最終更新日：2025/4/25

富士経済グループ[グループ募集]

正社員

業種

シンクタンク・マーケティング・調査
インターネット関連

基本情報

本社: 東京都

資本金: 7,000万円（グループ全体）

売上高: 57億2,836万円（2024年6月期グループ連結）

従業員: 322名（グループ全体）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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安定性・将来性

1962年の創業以来、60年以上にわたり国内外の様々な産業におけるフィールドリサーチを行っています。
やりがい

市場調査を通じて各業界に精通でき、企業の担当者や研究者との意見交換を若手の内から経験できます。
挑戦環境

新たな顧客先への営業活動、新たな企画立案や市場調査など、意欲があればチャレンジできる環境です。

会社紹介記事

世の中の情勢が目まぐるしく変化し、お客様からのニーズも多様となる中、私たち富士経済グループは今後も情報産業に関わる先駆者として、その使命を全ういたします。創業60周年となった2022年に東京オフィスを統合し、グループ一体化への取り組みを更に強化。更なるサービスレベルの向上に努めています。

: 世の中の情勢が目まぐるしく変化し、お客様からのニーズも多様となる中、私たち富士経済グループは今後も情報産業に関わる先駆者として、その使命を全ういたします。

: 創業60周年となった2022年に東京オフィスを統合し、グループ一体化への取り組みを更に強化。更なるサービスレベルの向上に努めています。

人との出会いを大切にする方へ。その感性、大事にします。

「情報」という無形商材を60年以上提供し続けております	富士経済グループは定性調査を軸とした総合市場調査会社です。企業の担当者や研究者の方への取材を通じて、情報をヒアリング、アウトプットし調査レポートにまとめています。「大学で社会調査を経験した」「アルバイトやゼミ、サークルでリーダーを経験しチームを牽引した」「知的好奇心があってなんでも調べてみないと気が済まない」・・等、理由はなんでもOKです。その感性、富士経済グループでさらに磨いてみませんか？市場調査を通じて各業界に精通できて、企業のトップや最前線の方たちへ自分の考えを取材を通じて意見交換。いずれは知識やノウハウが蓄積されてきたら、自分が企画した調査テーマが世の中に発信されることも。選考であなたにお会いできることを楽しみにしております。

「情報」という無形商材を60年以上提供し続けております

富士経済グループは定性調査を軸とした総合市場調査会社です。
企業の担当者や研究者の方への取材を通じて、情報をヒアリング、アウトプットし調査レポートにまとめています。
「大学で社会調査を経験した」「アルバイトやゼミ、サークルでリーダーを経験しチームを牽引した」「知的好奇心があってなんでも調べてみないと気が済まない」・・等、理由はなんでもOKです。
その感性、富士経済グループでさらに磨いてみませんか？
市場調査を通じて各業界に精通できて、企業のトップや最前線の方たちへ自分の考えを取材を通じて意見交換。いずれは知識やノウハウが蓄積されてきたら、自分が企画した調査テーマが世の中に発信されることも。
選考であなたにお会いできることを楽しみにしております。

会社データ

プロフィール	私たち富士経済グループは、幅広い分野を調査・分析する総合マーケティングリサーチ会社です。1962年の創業以来、60年以上にわたり国内外の様々な産業におけるフィールドリサーチを行っています。フィールドリサーチとは、調査対象における業界や企業の担当者・研究者の方に対する直接の取材活動であり、取材によって得られた情報を分析し、マーケティング情報としてお客様に提供しています。
事業内容	【株式会社富士経済 / 株式会社富士キメラ総研】 ■市場調査事業 ◇受託調査　専門調査員が個別に調査設計を行い、独自調査によるオリジナルの報告書をご提供します。　＜調査種類＞　市場 / 業界調査・競合企業調査・製品調査・チャネル調査・ユーザー調査 ◇市場調査資料　独自企画調査によりマーケットデータや企業事例などを整理、分析したレポートであり、すべての調査の基礎データとなります。 ◇マルチクライアント特別調査企画　複数のお客様に共通の調査企画をご提案して、関心あるお客様にご参加いただく調査レポートです。 ◇デジタルプレス　話題性の高いテーマをピンポイントに取り上げ、独自の視点から分析し調査結果をデジタルデータでご提供します。【株式会社富士経済ネットワークス】 ■データサービス事業　富士経済グループの調査レポートを中心に、市場規模、マーケットシェア、関連マーケティング情報をクラウド環境でご提供します。　＜サービス種類＞　FK-Mards・Mpac・電子ライブラリ【株式会社富士経済グループ本社】 ■グループ各社における管理部門事業　人材採用支援、教育・総務管理業務　業績管理や資金管理等の経理財務業務　広報活動業務　データ管理・システム運用　トータル経営戦略の策定と実施の管理富士経済グループの市場調査メニュー

