せいただきありがとうございます。

ただ今、エントリーを受付しております。
エントリーいただけましたら、会社説明、採用選考等のご案内をお送りいたします。

製品・サービス力

多彩なコア技術を活用したニッチトップ戦略で、世界初の製品含めシェアNo1製品多数
安定性・将来性

1896年に創業、安定性のある経営基盤の上で、成長投資や生産体制強化のための設備投資を積極的に実施
やりがい

社会の課題解決に貢献する11の事業を展開。更に水素・エネルギー事業や宇宙事業などにも挑戦中

会社紹介記事

私たち東京計器は1896年の創業以来、社会的課題の解決に取り組み続けてきました。その歴史は飽くなき挑戦の軌跡であり、私たちのDNAです。多種多様な11の事業を展開する当社。コア技術の組み合わせと独自のアイデアで、社会に役立つさまざまな新製品を創出。国内外のニッチ市場でトップシェアを獲得しています。

: 私たち東京計器は1896年の創業以来、社会的課題の解決に取り組み続けてきました。その歴史は飽くなき挑戦の軌跡であり、私たちのDNAです。

: 多種多様な11の事業を展開する当社。コア技術の組み合わせと独自のアイデアで、社会に役立つさまざまな新製品を創出。国内外のニッチ市場でトップシェアを獲得しています。

支える未来が、こんなにある。

計測・認識・制御といった最先端の技術により、人間が持つ繊細な感覚や認識する能力を製品化。見えないものを“みえる化”“わかる化”そして“できる化”を実現してきました。　世界の物流を担う大型船舶に搭載される航海計器や、船舶の安全でスムーズな航行を支援する海上交通管制システム。さらには、豪雨災害による河川の氾濫から住民の命を守る危機管理型水位計、スマート農業を加速するトラクタの自動操舵補助装置など、独創技術を用いて社会に必要とされる製品を生み出しつづけています。　研究・開発からメンテナンスまで一貫して自社で行うことにより、お客様の現場の声を反映させたカスタマイズ性の高いモノづくりを可能に。　128年以上つくり続けてきた高品質・高性能で耐久性の高い製品を、これからも提供していきます。

　計測・認識・制御といった最先端の技術により、人間が持つ繊細な感覚や認識する能力を製品化。見えないものを“みえる化”“わかる化”そして“できる化”を実現してきました。
　世界の物流を担う大型船舶に搭載される航海計器や、船舶の安全でスムーズな航行を支援する海上交通管制システム。さらには、豪雨災害による河川の氾濫から住民の命を守る危機管理型水位計、スマート農業を加速するトラクタの自動操舵補助装置など、独創技術を用いて社会に必要とされる製品を生み出しつづけています。
　研究・開発からメンテナンスまで一貫して自社で行うことにより、お客様の現場の声を反映させたカスタマイズ性の高いモノづくりを可能に。
　128年以上つくり続けてきた高品質・高性能で耐久性の高い製品を、これからも提供していきます。

会社データ

プロフィール	日本初の計器メーカーとして128年。　計測・認識・制御といった最先端の技術により、人間が持つ繊細な感覚や認識する能力を製品化。船舶港湾・水資源管理・産業用機械・防衛・建設土木・情報通信・鉄道の分野から、グローバルに私たちの暮らしの安心・安全を支えています。
事業内容	計測・認識・制御技術を応用した機器およびシステムの開発・製造・販売

