最終更新日:2025/4/7

(株)J-POWERハイテック

  • 正社員

業種

  • 建設
  • 電力
  • ガス・エネルギー
  • プラント・エンジニアリング
  • 設備工事・設備設計

基本情報

本社
東京都
資本金
5億円
売上高
593億円(2024年3月期決算)
従業員
1,167名
募集人数
51~100名

「日本の電力安定供給を支え、再生可能エネルギーを未来へ繋ぐ」

【2026年卒】新卒採用開始!既卒者・第二新卒者も積極採用中です! (2025/04/07更新)

伝言板画像

みなさん、こんにちは!
2026年度卒の新卒採用を開始いたしました。

・インフラや電力業界で、社会に大きく貢献したい
・福利厚生が充実した企業で長く働きたい
・これからますます重宝される再生可能エネルギーに興味がある
・地域社会とともに成長し、ともに歩んでいきたい
・学校で学んだ技術や知識を存分に発揮したい
・チームで何かを成し遂げることにやりがいを感じる

このようなあなたの熱い想いを形にできる、そんな場所が当社にはあります。
あなたの情熱やアイデアが、未来のエネルギー社会を形作る一端を担う。
そんな、大きなやりがいのある仕事に挑戦してみませんか?

まずは、会社説明会にご参加ください!
お会いできる日を楽しみにしております。

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企業のここがポイント

  • 電力安定供給に貢献

    水力・風力・送変電の事業から『電力の安定供給』を支えており、社会貢献度の高さが私たちの誇りです。

  • 国内第2位のシェア

    当社が管理する水力・風力発電設備は、国内2位のシェアを誇り、持続可能な未来を照らし続けます。

  • 充実の福利厚生制度

    充実の福利厚生制度で長く安心して働くことができます!例:年間休日120日以上、寮・社宅完備 など

会社紹介記事

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福島県にある田子倉ダム。高低差145.0mと、重力式コンクリートダムとしては日本有数の規模を誇ります。
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「再生可能エネルギーの発展に貢献したい。」そんな思いから入社を決めた河児さん。今でもその思いに変化はなく、電力の安定供給を使命として前線で活躍しています。

『エネルギーを安定的に供給する』という大きなテーマに挑戦し続けています!

◆日本のエネルギーを支え続ける
J-POWERハイテックは、J-POWERグループが保有する全国の水力発電、送変電、風力発電設備などの建設や保守管理を通して、「エネルギーを供給する」使命を担っています。
設備を長期にわたり健全に稼働させていくためには、一人ひとりが磨いた技術力を一つに結集し、持続していくことが不可欠です。そのため、当社はキャリアデベロップメントプログラムを整え、OJTに加えOFF-JT研修や資格取得支援により、着実にスキルアップしていける環境を整えています。

また、さまざまな部署、職種が連携していかなければ電力を安定的に供給することはできません。例えば、電気職や土木職、送電職など現場で活躍する職種もあれば、契約や安全管理など間接部門で働く事務職も必要不可欠です。したがって、全社的に「チームワーク」が深く浸透しています。互いの強みを発揮し、助け合いながら、会社の使命を果たしています。

◆仕事・人との関わりを通し、社会に役立つ人財へ
私たちが期待することは、未来の当社を担う人財としてのポテンシャルです。その原動力となる知的好奇心を持ち、仕事の中で疑問を感じた時は、文献を調べたり、周りの先輩や上司に意見を求めることが重要です。私たちも、皆さんを受け止め、成長の芽をしっかり育てていく会社でありたいと思っています。

多くの方は自分の可能性や適性、人生設計などに少なからず不安を抱えていると思います。対話を重ねるうちに自分に対する「気付き」も多く見出せるでしょう。

<J-POWERハイテック 総務部>

会社データ

プロフィール

当社は、電気、機械、土木、建築、補償部門の技術集団として、水力発電・送変電・風力発電設備の建設、保守管理をはじめ、お客様の多様なニーズにお応えできる総合エンジニアリング企業です。

J-POWER(電源開発(株))の100%出資会社として、J-POWERグループが保有する北海道から九州まで全国約カ60所の水力発電や風力発電、送変電設備等の保守管理を一手に担い、国内の電力安定供給を支えている企業です。

これからも当社は、人・社会・環境の調和をモットーに社会的責任を果たしつつ、お客様の信頼とご期待に応え得る最高の品質とサービスを提供し続けるべく、長年培ってきた技術を研鑽していきます。

事業内容
■水力・風力発電所、変電所、送電線等各種電力設備に係る調査・設計・建設・補修・保守・診断等
■水力・地熱・火力・原子力発電所関連をはじめとした各種土木建築工事
■土地建物等に係る補償コンサルタント、土地測量、不動産鑑定・評価

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栃木県にある沼原発電所(揚水式)の沼原調整池。プール型貯水池で、内面をアスファルトでおおった表面遮水壁型フィルダム。プール状のダムとしては、国内初で世界最大級。

