最終更新日：2025/4/25

独立行政法人水資源機構

正社員
既卒可

業種

公益・特殊・独立行政法人
建設コンサルタント
設備工事・設備設計

基本情報

本社: 埼玉県

資本金: 約48億3,800万円（政府出資金）

総事業費: 約1,492億円（2024年度予算）

職員数: 約1,400名（2024年4月現在）

募集人数: 51～100名

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我が国唯一の「水」に関する独立行政法人として、日本を水の面で支えています

2026卒採用【技術職(土木・電気通信・機械・建築)】の応募を開始しました。（2025/04/25更新）

伝言板画像

みなさん、こんにちは。
独立行政法人水資源機構採用担当です。

この度は水資源機構の採用ページをご覧いただきましてありがとうございます。

2026卒採用の技術職(土木・電気通信・機械・建築)の応募を開始しました。

また、みなさんに当機構のことをより身近に感じてもらえるようなコンテンツを企業マイページで公開していますので、ぜひご覧下さい。

エントリー〆切り　６月２７日（金）
エントリーシート提出期限　６月３０日（月）

ご応募お待ちしております。

◆◆応募職種は以下のとおりです◆◆

【事務系】　　事務職　（募集は終了いたしました）
【技術職】　　土木職
　　　　　　　電気通信職
　　　　　　　機械職
　　　　　　　建築職　

詳しい内容はHP掲載の募集要項をご確認ください。

◆◆募集要項はこちらから↓↓↓◆◆

https://www.water.go.jp/honsya/honsya/recruit/job/index.html

下久保ダムでは、降雨等で変動する河川流量に対し、流水の正常な機能維持や安定した水の供給・洪水調節といった重要な役割を果たし、首都圏を支えています。豊川用水では、通水を確保しながら、耐震対策や水路の老朽化対策等の施設維持改修工事を実施することにより、より一層、水の安定供給に努めています。

: 下久保ダムでは、降雨等で変動する河川流量に対し、流水の正常な機能維持や安定した水の供給・洪水調節といった重要な役割を果たし、首都圏を支えています。

: 豊川用水では、通水を確保しながら、耐震対策や水路の老朽化対策等の施設維持改修工事を実施することにより、より一層、水の安定供給に努めています。

物事を深く考え、積極果敢にチャレンジできるみなさんの活躍に期待しています！

日本の年間降水量は世界平均の2倍であり、水資源に恵まれているように思うかもしれませんが、国民一人当たりの年降水量は世界の5分の1程度です。また、降雨は梅雨期や台風期に集中し、河川は急勾配の上、長さも短いので、水資源の有効利用や防災の観点からダム・水路等の建設や管理・運用が不可欠になっています。　私たち水資源機構は、そうしたダム・水路等の水資源開発施設の計画・調査・建設から管理までを一貫して行っている我が国唯一の独立行政法人です。1962年、前身の水資源開発公団として発足して以来、生活用水や工業用水、農業用水等の安定供給と治水を目的に事業を展開し、日本を水の側面で支えています。　今日、当機構が管理している施設は全国で54施設（32ダム等、水路総延長約3,000km）におよび、その開発水量は7水系(利根川、荒川、豊川、木曽川、淀川、吉野川、筑後川)全体の約83％を占める等、大都市圏のライフラインとして重要な役割を果たしています。　自然や社会と調和を図りながら、全職員のチームワークで、国内外に貢献する「水のプロ集団」を目指しているのが、私たち水資源機構です。積極果敢にチャレンジする、意欲を持った若いみなさんの活躍に期待しています。

　日本の年間降水量は世界平均の2倍であり、水資源に恵まれているように思うかもしれませんが、国民一人当たりの年降水量は世界の5分の1程度です。また、降雨は梅雨期や台風期に集中し、河川は急勾配の上、長さも短いので、水資源の有効利用や防災の観点からダム・水路等の建設や管理・運用が不可欠になっています。

