最終更新日:2025/3/1

大建工業(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 建材・エクステリア
  • インテリア・住宅関連
  • 空間デザイン・ディスプレイ
  • 建設
  • 住宅

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
153億円
売上高
2,106億4,200万円(2024年3月期)
従業員
(連結)3,627名(2024年3月31日現在)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

素材・建材でトップクラスのシェアを誇り、環境に配慮した素材と、高付加価値の機能建材を開発する技術力が強み。人と空間、環境の調和を軸に社会に貢献している企業です。

【書類選考なし】自己紹介書(ES)受付中! (2025/02/20更新)

伝言板画像

こんにちは。
大建工業採用担当です。

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企業のここがポイント

  • 安定性・将来性

    内装建材・素材分野でトップクラスのシェアを誇り、幅広く事業を展開しています。

  • 制度・働き方

    時差出勤制度や資格取得支援、社宅・家賃補助制度など様々な制度をご用意しています。

  • 技術・研究

    環境に配慮した素材開発と、高付加価値の機能建材を開発する技術力が強みです。

会社紹介記事

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高付加価値の建材開発力と内装空間のトータル提案力が強み。安全・安心・健康・快適という視点で、住宅や公共商業施設の空間を形づくる高機能な建材を提供しています。
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独自の素材開発力も当社の強み。サスティナブルな視点で木質資源や鉱物資源を有効活用し、不燃・耐震・断熱・吸音・調湿など、様々な機能を付与した素材を提供しています。

誰もが安心して快適に過ごせる、そんな空間づくりに貢献できる建材や素材を揃える

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新たな事業展開も期待されている大建工業。どんなことにも興味関心を持ってチャレンジできる人、未知の役割でも楽しんで向き合っていける人が活躍できる環境です。

私たちは1945年の創業以来、それぞれの時代における社会課題や、人々の生活の課題を解決・貢献しながら事業拡大をしてきました。
現在では、
《誰もが安心・安全、そして健康・快適な暮らしを実現するのに欠かせない“建材”》
《資源を有効活用し、不燃・耐震・断熱など様々な機能を付与した“素材”》
《住宅だけにとどまらず、公共施設の内装工事も手掛ける“エンジニアリング”》
この3つの領域でより多くのお客さまの期待に応えるものづくり・空間づくりを行っています。

私たちは素材・建材の研究開発から製造、販売、施工までを一貫して行える体制と、80年の歴史で培ってきたお客さまとの強い信頼関係、そして「未利用資源」を原材料としてものづくりをしてきたというDNAがあります。
これらの強みを活かして、海外市場、公共商業建築分野、リフォーム・リノベーション市場といった領域を拡大中です。また、ニーズに合った音環境の提案、建材・素材による温熱環境の改善など、新たなテーマにもチャレンジしているところです。
今後10年で当社の事業や働き方も変革を迎えていくことでしょう。そんな変化の激しい時代の中で、社員たちは伸び伸びと多様な考え方、個性を活かして挑戦し、成長できる、そんな企業でありたいと考えています。

会社データ

プロフィール

内装建材、素材の製造・販売で国内トップクラスのシェアを誇るメーカーです。一般住宅はもとより著名な公共・商業施設、さらには様々な業界へ素材を供給するなど幅広い分野で、国内・海外で事業を展開しています。私たちは豊かな社会と環境の調和を第一に考え、期待を超える新たな価値を提供し、あらゆる人に愛される企業であり続けることを目指します。

事業内容
1.素材事業…機能性の高い素材を開発・提供
 サステナブルな視点で木質資源や鉱物資源を有効活用し、
 人々の生活シーンに求められる様々な機能を付与した素材を提供

2.建材事業…様々な建物の内装に最適な建材を開発・提供
 住宅から公共・商業施設に至るまで空間を形作る高機能な建材を提供

3.エンジニアリング事業…建材の提供から施工まで空間づくりをトータルにサポート
 オフィスビル、ホール、学校などの施設からマンションまで幅広い建物の内装工事を中心に素材・建材の機能を最大限に引き出す空間づくりを手掛ける
 幅広いリフォーム提案力も充実
本社郵便番号 530-8210
本社所在地 大阪市北区中之島3-2-4 中之島フェスティバルタワー・ウエスト14F
本社電話番号 0120-787-505
お問い合わせ 当社マイページ『お問い合わせ』フォームよりご連絡ください。
第二本社郵便番号 101-8950
第二本社所在地 東京都千代田区外神田 3-12-8 住友不動産秋葉原ビル
設立 1945(昭和20)年9月26日
資本金 153億円
従業員 (連結)3,627名(2024年3月31日現在)
売上高 2,106億4,200万円(2024年3月期)
代表者 代表取締役社長 億田 正則
事業所 ■主要な営業所
札幌、仙台、東京、金沢、名古屋、大阪、広島、福岡 他国内各地
中国、シンガポール、インドネシア

■ショールーム
札幌、仙台、東京、名古屋、金沢、大阪、広島、高松、福岡

■研究開発施設
岡山(R&Dセンター)