本社郵便番号 102-0073
本社所在地 東京都千代田区九段北4丁目2番5号
本社電話番号 03-3237-2323
設立 1960(昭和35)年3月1日
資本金 5億円
従業員 1,167名
売上高 593億円(2024年3月期決算)
事業所 本社、北海道統括センター、上士幌事業所、桂沢事業所、東日本統括センター、東和事業所、下郷事業所、沼原事業所、田子倉事業所、小出事業所、奥清津事業所、中日本統括センター、佐久間事業所、天竜事業所、御母衣事業所、九頭竜事業所、西日本統括センター、北山川事業所、尾鷲出張所、十津川事業所、紀和事業所、高知事業所、早明浦出張所、南九州事業所、鶴田出張所、大間事業所、十勝事業所、函館事業所、上北出張所、むつ事業所、仙台事業所、関東事業所、西東京出張所、魚沼事業所、静岡事業所、新静岡事業所、中部天竜事業所、中部事業所、関西事業所、中国事業所、四国事業所、九州事業所、佐野機材センター
売上高推移 593億円(2024年3月)
625億円(2023年3月)
633億円(2022年3月)
650億円(2021年3月)
612億円 (2020年3月)
株主構成 J-POWER(電源開発(株))
主な取引先 J-POWER(電源開発(株)) 100%出資
関連会社 J-POWER(電源開発(株))
(株)J-POWERビジネスサービス
J-POWERジェネレーションサービス(株)
J-POWERテレコミュニケーションサービス(株)
J-POWER設計コンサルタント(株)
沿革
  • 1960年
    • 開発工事(株) 設立
  • 1962年
    • (株)電発環境緑化センター 設立
  • 1967年
    • 開発電気(株) 設立
  • 2004年
    • 開発工事(株)を存続会社として、開発電気(株)の水力発電及び送変電設備、並びに一般電気設備に係る営業、及び(株)電発環境緑化センターの補償コンサルティングに係る営業を承継する吸収分割を行うとともに、会社名を「(株)JPハイテック」に変更
  • 2020年
    • 2020年 会社名を「(株)J-POWERハイテック」に変更

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.8
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 16.9時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 17.8
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 22 4 26
    取得者 21 4 25
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    95.5%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
J-POWERハイテックでは、人財の成長を支えるべく教育制度を整えており、例えば新人研修でいえば、J-POWERグループでの2週間の研修の後、技術系は各部門によって独自の研修を行います。電気関係の部門であれば、研修施設で2ヶ月ほどの研修を実施。発電所設備を模した機器が設置してありますので、実態に即した技術を身に付けることができます。

他にも以下の研修があります。
・階層別研修(2年目社員研修・5年目社員研修など)
全社員向けの共通研修で各キャリアステージで求められるスキルの習得を目指します。

・技術研修:各技術職(電気職・機械職・送電職・土木職・建築職)向けの研修
各職種毎の専門知識を深める技術研修を行っております。

・自己選択型研修:社員のニーズに応じた目的別研修。
コミュニケーションスキルや会計・税務、交渉力・折衝力向上など、多数のプログラムがあり、自己啓発の取り組みをサポートします。
自己啓発支援制度 制度あり
階層別研修・目的別研修・通信教育など充実しています。
資格取得祝金有り。資格取得にかかる費用も会社で負担します。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
北海道大学、山口大学
<大学>
愛知県立大学、愛知工業大学、青森中央学院大学、青山学院大学、秋田大学、岩手大学、愛媛大学、岡山大学、岡山理科大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関東学院大学、学習院大学、北見工業大学、九州共立大学、九州産業大学、近畿大学、熊本大学、久留米大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、静岡文化芸術大学、職業能力開発総合大学校、信州大学、城西大学、成蹊大学、専修大学、崇城大学、高崎経済大学、拓殖大学、大東文化大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、筑波大学、帝京大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京経済大学、東京国際大学、東京電機大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、豊橋技術科学大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本経済大学(福岡)、日本工業大学、姫路獨協大学、福井大学、福岡工業大学、法政大学、北星学園大学、北海道大学、武蔵大学、室蘭工業大学、明治大学、明星大学、山形大学、立教大学、立正大学、早稲田大学、琉球大学、大阪産業大学、目白大学、上武大学、中央学院大学、札幌大学、常葉大学、東京成徳大学、東京工科大学
<短大・高専・専門学校>
明石工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、旭川工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、香川高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、熊本高等専門学校、熊本工業専門学校、呉工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、國學院大學栃木短期大学、佐世保工業高等専門学校、津山工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校、名古屋工学院専門学校

採用実績(人数)          2022年 2023年 2024年
大学        12名   12名   16名  
(高専専攻科含)
高専卒       9名   10名    2名
(本科)
採用実績(学部・学科) 電気工学科、機械工学科、土木工学科、建築学科、その他理工系学部の電気系、
機械系、土木系、建設系、建築系、地質・資源系学科
文系学科全般 他
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 31 4 35
    2023年 31 3 34
    2022年 41 3 44
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 35 0 100%
    2023年 34 2 94.1%
    2022年 44 2 95.5%

取材情報

「電気を作り守る現場」で働く、先輩社員へインタビュー
電気、土木、事務の現場で活躍する若手社員を紹介
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