　私たち水資源機構は、そうしたダム・水路等の水資源開発施設の計画・調査・建設から管理までを一貫して行っている我が国唯一の独立行政法人です。1962年、前身の水資源開発公団として発足して以来、生活用水や工業用水、農業用水等の安定供給と治水を目的に事業を展開し、日本を水の側面で支えています。
　今日、当機構が管理している施設は全国で54施設（32ダム等、水路総延長約3,000km）におよび、その開発水量は7水系(利根川、荒川、豊川、木曽川、淀川、吉野川、筑後川)全体の約83％を占める等、大都市圏のライフラインとして重要な役割を果たしています。

　自然や社会と調和を図りながら、全職員のチームワークで、国内外に貢献する「水のプロ集団」を目指しているのが、私たち水資源機構です。積極果敢にチャレンジする、意欲を持った若いみなさんの活躍に期待しています。

会社データ

プロフィール	私たち水資源機構は、前身の公団から半世紀以上「水のプロ集団」として、ダム・水路等を建設・管理し、国民生活に不可欠な「水」の安定供給を行うと共に国民のくらしを守っています。　具体的には、首都圏、中部圏、近畿圏等の大都市圏に、水道・工業・農業用水を安定して供給することや、洪水被害を軽減すること等、「水」を通じて、国民生活の向上と産業経済の発展に貢献できる、公共・公益性の高い仕事を行ってきました。　近年、気候変動が激しさを増す中で、これからも国民生活を守るため、私たち水資源機構は、これまでの建設・管理に加え、昨今では施設の長寿命化やライフサイクルコストの観点を合わせたコスト縮減、耐震性の向上、自然環境への配慮、国際貢献、ICTの活用等、様々な新しい課題にも引き続き積極的に取り組み、これからも「安全で良質な水を安定して安くお届けする」を経営理念に、広域的な水供給の担い手として、国民生活になくてはならない「水」の安定供給に貢献していきます。　事務職、土木職、電気通信職職、機械職、建築職の立場から「水」をキーワードに社会に貢献する仕事をしたい、そんなあなたのご応募をお待ちしています。　　私たちと一緒に、これまでの長い歴史で培ってきた技術・ノウハウを着実に未来へ引き継ぎ、国内外で貢献する「水のプロ集団」の一員として、新たな一歩を踏み出しませんか！
事業内容	水資源機構は、7つの水系（利根川・荒川・豊川・木曽川・淀川・吉野川・筑後川）において水系毎の水資源開発基本計画に基づき、利水、治水を目的とする多目的ダム、河口堰、湖沼水位調設施設及び用水路等を建設し、完成した施設の管理・水運用までを一貫して行っています。水資源機構が行っている事業は、複数の都府県にまたがる地域に都府県を超えて、水道用水、農業用水、工業用水を安定して供給するとともに、洪水調節、渇水対策、河川環境保全等を行う広域的事業であり、多くの利水者や国・県等と関係しています。 7つの水系に係る地域の面積は日本国土の約17％ですが、人口は総人口の約53％、工業出荷額は全国の約46％を占めています。7つの水系の全開発水量のうち、水資源機構の事業で開発した水量は約83％を占めています。水資源機構は、国や関係都府県、利水者の間で中立的な立場に立ち、ダムや用水路等を建設・管理しており、国民生活と密接した責任ある役割を担っています。　また、水資源機構は、長年培ってきた水資源開発と水利用に関する技術と経験を活かし、国内外の他機関に対して技術支援も行っています。　具体的には、発注者としてのノウハウや高度な専門知識を活かして、ダム本体工事設計、ダム本体施工監理、試験湛水計画作成、維持管理更新計画検討や施設改造等の技術支援を行っています。　さらに水資源機構は、これまでに蓄積した技術・経験を活かし、アジアの水資源管理の向上のため国際協力活動にも力を入れてきました。　国際協力機構(JICA)を通じて、水資源機構職員を専門家として世界各地へ派遣するとともに、世界各国からの研修生の受け入れを行っています。また、他機関から委託された調査業務も受託しています。　その他にも、水資源機構、アジア開発銀行(ADB)、アジア開発銀行研究所(ADBI)が中心となり、2004年に「アジア河川流域機関ネットワーク(略称：NARBO)」を設立いたしました。NARBOでは水資源機構が事務局を担当し、各国関係機関との活発な情報交換やワークショップ、研修会、セミナーを開催し各国から高い評価を受けています。 NARBO（アジア河川流域機関ネットワーク）国際会議の様子