本社郵便番号	144-8551
本社所在地	東京都大田区南蒲田2-16-46
本社電話番号	03-3732-7671
創立	1896年5月　(明治29年)
設立	1948年12月　(昭和23年)
資本金	72億1,759万円
従業員数	1,429名　(2024年4月現在)
売上高	【連結】471億6,600万円　(2024年3月期)
代表者	代表取締役社長執行役員　安藤　毅
経営理念	当社グループの使命は、計測、認識、制御といった人間の感覚の働きをエレクトロニクスをはじめとする先端技術で商品化していく事業を核として、社会に貢献することである。
平均年齢	42.3歳　(2024年4月現在)
事業所	【本社】東京都大田区【工場】栃木県那須町／栃木県矢板市／栃木県佐野市栄町・多田町【研究拠点】東京都大田区／栃木県那須町【事業所】栃木県佐野市／埼玉県飯能市【営業所】札幌／仙台／長野／佐野／東京／静岡／名古屋／金沢／大阪／神戸／広島／山口／今治／福岡【サービス拠点】札幌／仙台／東京／名古屋／大阪／神戸／広島／今治／福岡【海外拠点】ロサンゼルス／上海／台北／ホーチミン／シンガポール
主要販売先	官公庁／防衛省／海上保安庁／自治体／水道事業体／学校／研究所／商社／造船会社／海運会社／水産会社／漁船船主／水処理プラント／各種プラント／化学メーカ／建設機械メーカ／建設会社／総合建設業／自動車メーカ／特殊車両メーカ／航空機メーカ／電機メーカ／重工業会社／分析機器メーカ／鉄鋼製鉄メーカ／工作機械メーカ／加工機械メーカ／食品機械メーカ／通信機器メーカ／放送局／印刷機械メーカ／フィルムメーカ／印刷・加工メーカ／半導体メーカ／道路およびトンネル工事施工会社
平均勤続年数	15.6年（2024年4月現在）
沿革	1896年日本初の計器工場・和田計器製作所を設立日本初　圧力計を製造 1901年海軍の指定工場となり、航海計器製造のパイオニアとしての基礎を固めていく 1904年日本初　電気時計を開発 1917年光学的計器等の開発製造を加速させ、現株式会社ニコンを設立し移譲 1926年日本初　オートパイロットを製造日本初　健康保険組合を設立 1948年企業再建整備法に基づき、現長野計器株式会社を分離 1951年日本初　工場内設備へのカラーダイナミックスの採用 1952年日本初　マリンレーダーを製造 1963年世界初　超音波流量計を開発 1973年世界初　ポケットサイズの超音波厚さ計を開発 1994年純国産大型ロケットH2に姿勢制御用油圧ポンプが搭載される科学技術庁第5回注目発明に光ファイバジャイロが選定される 1995年日本初　電子海図情報表示装置（ECDIS）を開発 2012年油圧制御機器のアジア地域向け生産拠点としてベトナムにTOKYO KEIKI PRECISION TECHNOLOGY CO., LTD.を設立 2018年農業機械自動化分野に参入 2021年創立125周年を迎える

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.6年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 15.8時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.5日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	24名	8名	32名
取得者	16名	8名	24名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

66.7%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 3.3%
  （212名中7名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり【新人研修】ビジネスマナー研修／ビジネス文書作成研修／コミュニケーション研修／工場実習／ものづくり研修／エクセル研修　など（入社後２か月程度）【職種別研修】営業研修／アナログ回路研修／ディジタル回路研修／マイコン研修／故障解析研修　など【階層別研修】4年目研修／指導員研修／法務研修／マネジメント研修／ネゴシエーション研修／プレゼン研修／管理職研修　など
自己啓発支援制度	制度あり通信教育援助／公的資格援助／自習室あり
メンター制度	制度あり新入社員向けに指導員制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度あり 3年目面談：入社3年目に上長と今後のキャリアについて話し合う面談
社内検定制度	制度あり社内検定制度：はんだ付け作業員技能検定、ボンディング作業技能検定業界団体の技能検定活用：機械加工技能検定等

