最終更新日：2025/4/22

中越通運(株)

正社員

業種

物流・倉庫
陸運（貨物・バス・タクシー）
情報処理
環境・リサイクル

基本情報

本社: 新潟県

資本金: 1億円

売上高: 233億円(2023年12月)

従業員: 1,293名

募集人数: 6～10名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

「100年企業を目指す中越通運」は、新潟県を基盤とし　総合物流事業を全国展開中。

これから就活の方でも大丈夫！ライフラインの一部である物流業界！（2025/04/22更新）

伝言板画像

物流という未来のある業界に、あなたもチャレンジしてみませんか？

皆さんの地域社会に貢献できるやりがいのあるお仕事です。

説明会ご希望の方、エントリーをお待ちしております。

　

時代とともに人々やビジネスのつながりも変わり、物流も変化する。若い世代の感性とアイディアで、地域に貢献する中越通運の未来を一緒に創っていける人を待っている。お客様の課題を解決することが私たちの仕事。物流拠点の充実が企業の発展に結実し、上場を果たしたお客様もいる。やりがいの大きな仕事だ。

: 時代とともに人々やビジネスのつながりも変わり、物流も変化する。若い世代の感性とアイディアで、地域に貢献する中越通運の未来を一緒に創っていける人を待っている。

: お客様の課題を解決することが私たちの仕事。物流拠点の充実が企業の発展に結実し、上場を果たしたお客様もいる。やりがいの大きな仕事だ。

若い世代の感性で時代をとらえ、新しい中越通運を創造する！

物流は地域に密着し、貢献する仕事。私たちと一緒に新しい時代を作りましょう。	■「歴史はあるけど新しい会社」へ（代表取締役社長　中山和映）当社は2020年に設立50周年を迎えました。鉄道輸送からスタートした当社は、陸上輸送事業、倉庫事業、引越事業を手がけ、現在は企業の物流部門を一貫して請け負う「3PL（サードパーティ・ロジスティクス）」まで事業を展開。独自の物流システム開発など、新しいチャレンジを続けてきました。物流は時代とともに変化します。過去の価値観や考え方にとらわれず、積極的に、新しい考え方や価値観を取り込み、変わりつづけることが必要です。そのために重要なのが、時代の動きを感じとる、若い世代の感性や考え方を柔軟に取り入れること。すでに若手社員が中心になり物流以外の当社関連企業と連携した営業活動を行うなど、新たな挑戦を始めています。変化の激しい時代を生き抜くためにも、未来を担う次世代の社員が挑戦できる「歴史はあるけど新しい会社」を創りたい。そして、ともに働く社員の充実度・満足度を高める努力をしていきたいと考えています。

物流は地域に密着し、貢献する仕事。私たちと一緒に新しい時代を作りましょう。

■「歴史はあるけど新しい会社」へ
（代表取締役社長　中山和映）
当社は2020年に設立50周年を迎えました。鉄道輸送からスタートした当社は、陸上輸送事業、倉庫事業、引越事業を手がけ、現在は企業の物流部門を一貫して請け負う「3PL（サードパーティ・ロジスティクス）」まで事業を展開。独自の物流システム開発など、新しいチャレンジを続けてきました。
物流は時代とともに変化します。過去の価値観や考え方にとらわれず、積極的に、新しい考え方や価値観を取り込み、変わりつづけることが必要です。
そのために重要なのが、時代の動きを感じとる、若い世代の感性や考え方を柔軟に取り入れること。すでに若手社員が中心になり物流以外の当社関連企業と連携した営業活動を行うなど、新たな挑戦を始めています。変化の激しい時代を生き抜くためにも、未来を担う次世代の社員が挑戦できる「歴史はあるけど新しい会社」を創りたい。そして、ともに働く社員の充実度・満足度を高める努力をしていきたいと考えています。

