最終更新日:2025/3/1

東京建物(株)

  • 正社員
  • 上場企業

業種

  • 不動産
  • 住宅
  • 建設
  • 不動産(管理)

基本情報

本社
東京都
資本金
924億円
売上高
3,759億4,600万円(2023年12月期)
従業員
807名(2023年12月時点)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

1896年の創業から培ってきたお客様との信頼を糧に、都市の再生から、分譲マンション【Brillia】の開発、そして新たな挑戦を続ける「総合不動産デベロッパー」

採用担当者からの伝言板 (2025/02/12更新)

この度は、総合不動産デベロッパー、東京建物にご興味をお寄せいただき、誠にありがとうございます。

都市開発、オフィスビルの開発や運営、マンション開発・分譲、商業施設開発、不動産投資事業等について、文系/理系を問わず携われる仕事です。

当社は、「信頼を未来へ」という企業理念のもと、
社会課題解決と企業成長をより高い次元で両立する
「次世代デベロッパー」を目指します。

会社紹介記事

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東京建物は「お客様第一の精神」と「進取の精神」を原点に、創業から一世紀を超えた今も挑戦を続けています。
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文化・交流が生まれる「WORK STYLE INNOVATION」を追求した開発を行った中野セントラルパーク

お客様第一、そして進取の精神を胸に。

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東京都初のPark-PFI事業「都立明治公園」、【TOKYO LEGACY PARKs】プロジェクト

私たち東京建物が生まれたのは今から100年以上前。
安田財閥の創始者でもある、安田善次郎が明治29(1896)年、
東京市日本橋区に設立したのがはじまりです。

安田が大切にしたのは「お客様第一の精神」と、常に時代の流れを先取りする「進取の精神」。
その想いは、現在も私たち東京建物グループの仕事に脈々と受け継がれています。

100年以上にわたる私たち東京建物のあゆみは、
"街づくり"に関わるすべての方々とのあゆみです。
長年かけて築いてきた「信頼」を未来へつないでいくために。
私たちは、創業以来の「お客様第一の精神」を胸に、
時代のニーズや変化にいち早く対応し、
これからも快適な都市環境づくりを目指してまいります。

会社データ

プロフィール

当社は2024年の10月で創立128周年を迎えた
日本で最も歴史ある総合不動産デベロッパーです。

オフィスビル、住宅、商業施設など、
人々が関わるあらゆる『空間』を徹底した顧客視点で考え抜き創出すること、
これが当社の使命だと考えています。

長年かけて培った信頼を礎に、
『街づくりのトータルコーディネーター』として挑戦し続けます。

【主な事業内容】
●都市開発・ビル事業、住宅事業、商業施設事業、ホテル事業、物流施設事業、海外事業、イノベーション拠点、駐車場事業 ほか

事業内容
私たちの仕事は、単なる“建物づくり”ではありません。
私たちの仕事は、不動産が持つ無限の可能性を広げる“空間づくり”です。

総合不動産デベロッパー業界で、最も長い歴史を持つ東京建物は「お客様第一」、「進取の精神」を企業活動の原点として、複合開発・オフィスビル・マンション・商業・リゾート・駐車場・アセットサービス・海外など、幅広い事業展開で数々の空間づくりを手掛けてきました。

いつも一番に考えることは、「誰のためのものなのか?」
目指しているのは、挑戦心を持って、とことん考え抜き、その街の未来を描くこと。

■ビル事業
“都市の未来に貢献する街づくり”を目指し、国際都市・東京を中心とした都市開発を手掛けています。オフィス街の中心地に「森」を共存させた【大手町タワー】、駅前を「公園都市」として再生した【中野セントラルパーク】、そして2020年には豊島区旧庁舎跡地に「賑わいと文化の発信地」【Hareza池袋】が誕生しました。また、都市型コンパクト商業施設【FUNDES】や、都市型ホテルの開発なども行っています。入居する人、働く人、訪れる人、一人ひとりが「私のビル」と感じることができる空間づくりを目指しています。