プロフィール

　私たち水資源機構は、前身の公団から半世紀以上「水のプロ集団」として、ダム・水路等を建設・管理し、国民生活に不可欠な「水」の安定供給を行うと共に国民のくらしを守っています。

　具体的には、首都圏、中部圏、近畿圏等の大都市圏に、水道・工業・農業用水を安定して供給することや、洪水被害を軽減すること等、「水」を通じて、国民生活の向上と産業経済の発展に貢献できる、公共・公益性の高い仕事を行ってきました。

　近年、気候変動が激しさを増す中で、これからも国民生活を守るため、
私たち水資源機構は、これまでの建設・管理に加え、昨今では施設の長寿命化やライフサイクルコストの観点を合わせたコスト縮減、耐震性の向上、自然環境への配慮、国際貢献、ICTの活用等、様々な新しい課題にも引き続き積極的に取り組み、これからも「安全で良質な水を安定して安くお届けする」を経営理念に、広域的な水供給の担い手として、国民生活になくてはならない「水」の安定供給に貢献していきます。

　事務職、土木職、電気通信職職、機械職、建築職の立場から「水」をキーワードに社会に貢献する仕事をしたい、そんなあなたのご応募をお待ちしています。
　
　私たちと一緒に、これまでの長い歴史で培ってきた技術・ノウハウを着実に未来へ引き継ぎ、国内外で貢献する「水のプロ集団」の一員として、新たな一歩を踏み出しませんか！

事業内容

水資源機構は、7つの水系（利根川・荒川・豊川・木曽川・淀川・吉野川・筑後川）において水系毎の水資源開発基本計画に基づき、利水、治水を目的とする多目的ダム、河口堰、湖沼水位調設施設及び用水路等を建設し、完成した施設の管理・水運用までを一貫して行っています。

水資源機構が行っている事業は、複数の都府県にまたがる地域に都府県を超えて、水道用水、農業用水、工業用水を安定して供給するとともに、洪水調節、渇水対策、河川環境保全等を行う広域的事業であり、多くの利水者や国・県等と関係しています。

7つの水系に係る地域の面積は日本国土の約17％ですが、人口は総人口の約53％、工業出荷額は全国の約46％を占めています。7つの水系の全開発水量のうち、水資源機構の事業で開発した水量は約83％を占めています。

水資源機構は、国や関係都府県、利水者の間で中立的な立場に立ち、ダムや用水路等を建設・管理しており、国民生活と密接した責任ある役割を担っています。

　また、水資源機構は、長年培ってきた水資源開発と水利用に関する技術と経験を活かし、国内外の他機関に対して技術支援も行っています。
　具体的には、発注者としてのノウハウや高度な専門知識を活かして、ダム本体工事設計、ダム本体施工監理、試験湛水計画作成、維持管理更新計画検討や施設改造等の技術支援を行っています。

　さらに水資源機構は、これまでに蓄積した技術・経験を活かし、アジアの水資源管理の向上のため国際協力活動にも力を入れてきました。
　国際協力機構(JICA)を通じて、水資源機構職員を専門家として世界各地へ派遣するとともに、世界各国からの研修生の受け入れを行っています。また、他機関から委託された調査業務も受託しています。
　その他にも、水資源機構、アジア開発銀行(ADB)、アジア開発銀行研究所(ADBI)が中心となり、2004年に「アジア河川流域機関ネットワーク(略称：NARBO)」を設立いたしました。NARBOでは水資源機構が事務局を担当し、各国関係機関との活発な情報交換やワークショップ、研修会、セミナーを開催し各国から高い評価を受けています。