採用実績

採用実績（学校）	＜あ行＞会津大学　青山学院大学　秋田大学　秋田県立大学　茨城大学　宇都宮大学　愛媛大学　大分大学　大阪大学　大阪電気通信大学　岡山理科大学　追手門学院大学　小山工業高等専門学校　＜か行＞学習院大学　鹿児島大学　神奈川大学　金沢工業大学　金沢大学　関西大学　関西学院大学　関東学院大学　関東職業能力開発大学校　北九州市立大学　九州大学　九州工業大学　京都大学　京都府立大学　近畿大学　熊本大学　群馬大学　慶應義塾大学　工学院大学　神戸大学　國學院大學　国際教養大学　駒澤大学＜さ行＞埼玉大学　芝浦工業大学　島根大学　上智大学　職業能力開発総合大学校東京校　水産大学校　駿河台大学　成蹊大学　成城大学　専修大学＜た行＞高崎経済大学　千葉工業大学　千葉大学　中央大学　筑波大学　帝京大学　電気通信大学　東海大学　東京大学　東京海洋大学　東京科学大学　東京女子大学　東京都立大学　東京電機大学　東京農工大学　東京理科大学　東北大学　東洋大学　徳島大学　富山大学　富山高等専門学校　豊橋技術科学大学　都立高等専門学校＜な行＞長岡技術科学大学大学院　名古屋工業大学　名古屋大学　奈良先端科学技術大学院大学　新潟大学　日本大学　日本工学院八王子専門学校＜は行＞一橋大学　広島大学　福岡大学　福島大学　文教大学　法政大学　北陸先端科学技術大学院大学　北海道大学＜ま行＞前橋工科大学　宮崎大学　明治大学　明治学院大学　武蔵大学　武蔵野大学＜や行＞山形大学　山口大学　山梨大学　横浜市立大学　横浜国立大学＜ら行＞立教大学　立正大学　立命館アジア太平洋大学　立命館大学　琉球大学　龍谷大学＜わ行＞早稲田大学などもっと見る
採用実績（人数）	【2022年度】22名　[院卒9名／大卒12名／高専卒1名］【2023年度】29名　[院卒9名／大卒19名／高専卒1名］【2024年度】28名　[院卒7名／大卒20名／高専卒1名]

採用実績（学校）

＜あ行＞
会津大学　青山学院大学　秋田大学　秋田県立大学　茨城大学　宇都宮大学　愛媛大学　大分大学　大阪大学　大阪電気通信大学　岡山理科大学　追手門学院大学　小山工業高等専門学校　
＜か行＞
学習院大学　鹿児島大学　神奈川大学　金沢工業大学　金沢大学　関西大学　関西学院大学　関東学院大学　関東職業能力開発大学校　北九州市立大学　九州大学　九州工業大学　京都大学　京都府立大学　近畿大学　熊本大学　群馬大学　慶應義塾大学　工学院大学　神戸大学　國學院大學　国際教養大学　駒澤大学
＜さ行＞
埼玉大学　芝浦工業大学　島根大学　上智大学　職業能力開発総合大学校東京校　水産大学校　駿河台大学　成蹊大学　成城大学　専修大学
＜た行＞
高崎経済大学　千葉工業大学　千葉大学　中央大学　筑波大学　帝京大学　電気通信大学　東海大学　東京大学　東京海洋大学　東京科学大学　東京女子大学　東京都立大学　東京電機大学　東京農工大学　東京理科大学　東北大学　東洋大学　徳島大学　富山大学　富山高等専門学校　豊橋技術科学大学　都立高等専門学校
＜な行＞
長岡技術科学大学大学院　名古屋工業大学　名古屋大学　奈良先端科学技術大学院大学　新潟大学　日本大学　日本工学院八王子専門学校
＜は行＞
一橋大学　広島大学　福岡大学　福島大学　文教大学　法政大学　北陸先端科学技術大学院大学　北海道大学
＜ま行＞
前橋工科大学　宮崎大学　明治大学　明治学院大学　武蔵大学　武蔵野大学
＜や行＞
山形大学　山口大学　山梨大学　横浜市立大学　横浜国立大学
＜ら行＞
立教大学　立正大学　立命館アジア太平洋大学　立命館大学　琉球大学　龍谷大学
＜わ行＞
早稲田大学

など

採用実績（人数）

【2022年度】22名　[院卒9名／大卒12名／高専卒1名］
【2023年度】29名　[院卒9名／大卒19名／高専卒1名］
【2024年度】28名　[院卒7名／大卒20名／高専卒1名]

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2024年	25名	3名	28名
2023年	23名	6名	29名
2022年	21名	1名	22名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2024年	28名	0名	100%
2023年	29名	1名	96.6%
2022年	22名	1名	95.5%

取材情報

建設機械や地震観測装置、海上交通管制システムなど、多彩なフィールドで技術力を発揮: 異なる事業領域で製品開発に取り組む3名にインタビュー

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