■住宅事業
「洗練」と「安心」をコンセプトとする【Brillia】や賃貸マンション【Brillia ist】の開発・運営など、住まう方の暮らし、そして未来を輝かせたい、という想いのもと良質な住環境を提供しています。日本初の区庁舎一体型の再開発事業【Brillia Tower池袋】、2020年には埼玉県最大級約1,400戸の大規模PJ【SHINTO CITY】の誕生、2024年には大阪府堂島エリアのランドマークとなる【Brillia Tower 堂島】も完成し、色褪せない街の再生に取り組んでいます。また、顧客満足度調査で優秀賞を多数を獲得するなど、今後もお客様から評価され、信頼され続けるブランドを目指します。

■海外事業
日本で培ったノウハウを元に、中国および東南アジア、アメリカの各都市で展開しています。中国では「瀋陽・明天広場PJ」「天津・濱海PJ」「揚州PJ」「上海・紅郡マンション」など、発展する中国各都市での取り組みを中心に、東南アジアではシンガポール、タイに拠点を設けつつ「インドネシア」「ミャンマー」等でオフィスビル・商業施設・住宅など、独自のノウハウで開発事業・コンサル事業を展開しています。
本社郵便番号 103-8285
本社所在地 東京都中央区八重洲1-4-16
本社電話番号 03-3274-0112(人事部)
設立 1896(明治29)年10月1日
資本金 924億円
従業員 807名(2023年12月時点)
売上高 3,759億4,600万円(2023年12月期)
代表者 代表取締役社長執行役員 野村 均
株式上場 東京証券取引所 プライム市場上場
事業所 本   社:東京
支   店:関西・九州・名古屋
関連会社 東京建物不動産販売(株)、東京不動産管理(株)、
東京ビルサービス(株)、(株)プライムプレイス、
新宿センタービル管理(株)、(株)東京建物アメニティサポート、
(株)イー・ステート・オンライン、
日本レンタル保証(株)、日本パーキング(株)、
東京建物リゾート(株)、東京建物(上海)房地産咨詢有限公司、
Tokyo Tatemono Asia Pte. Ltd.、東京建物不動産投資顧問(株)、
(株)東京リアルティ・インベストメント・マネジメント、
エキスパートオフィス(株)他
平均年齢 41.8歳(2023年12月末時点)
平均勤続年数 11.3年(2023年12月末時点)
平均給与 1,023.5万円(2023年実績/総合職平均年収)
沿革
  • 1896年
    • 設立(安田財閥創始者 安田善次郎による)
      住宅ローンの原型となった割賦販売方式での不動産売買を開始
  • 1907年
    • 東京株式取引所に株式を上場
  • 1928年
    • ≪宅地分譲開始≫(関口台町分譲地)
  • 1937年
    • ≪リゾート開発開始≫(湯河原別荘分譲)
  • 1968年
    • ≪マンション分譲開始≫(藤沢マンション)
  • 1979年
    • 新宿副都心開発の大きな足がかりとなる『新宿センタービル』竣工
  • 1996年
    • 創立100周年、≪企業理念~信頼を未来~≫≪シンボルマーク≫制定
  • 1998年
    • SPC法に基づく不動産証券化第1号登録を取得
  • 2002年
    • 東京証券取引所にJ-REIT【日本プライムリアルティ投資法人】上場
  • 2003年
    • 住宅ブランドを「Brillia(ブリリア)」に統一
  • 2006年
    • 大規模再開発事業『olinas(オリナス)』竣工
      国内デベロッパー初の現地法人【東京建物(上海)房地産咨詢有限公司】設立
  • 2007年
    • 都市開発分野で初めてPFIを導入した『霞が関コモンゲート』竣工
  • 2008年
    • 大規模商業施設『SMARK(スマーク)』竣工
  • 2011年
    • 【日本パーキング(株)】をグループ会社化し、駐車場事業へ参入
      現本社ビル『東京建物八重洲ビル』竣工
  • 2012年
    • 緑の中で働く新たなワークスタイルを提案『中野セントラルパーク』竣工
  • 2013年
    • 国内最高水準の環境配慮型オフィスビル『東京スクエアガーデン』竣工
  • 2014年
    • 都市と自然の再生を実現『大手町タワー』全体竣工
  • 2015年
    • 日本初の区本庁舎一体型高層マンション「Brillia Tower 池袋」竣工
      「東京駅前八重洲一丁目東地区第一種市街地再開発事業」都市計画決定
  • 2017年
    • 賃貸マンションブランドを「Brillia ist」に統一
  • 2018年
    • スタートアップ支援施設「xBridge-Tokyo(クロスブリッジトウキョウ)」を東京建物本社ビル内にオープン
      持続可能な都市・社会づくりを行うためのOpen Innovation Platform「City Lab TOKYO」開業
      インドネシア・ジャカルタに初進出  分譲マンション・オフィス開発事業に参画
  • 2019年
    • 「東京駅前八重洲一丁目北地区第一種市街地再開発事業」都市計画決定
      「Brillia Tower 聖蹟桜ヶ丘」が首都圏初・唯一の「超高層 ZEH-M(ゼッチ・マンション)実証事業」として採択決定
      「TOKYO FOOD LAB」 開設
  • 2020年
    • シンガポール オフィスビル再開発事業 「79 ロビンソンロード」竣工
      Hareza Tower(ハレザタワー)(オフィス棟)竣工  Hareza 池袋全体開業
      東京建物初の物流施設「T-LOGI(ティーロジ)久喜」竣工
  • 2021年
    • 「ESG ファイナンス・アワード・ジャパン」最高位である金賞(環境大臣賞)を受賞
      既存建物の商業施設を減築、高層住宅を増築「西新リボーンプロジェクト」全体竣工
  • 2022年
    • 東京都初のPark-PFI活用事業「都立明治公園」、公募設置等計画認定
      中規模オフィス開発事業に参入 「T-PLUS 日本橋小伝馬町」竣工
      「渋谷二丁目西地区再開発(渋谷二丁目プロジェクト)」都市計画決定
      「新秩父宮ラグビー場(仮称)整備・運営等事業」の民間事業者に選定
  • 2023年
    • 「(仮称)京橋三丁目東地区市街地再開発事業 」都市計画決定
      「有明アーバンスポーツパーク整備運営事業」 事業候補者に選定