NARBO（アジア河川流域機関ネットワーク）国際会議の様子

本社郵便番号	330-6008
本社所在地	埼玉県さいたま市中央区新都心11番地2　ランド・アクシス・タワー内
本社電話番号	048-600-6500
設立	2003年10月1日（1962年5月に水資源開発公団として設立）
資本金	約48億3,800万円（政府出資金）
職員数	約1,400名（2024年4月現在）
総事業費	約1,492億円（2024年度予算）
事業所	本社及び事業所の所在地 ■本社（埼玉県さいたま市） ■事業所等《関東地域》　総合技術センター（埼玉県さいたま市）　この外、埼玉県、群馬県、栃木県、茨城県、千葉県に10事業所《中部地域》　中部支社（愛知県名古屋市）　この外、愛知県、岐阜県、三重県、長野県に10事業所《関西地域》　関西・吉野川支社淀川本部（大阪府大阪市）　この外、大阪府、三重県、滋賀県、兵庫県、京都府に4事業所《四国地域》　関西・吉野川支社吉野川本部（香川県高松市）　このほか、香川県、徳島県に3事業所《九州地域》　筑後川局（福岡県久留米市）　この外、福岡県に3事業所
取組事例（受賞実績等）	≪　令和5年（2023年） ■「第9回ものづくり日本大賞」において、内閣総理大臣賞を受賞　遮水性盛土の総合的な品質管理法が評価され受賞。 ≪　令和2年（2020年） ■2020年度土木学会賞技術賞 Iグループ　（土木学会）「令和元年台風19号における草木ダムの洪水調節」（気象予測情報を利用した事前放流により洪水被害防止） ≪　平成31年/令和元年（2019年） ■ダム工学会論文賞（総合技術センター）とダム工学会技術賞（寺内ダム）、2つの賞を受賞（ダム工学会）　 ■「第11回全国河川・ダム管理技術検討会（国土交通省）」において、総合技術センターが「最優秀賞」を受賞 ≪　平成30年（2018年） ■2017年度土木学会賞技術賞 Iグループ　（土木学会）「琵琶湖総合開発におけるICT技術の活用」琵琶湖開発施設では、遠隔地から現場の状況把握や技術サポートを可能とするタブレット及びカメラ機能付きHMDを活用したシステムを導入し、2018年7月豪雨でもこのシステムが活躍しました。　情報通信技術を管理業務に取り入れた取り組みは、土木技術の発展したこと、また、社会の発展に寄与した画期的な技術であることが認められ、標記の賞を受賞しました。 ■「日本ダムアワード2018」が開催され、当機構の岩屋ダムが、「ダム大賞」及び「洪水調節賞」を受賞 ≪　平成29年（2017年） ■2016年度土木学会賞技術賞 Iグループ　（土木学会）　武蔵水路改築事業／鉄道橋りょう下部の狭隘空間における水中鋼矢板圧入工法の開発 ■環境人づくり企業大賞2016 　奨励賞　（環境省）　地球環境と調和した企業経営を実現し、環境保全や社会経済のグリーン化を牽引する人材の育成推進を目的に、優良な取組を行う企業を表彰するもので、当機構は、以下の取組みが評価され、標記の賞を受賞しました。・独自に開発した環境経営システム（EMS)にもとづく環境教育を実施。・職員の年次や階層に応じた体系的な環境教育を実施。・地元関係者を交えた学習会の内容が充実。 ■第20回環境コミュニケーション大賞　環境報告書部門／環境配慮促進法特定事業者賞（第20回環境コミュニケーション大賞審査委員長賞）　（環境省, 財団法人地球・人間環境フォーラム） ■ダムの功績を称える「日本ダムアワード2017」が開催され、当機構の寺内ダムが、「ダム大賞」を受賞
取組事例（災害支援等）	≪　令和6年（2024年） ■能登半島地震被災地への給水支援　2024年1月に発生した地震により水道施設が被災した石川県珠洲市において、「可搬式浄水装置」を設置し、緊急災害支援隊を派遣しました。　国、自衛隊、全国各地から駆けつけた給水車両を通じて、断水が続く珠洲市の皆様に１月９日から４月１９日までの１０２日間にわたり、給水支援を実施しました。 ≪　平成31年/令和元年（2019年） ■九州北部豪雨、台風15号、19号の被災地で排水支援を実施　当機構より、被災した以下の自治体に排水ポンプ車及び職員を派遣し、排水支援を実施しました。　・　九州北部豪雨により被災した佐賀県武雄市及び大町町　・　台風15号により被災した千葉県成田市、同県山武郡横芝光町　・　台風19号により被災した栃木県小山市、埼玉県行田市 ≪　平成30年（2018年） ■広島県三原市への給水支援　2018年7月豪雨により水道施設が被災した広島三原市において、海水淡水化装置による給水支援を同装置の輸送、設置、運転操作まで職員が実施。被災住民のみならず国土交通省散水車、自衛隊給水車に対し給水支援を実施しました。
平均年齢	43.2歳
平均給与	２２歳（大卒初任給）　　／　月額　約268,000円３５歳（本社係長相当）　／　月額　約359,000円５０歳（本社課長）　／　月額　約650,000円　　 ※上記は、本社（さいたま市）に勤務する場合における給与の例です。 ※上記のほか、次のような諸手当が支給されます。　時間外勤務手当、扶養手当、住居手当、通勤手当、業績手当　等
沿革	1961年11月水資源開発促進法公布施行水資源開発公団法公布（1962〈昭和37〉年2月施行） 1962年4月利根川水系及び淀川水系が水資源開発水系に指定 1962年5月水資源開発公団設立 1964年10月筑後川水系が水資源開発水系に指定 1965年6月木曽川水系が水資源開発水系に指定 1966年11月吉野川水系が水資源開発水系に指定 1968年10月愛知用水公団を統合 1974年12月荒川水系が水資源開発水系に指定 1990年2月豊川水系が水資源開発水系に指定 2002年12月独立行政法人水資源機構法公布施行 2003年10月独立行政法人水資源機構設立