プロフィール

私たち富士経済グループは、幅広い分野を調査・分析する総合マーケティングリサーチ会社です。1962年の創業以来、60年以上にわたり国内外の様々な産業におけるフィールドリサーチを行っています。
フィールドリサーチとは、調査対象における業界や企業の担当者・研究者の方に対する直接の取材活動であり、取材によって得られた情報を分析し、マーケティング情報としてお客様に提供しています。

事業内容

【株式会社富士経済 / 株式会社富士キメラ総研】
■市場調査事業
◇受託調査
　専門調査員が個別に調査設計を行い、独自調査によるオリジナルの報告書をご提供します。
　＜調査種類＞
　市場 / 業界調査・競合企業調査・製品調査・チャネル調査・ユーザー調査
◇市場調査資料
　独自企画調査によりマーケットデータや企業事例などを整理、分析したレポートであり、すべての調査の基礎データとなります。
◇マルチクライアント特別調査企画
　複数のお客様に共通の調査企画をご提案して、関心あるお客様にご参加いただく調査レポートです。
◇デジタルプレス
　話題性の高いテーマをピンポイントに取り上げ、独自の視点から分析し調査結果をデジタルデータでご提供します。

【株式会社富士経済ネットワークス】
■データサービス事業
　富士経済グループの調査レポートを中心に、市場規模、マーケットシェア、関連マーケティング情報をクラウド環境でご提供します。
　＜サービス種類＞
　FK-Mards・Mpac・電子ライブラリ

【株式会社富士経済グループ本社】
■グループ各社における管理部門事業
　人材採用支援、教育・総務管理業務
　業績管理や資金管理等の経理財務業務
　広報活動業務
　データ管理・システム運用
　トータル経営戦略の策定と実施の管理

富士経済グループの市場調査メニュー

本社郵便番号	103-0027
本社所在地	東京都中央区日本橋三丁目9番1号　日本橋三丁目スクエア
本社電話番号	03-3241-3470
創業	1962年6月
資本金	7,000万円（グループ全体）
従業員	322名（グループ全体）
売上高	57億2,836万円（2024年6月期グループ連結）
募集会社	■(株)富士経済 ■(株)富士キメラ総研 ■(株)富士経済ネットワークス ■(株)富士経済グループ本社
募集会社情報1	【(株)富士経済】・創業：1962年6月・資本金：2,000万円・売上高：36億1,310万円 (2024年6月期グループ単体) ・従業員数：193名 (グループ単体) ・代表者：代表取締役　菊地弘幸・本社所在地：東京都中央区日本橋三丁目9番1号　日本橋三丁目スクエア・事業所：＜東京オフィス＞　　　　　　東京都中央区日本橋三丁目9番1号　日本橋三丁目スクエア　　　　　＜大阪オフィス＞　　　　　　大阪府大阪市中央区高麗橋三丁目3番11号　淀屋橋フレックスタワー　　　　　＜名古屋オフィス＞　　　　　　愛知県名古屋市中区丸の内三丁目22番24号　名古屋桜通ビル　　　　　＜中国＞　　　　　　北京・事業内容：食品、化粧品、医薬品といった消費財からエネルギー、自動車、FAといった生産財まで広範な調査領域を有し、東京・大阪・名古屋をネットワークする総合マーケティングリサーチを展開
募集会社情報2	【(株)富士キメラ総研】・設立：1992年9月・資本金：2,000万円・売上高：19億2,684万円 (2024年6月期グループ単体) ・従業員数：82名 (グループ単体) ・代表者：代表取締役　田中一志・本社所在地：東京都中央区日本橋三丁目9番1号　日本橋三丁目スクエア・事業所：東京都中央区日本橋三丁目9番1号　日本橋三丁目スクエア / 中国（北京）・事業内容：情報通信、ITインテリジェンスが高度化する中、最先端情報での優位を目指した実態調査とコンサルティングを提供
募集会社情報3	【(株)富士経済ネットワークス】・設立：1969年5月・資本金：1,000万円・売上高：3億4,987万円 (2024年6月期グループ単体) ・従業員数：18名 (グループ単体) ・代表者：代表取締役　北井匡・本社所在地：東京都中央区日本橋三丁目9番1号　日本橋三丁目スクエア・事業所：東京都中央区日本橋三丁目9番1号　日本橋三丁目スクエア・事業内容：富士経済グループが独自で調査している市場調査情報を中核コンテンツとした会員制Webサービスを提供
募集会社情報4	【(株)富士経済グループ本社】・資本金：2,000万円・売上高：6億1,880万円 (2024年6月期グループ単体) ・従業員数：25名 (グループ単体) ・代表者：代表取締役　田中一志・本社所在地：東京都中央区日本橋三丁目9番1号　日本橋三丁目スクエア・事業内容：富士経済グループ全体の経営方針策定および経営管理などのマネジメント業務を担う
平均年齢	38.5年（2025年1月5日時点）
平均勤続年数	12.6年（2025年1月5日時点）
沿革	1962年富士経済創業。東京本社と大阪支社の二拠点でスタート 1965年富士経済名古屋支社を開設 1967年日本マーケティング協会加盟 1969年富士マーチャンダイジング・センター設立。情報機器関連の市場とその販促方法の調査を展開、富士経済と二社体制で市場を幅広く網羅 1970年富士デベロッパー設立。エネルギー、社会開発、住宅産業の市場調査を展開 1973年教育評論社設立。教育関係の情報収集および教育情報紙を発行 1978年富士デベロッパーを富士エンジニアリングリサーチを経て富士システムリサーチに社名変更 1980年富士コンシューマセンター設立 1981年富士経済データ研究所設置 1990年富士コンシューマセンターを富士キメラインスティテュートに社名変更 1992年富士キメラ総研設立。富士システムリサーチ、富士キメラインスティテュート、富士マーチャンダイジングセンターを統合 1993年富士経済北京事務所開設。総合市場調査会社として初の中国進出 1994年中聯富士経済咨詢有限公司設立。中聯経済技術開発公司との合弁で中国市場調査の強化、中国ビジネスの拡大を図る 2000年富士グローバル・ビジネス・ネットワーク設立 2002年富士グローバルビジネスネットワークを富士グローバルネットワークに社名変更 2005年グループ統括管理会社として富士経済を富士経済マネージメントに改称し、事業会社として富士経済を分社 2007年富士キメラ総研北京事務所開設 2011年北京凱美莱信息咨詢有限公司設立 2012年富士経済グループ創業50周年 2016年富士グローバルネットワークを富士経済ネットワークスに社名変更 2017年富士キメラ総研設立25周年 2018年グループ全社情報システム基盤統合 2021年グループ一体経営を加速させるため、富士経済マネージメントを富士経済グループ本社に社名変更 2022年東京エリアのオフィスを統合し、更なるグループ一体経営を加速化 2022年富士経済グループ創業60周年