■生産工場
富山、岡山、茨城、三重
アメリカ、カナダ、ニュージーランド、マレーシア、インドネシア
主な事業内容 ■素材事業
エコ素材(インシュレーションボード、ダイロートン、MDF、ダイライト、畳おもて)の製造販売
■建材事業
内装建材及び住宅機器等の製造販売
■エンジニアリング事業
ビル・マンション・店舗の内装工事、住宅のリフォーム工事及びマンションリノベーション
関連会社 株式会社ダイフィット
株式会社ダイウッド
セトウチ化工株式会社
富山住機株式会社
株式会社ダイタック
会津大建加工株式会社
日南大建株式会社
エコテクノ株式会社
ダイケンエンジニアリング株式会社
鉱工産業株式会社
三恵株式会社
株式会社スマイルアップ
株式会社リフォームキュー
株式会社パックシステム
株式会社カルテル
株式会社スタッフ
株式会社清田工業

大建阿美昵体(上海)商貿有限公司
PT.DAIKEN DHARMA INDONESIA
DAIKEN NEW ZEALAND LIMITED
DAIKEN SOUTHLAND LIMITED
DAIKEN SARAWAK SDN.BHD.
DAIKEN MIRI SDN.BHD.
CIPA Lumber Co.Ltd.
DAIKEN North America Ltd.
沿革
  • 1945年(昭和20年)
    • 大建産業(株)林業部の全事業を継承し、大建木材工業(株)として発足。富山県井波工場にて特殊合板を製造
  • 1958年(昭和33年)
    • 木質繊維板(A級インシュレーションボード)の生産を目的とした岡山工場を建設。商品名「ダイケンボード」
  • 1964年(昭和39年)
    • 製鉄時の副産物であるロックウールを活用した不燃天井材「ダイロートン」を生産開始
  • 1970年(昭和45年)
    • 木材を樹脂により硬化するWPC技術を開発
  • 1971年(昭和46年)
    • 東京証券取引所第一部へ上場
  • 1973年(昭和48年)
    • ドアのファッション化を推進、モダンデザインの業界水準を創造
  • 1996年(平成8年)
    • 岡山にダイライト工場を建設
      機械すき和紙を使用したメンテナンス性に優れた「畳おもて」の精算開始
  • 2000年(平成12年)
    • TOTO(株)と包括的業務提携。
      富山工場を富山大建工業(株)に分社
  • 2002年(平成14年)
    • TOTO、YKKAPとリモデル分野で提携
  • 2010年(平成22年)
    • TOTO・DAIKEN・YKKAP3社共同運営による「TDY大阪コラボレーション ショールーム」オープン
      パナソニック電工(株)との生産・調達面で業務提携
  • 2016年(平成28年)
    • 公共・商業建築分野に向けた「秋葉原テクニカルスペース」オープン
  • 2018年(平成30年)
    • DAIKEN NEW ZEALAND LIMITEDがMDF製造会社Dongwha New Zealand Limitedを子会社化、DAIKEN SOUTHLAND LIMITEDとする。
      研究開発拠点「DAIKEN R&Dセンター」開設。
  • 2019年(令和元年)
    • カナダのCIPA Lumber Co.Ltd.を子会社化。
      米国のPacific Woodtech Corporationを子会社化。
      (株)リフォームキューを子会社化。
  • 2022年(令和4年)
    • Pacific Woodtech CorporationがLouisiana Pacific社の住宅用構造材製造事業を取得。これに伴い、当社の関連会社となる。
  • 2023年(令和5年)
    • 国産木材を有効活用した菜園システム『みんなのエコ菜園』を事業化、本格提案を開始

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.8
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 9.9時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.6
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 38 19 57
    取得者 27 19 46
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    71.1%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
階層別研修(新入社員・若手中堅層・管理職・役員)、職種別研修(営業職・製造職)、テーマ別研修(スキル別研修・ダイバーシティ推進・経営幹部育成など)、OJT、自己啓発

■新入社員の入社後の流れ
集合研修等(4~5月)⇒ 本配属(6月)
本配属後は、各1名に先輩がつき、OJT教育で仕事を覚える。
その後、フォローアップ(集合研修)を実施。
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育費補助、英語レッスン補助、ビジネススクール受講補助、資格取得支援(IT、語学)など
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

北海道大学、東北大学、福島大学、新潟大学、茨城大学、千葉大学、東京大学、東京工業大学、首都大学東京、東京農工大学、横浜国立大学、早稲田大学、慶應義塾大学、上智大学、明治大学、立教大学、東京理科大学、青山学院大学、法政大学、中央大学、日本大学、東洋大学、駒澤大学、専修大学、金沢美術工芸大学、信州大学、名古屋大学、名古屋工業大学、富山大学、京都大学、京都府立大学、同志社大学、立命館大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大阪芸術大学、関西大学、関西学院大学、神戸大学、京都産業大学、甲南大学、龍谷大学、近畿大学、岡山大学、愛媛大学、鳥取大学、島根大学、山口大学、九州大学、長崎大学、鹿児島大学ほか

採用実績(人数) 2024年実績(大卒以上) 33名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 17 16 33
    2023年 17 19 36
    2022年 14 13 27
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 33 0 100%
    2023年 36 4 88.9%
    2022年 27 4 85.2%

取材情報

お客さまのニーズをかなえる提案ができる、“商品の多様性”が強み
部署を超え、互いの仕事を理解し助け合って課題に向き合っていく
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