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 20.9年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 28.6時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.3日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	13名	3名	16名
取得者	3名	3名	6名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

23.1%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 11.1%
  （9名中1名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり・新規採用職員研修など階層別に実施する一般研修・その他にも、ダム業務・工事監督実地研修、水路技術現地研修など職種別の専門的な分野について実施する研修や女性職員キャリア研修などを含む年間約60の研修を実施しています。
自己啓発支援制度	制度あり資格取得支援…当機構の定める資格取得について費用の補助が受けられます。自己啓発休業…要件に該当する場合に休業ができます。
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞宇都宮大学、愛媛大学、岡山大学、香川大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、岐阜大学、工学院大学、神戸大学、国際基督教大学、埼玉大学、信州大学、千葉大学、千葉科学大学、豊橋技術科学大学、北海道大学、前橋工科大学、宮崎大学、山梨大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学＜大学＞愛知工業大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山理科大学、香川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、北里大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、工学院大学、高知工科大学、神戸大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、信州大学、成城大学、千葉大学、千葉科学大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、南山大学、日本大学、日本文理大学、広島大学、福井大学、福井県立大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、前橋工科大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、山口大学、山梨大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞明石工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、熊本工業専門学校、久留米工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、徳山工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校この他、多数の採用実績があります。もっと見る
採用実績（人数）	2024年度　　技術系/48名　事務系/20名 2023年度　　技術系/19名　事務系/18名 2022年度　　技術系/22名　事務系/ 9名
採用実績（学部・学科）	工学系/農学部、工学部、理学部、情報通信工学部　他事務系/法学部、経済学部、文学部、社会学部　他