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 12.6年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 13.6時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.8日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	12名	5名	17名
取得者	2名	5名	7名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

16.7%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 11.8%
  （102名中12名）
- 2023年度
グループ全体

社内制度

研修制度	制度あり ◇社員育成に力を入れています◇ 【新入社員研修】社内基礎知識研修マナー研修集合研修フォローアップ研修【階層別研修】スキル研修主任研修管理職研修海外研修（ドイツ、フランス）　など ※ 各社共通
自己啓発支援制度	制度あり自己啓発支援費、教育支援手当 ※ 各社共通
メンター制度	制度あり上司とは別に、年齢や社歴の近い先輩社員が新入社員の仕事における不安や悩みの解消、業務の指導、育成を担当 ※ 各社共通
キャリアコンサルティング制度	制度あり目標設定：年1回（目標面談は設定内容の進捗状況確認1回、最終結果確認1回の計2回実施） ※ 各社共通
社内検定制度	制度あり昇格時：論文・面談等 ※ 各社共通

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪府立大学、大妻女子大学、お茶の水女子大学、学習院大学、関西学院大学、慶應義塾大学、神戸女学院大学、千葉大学、筑波大学、東京大学、名古屋大学、法政大学、立教大学、早稲田大学＜大学＞愛知淑徳大学、青山学院大学、麻布大学、大阪大学、大阪公立大学、大阪市立大学、学習院大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、京都大学、京都女子大学、近畿大学、熊本大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、滋賀大学、静岡大学、昭和女子大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、高崎経済大学、千葉大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京国際大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、獨協大学、長崎大学、南山大学、日本大学、一橋大学、広島大学、福島大学、藤女子大学、法政大学、三重大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2023年　2024年　2025年(予) ------------------------------------------------- 院了　　　－　　　 3名　　 1名学部卒　　12名　　 13名　 11名

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪府立大学、大妻女子大学、お茶の水女子大学、学習院大学、関西学院大学、慶應義塾大学、神戸女学院大学、千葉大学、筑波大学、東京大学、名古屋大学、法政大学、立教大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知淑徳大学、青山学院大学、麻布大学、大阪大学、大阪公立大学、大阪市立大学、学習院大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、京都大学、京都女子大学、近畿大学、熊本大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、滋賀大学、静岡大学、昭和女子大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、高崎経済大学、千葉大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京国際大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、獨協大学、長崎大学、南山大学、日本大学、一橋大学、広島大学、福島大学、藤女子大学、法政大学、三重大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学

採用実績（人数）

　　　　 2023年　2024年　2025年(予)
-------------------------------------------------
院了　　　－　　　 3名　　 1名
学部卒　　12名　　 13名　 11名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2024年	8名	8名	16名
2023年	7名	5名	12名
2022年	6名	8名	14名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2024年	16名	1名	93.8%
2023年	12名	0名	100%
2022年	14名	3名	78.6%

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