会社データ

プロフィール	私たちはお客様企業に対し、物流施設や情報技術を利用した物流システムを提案し、拠点のマネジメントを行うことで物流の効率化を実現しています。物流を変えることは日本のビジネスを変えること。もっと便利で、豊かな明日を目指します。【物流センター運営事業】は物流効率化の要。3PL事業を中核とした事業化を実現しています。【物流情報システム事業】では最新のICT技術を駆使した自社システムを開発。作業負荷軽減、労働環境改善に大きな力を発揮するIT商材の販売。【鉄道輸送事業】によるモーダルシフトの推進ではCO2の削減に貢献。環境・エネルギー問題に対応した環境負荷低減の推進と、関係機関からの案件認定による費用補助を組み込んだ物流設計など、実体経済に不可欠な物流戦略の『環境対応』を支援し、地域の経済活動を支えています。
事業内容	当社は、「社会と経済の動脈」ともいえる「物流」を求めるあらゆるお客様のニーズに応え、それぞれの問題や課題を解決する物流システムを幅広く考案し、またそのシステムを自ら実運用する総合物流企業です。そして、これからも時代を先取りした「社会に貢献できる明日の物流」を展開し続けます。【物流センター運営】・物流センターなどの大規模な物流施設の計画、設置・商品の検品、仕分、配送、流通データ管理など物流業務のトータル運営【物流情報システム】・専門部署とシステム子会社の連携で物流情報システムを開発、保守、拡販・WMS（物流拠点総合管理）とMESCA（クラウド受発注）を営業展開【陸上輸送】・トラックによるチャーター輸送・多種の輸送品の特質と積載荷役形態にあわせた多彩なボディー形態【鉄道輸送】・JRレールを使用したコンテナ輸送・レール輸送前後のトラック輸送との連携【倉庫運営】・保管、在庫管理、流通加工・輸送と組み合わせた入出庫オーダー管理【引越・特殊輸送】・個人家庭の引越・ビルや工場、オフィス、店舗など大規模な施設の移転プロジェクト大きく分けて７つの事業を展開中！ただ運ぶだけじゃなく、時代のニーズに合わせて新しい事業に挑戦する社風です。

プロフィール

私たちはお客様企業に対し、物流施設や情報技術を利用した物流システムを提案し、拠点のマネジメントを行うことで物流の効率化を実現しています。物流を変えることは日本のビジネスを変えること。もっと便利で、豊かな明日を目指します。

【物流センター運営事業】は物流効率化の要。3PL事業を中核とした事業化を実現しています。【物流情報システム事業】では最新のICT技術を駆使した自社システムを開発。作業負荷軽減、労働環境改善に大きな力を発揮するIT商材の販売。【鉄道輸送事業】によるモーダルシフトの推進ではCO2の削減に貢献。環境・エネルギー問題に対応した環境負荷低減の推進と、関係機関からの案件認定による費用補助を組み込んだ物流設計など、実体経済に不可欠な物流戦略の『環境対応』を支援し、地域の経済活動を支えています。

事業内容

当社は、「社会と経済の動脈」ともいえる「物流」を求めるあらゆるお客様のニーズに応え、それぞれの問題や課題を解決する物流システムを幅広く考案し、またそのシステムを自ら実運用する総合物流企業です。そして、これからも時代を先取りした「社会に貢献できる明日の物流」を展開し続けます。

【物流センター運営】
・物流センターなどの大規模な物流施設の計画、設置
・商品の検品、仕分、配送、流通データ管理など物流業務のトータル運営

【物流情報システム】
・専門部署とシステム子会社の連携で物流情報システムを開発、保守、拡販
・WMS（物流拠点総合管理）とMESCA（クラウド受発注）を営業展開

【陸上輸送】
・トラックによるチャーター輸送
・多種の輸送品の特質と積載荷役形態にあわせた多彩なボディー形態

【鉄道輸送】
・JRレールを使用したコンテナ輸送
・レール輸送前後のトラック輸送との連携

【倉庫運営】
・保管、在庫管理、流通加工
・輸送と組み合わせた入出庫オーダー管理

【引越・特殊輸送】
・個人家庭の引越
・ビルや工場、オフィス、店舗など大規模な施設の移転プロジェクト

大きく分けて７つの事業を展開中！ただ運ぶだけじゃなく、時代のニーズに合わせて新しい事業に挑戦する社風です。

本社郵便番号	950-0073
本社所在地	新潟県新潟市中央区日の出3丁目4番15号
本社電話番号	025-245-7561
設立	1970(昭和45)年12月23日
資本金	1億円
従業員	1,293名
売上高	233億円(2023年12月)
事業所	【本社】新潟市中央区【新潟県内】14カ所新潟市(北区、東区、江南区、南区、西蒲区) 聖籠町、三条市、長岡市、上越市頸城区【新潟県外】6カ所東京都区内、埼玉県羽生市、群馬県前橋市栃木県宇都宮市、宮城県岩沼市【駐在拠点】東京都区内、千葉県野田市、岩手県盛岡市、福島県本宮市愛知県小牧市、大阪府茨木市、熊本県熊本市
関連会社	ネットワーク・アライアンス(株) (株)CHAOS (株)テッパ中越グル－プ(物流5社・観光4社・サービス7社)
特化した技術・サービス	国土交通省北陸信越運輸局に、環境負荷軽減が期待される物流計画に税制優遇が与えられる「流通業務の総合効率化及び効率化の促進に関する法律」（物流総合効率化法）の要件を満たす業者として、新潟県内で初めて認定されました。【公表資料】物流総合効率化法による認定一覧（北陸信越運輸局）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 11.9年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 38.6時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.2日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	8名	3名	11名
取得者	4名	3名	7名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