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 11.3
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 26時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.5
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    -年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 - - -
    取得者 - - -
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    -年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員導入研修(マナー研修、ロジカルシンキング研修、PCスキル研修、コンプライアンス研修、CSR研修)
、不動産基礎実務研修、東京建物グループ合同研修、海外研修、若手研修(プレゼンテーション研修、アカウンティング研修、ファイナンス研修、マーケティング研修)他
自己啓発支援制度 制度あり
メンター制度 制度あり
入社後1年間のカウンセラー制度あり
(新入社員1名に対し、入社3~15年目の先輩1名が担当)
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
大阪大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、熊本大学、慶應義塾大学、神戸大学、芝浦工業大学、首都大学東京、上智大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、富山大学、名古屋大学、名古屋工業大学、一橋大学、広島大学、武蔵野美術大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

1.総 合 職 :
【国公立大学】東北大学、富山大学、首都大学東京、東京大学、一橋大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京農工大学、横浜国立大学、千葉大学、名古屋大学、名古屋工業大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、広島大学、九州大学、熊本大学 ほか
【私立大学】早稲田大学、慶應義塾大学、上智大学、中央大学、立教大学、明治大学、東京理科大学、芝浦工業大学、同志社大学、関西学院大学、立命館大学、武蔵野美術大学、サウスイーストミズーリ大学 ほか

2.住宅総合職 :
【国公立大学】首都大学東京、筑波大学
【私立大学】早稲田大学、慶應義塾大学、明治大学、立教大学、日本大学、成城大学 ほか

採用実績(人数) 1.総 合 職 :
年度    21 22 23 24 25(予)
────────────────
人数/名  26 26 28 27 28

2.住宅総合職 :
年度    21 22 23 24 25(予)
────────────────
人数/名   7  4   4  4   -  ※2025年卒は新卒採用を中止
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 15 13 28
    2024年 14 13 27
    2023年 16 12 28
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 28 - -%
    2024年 27 - -%
    2023年 28 - -%

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