50.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 3.6%
  （83名中3名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、OJT研修、フォローアップ研修、階層別研修、業務別研修
自己啓発支援制度	制度あり業務に必要な資格免許の取得については会社が全額費用負担
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞日本大学＜大学＞青山学院大学、亜細亜大学、大阪学院大学、大妻女子大学、神奈川大学、金沢星稜大学、関西大学、関東学園大学、京都女子大学、杏林大学、近畿大学、群馬大学、国士舘大学、駒澤大学、札幌学院大学、実践女子大学、城西大学、駿河台大学、専修大学、創価大学、高崎商科大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、帝京大学、東海大学、東京情報大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、富山大学、獨協大学、長岡大学、名古屋商科大学、新潟大学、新潟医療福祉大学、新潟経営大学、新潟県立大学、新潟国際情報大学、新潟産業大学、新潟薬科大学、日本大学、日本福祉大学、福井大学、福井県立大学、富士大学、佛教大学、放送大学、明海大学、明治大学、山形大学、山梨学院大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、南山大学、西武文理大学、敬和学園大学＜短大・高専・専門学校＞専門学校大阪ビジネス・アカデミー、大原簿記公務員専門学校新潟校、熊本電子ビジネス専門学校、ＪＷＳＣ国際スノーボード＆スケートボード専門学校、長崎短期大学、新潟会計ビジネス専門学校、新潟コンピュータ専門学校、新潟情報専門学校、新潟青陵大学短期大学部、新潟中央短期大学、新潟ビジネス専門学校、日本電子専門学校、日本ＩＴビジネス公務員専門学校、華学園栄養専門学校、マナビヤ宮崎アカデミー、悠久山栄養調理専門学校もっと見る
採用実績（人数）	総合職：新卒採用数 2011年4月 6名(男5女1) 2012年4月 6名(男3女3) 2013年4月 3名(男2女1) 2014年4月 5名(男1女4) 2015年4月 3名(男2女1) 2016年4月 3名(男1女2) 2017年4月 1名(男1女0) 2018年4月 5名(男3女2)　 2019年4月 4名(男2女2) 2020年4月 6名(男4女2) 2021年4月 4名(男3女1) 2022年4月 7名(男7女0) 2023年4月 3名(男2女1)

採用実績（学校）

＜大学院＞
日本大学
＜大学＞
青山学院大学、亜細亜大学、大阪学院大学、大妻女子大学、神奈川大学、金沢星稜大学、関西大学、関東学園大学、京都女子大学、杏林大学、近畿大学、群馬大学、国士舘大学、駒澤大学、札幌学院大学、実践女子大学、城西大学、駿河台大学、専修大学、創価大学、高崎商科大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、帝京大学、東海大学、東京情報大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、富山大学、獨協大学、長岡大学、名古屋商科大学、新潟大学、新潟医療福祉大学、新潟経営大学、新潟県立大学、新潟国際情報大学、新潟産業大学、新潟薬科大学、日本大学、日本福祉大学、福井大学、福井県立大学、富士大学、佛教大学、放送大学、明海大学、明治大学、山形大学、山梨学院大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、南山大学、西武文理大学、敬和学園大学
＜短大・高専・専門学校＞
専門学校大阪ビジネス・アカデミー、大原簿記公務員専門学校新潟校、熊本電子ビジネス専門学校、ＪＷＳＣ国際スノーボード＆スケートボード専門学校、長崎短期大学、新潟会計ビジネス専門学校、新潟コンピュータ専門学校、新潟情報専門学校、新潟青陵大学短期大学部、新潟中央短期大学、新潟ビジネス専門学校、日本電子専門学校、日本ＩＴビジネス公務員専門学校、華学園栄養専門学校、マナビヤ宮崎アカデミー、悠久山栄養調理専門学校

採用実績（人数）

総合職：新卒採用数
2011年4月 6名(男5女1)
2012年4月 6名(男3女3)
2013年4月 3名(男2女1)
2014年4月 5名(男1女4)
2015年4月 3名(男2女1)
2016年4月 3名(男1女2)
2017年4月 1名(男1女0)
2018年4月 5名(男3女2)　
2019年4月 4名(男2女2)
2020年4月 6名(男4女2)
2021年4月 4名(男3女1)
2022年4月 7名(男7女0)
2023年4月 3名(男2女1)

過去3年間の新卒採用者数（男女別）