最終更新日:2025/3/4

(株)日経BP

  • 正社員

業種

  • 出版
  • インターネット関連
  • 専門コンサルティング
  • サービス(その他)

基本情報

本社
東京都
資本金
4億円
売上高
365億円(2023年度実績)
従業員
797人(2023年末現在)
募集人数
21~25名

多彩な専門性で読者・顧客・社会にその先を示す

採用担当者からの伝言板 (2025/02/12更新)

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会社紹介記事

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私たちはデジタル、雑誌、書籍など様々な形態のコンテンツを生み出すメディア企業です。主にビジネスパーソンに向けて専門・先端情報を提供しています。
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私たちは「社会を変える伴走者」です

多彩な専門性で読者・顧客・社会にその先を示す

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情報があふれる時代に、日経BPは強みである専門性を研ぎ澄まし、未来を見渡すための伴走者となります。
世の中がめまぐるしく変化を遂げる今、社会が抱える問題に対する「解」を提供し、社会を変えていきます。

会社データ

プロフィール

日経BPは、日本経済新聞社と米国マグロウヒル社(当時)の折半出資の合併により、1969年に日経マグロウヒル社として誕生しました。「日経ビジネス」を皮切りに、「日経エレクトロニクス」「日経メディカル」「日経アーキテクチュア」など専門性の高いメディアを次々に創刊。1988年にマグロウヒル社(当時)が日本経済新聞社へ持ち株すべてを譲渡したことを受けて日経BPに社名変更しました。インターネット黎明期である1996年には業界に先駆けてデジタルメディアを立ち上げ、現在まで発展させてきました。また2008年には市販誌を出版していた日経ホーム出版社と合併、2020年にはビジネス書などを出版する日本経済新聞出版社と経営統合し、総合出版社として出版事業を展開しています。さらに、東京ゲームショウ、日経クロステックNEXTなど、リアルメディアとして展示会・セミナーを積極的に展開していることも日経BPの特徴です。専門性の高い各種メディアの発信力を駆使して、企業や社会の課題解決を支援するソリューション事業でも他社にはない独自性を発揮しています。

事業内容
日経BPの事業領域は「メディア」と「ソリューション」の大きく2つに分かれています。根幹にある「役立つ情報」を求め、最先端の動向を掴み、業界の外から客観的に分析した情報発信を行うメディア。より深い情報や、専門人材がハブとなったコミュニティーを活かし、課題を解決するための戦略を提案してゴールまで伴走するソリューション。これらを掛け合わせ、あらゆる課題に対して実効性のある解を示します。

【メディア】
デジタルメディアでは、「日経ビジネス電子版」「日経 xTECH(クロステック)」「日経 xTREND(クロストレンド)」「日経 xwoman(クロスウーマン)」「日経メディカルOnline」など経済・技術・医療など幅広い分野で20メディアを運営しています。

雑誌は25メディアを発行しています。専門情報としては経営分野の「日経ビジネス」「日経トップリーダー」など、技術分野の「日経エレクトロニクス」「日経コンピュータ」「日経ものづくり」「日経アーキテクチュア」「日経コンストラクション」などのほか、医療分野では「日経ヘルスケア」「日経ドラッグインフォメーション」「日経バイオテク」を発行。生活情報分野では「日経トレンディ」「日経WOMAN」「日経エンタテインメント!」を発行しています。
また、ロングセラーから時流のテーマまでをカバーした様々な書籍をはじめとして、特定のトピックスを深く掘り下げた専門テキスト、企業向けの会員誌・ビジネス書籍などを制作するカスタム出版も手掛けています。

リアルメディアとしてイベントやセミナーも積極的に展開。「東京ゲームショウ」「日経クロステックNEXT」「日経クロストレンドフォーラム」「WOMAN EXPO」などの大型イベントに加え、デジタルメディアや雑誌と連携して時代を先取りした専門セミナーも開催しています。

【ソリューション】
社会や企業の課題を独自の視点で分析・可視化。メディアで培ったコンテンツ制作力と情報発信手法を駆使し、様々な業界の識者や最前線で活躍する方々との人脈を活かしたコンサルティング、課題解決につながるイベントの実施など、日経BPならではのソリューションを提供しています。強みは、中立・公正・視野の広さで、様々な領域を横断し、信頼性の高い情報を提供できることです。社内外に情報を発信し、浸透させるソリューションを組み合わせて、課題解決を強固に支援します。

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本社郵便番号 105-8308
本社所在地 東京都港区虎ノ門4丁目3番12号
電話番号 03-6811-8011
設立 1969年4月5日
資本金 4億円
従業員 797人(2023年末現在)
売上高 365億円(2023年度実績)
企業理念 ■日経BPのミッション(2022年5月策定)
多彩な専門性で読者・顧客・社会にその先を示す

日本経済新聞社グループの中にあって、日経BPの強みは私たちが持つ専門性であると考えます。グループが掲げるバリューの要素の一つ「多様性」に私たちのアイデンティティーを置いて、このミッションを策定しました。グループの一員としても、必要とされる解を提供していく姿勢は変わりません。

■日経BPのスローガン(2019年4月策定)
その先を見る。その先を解く。

私たちは確かな専門性と徹底した現場取材に基づく深い情報を発信し続けてきました。情報があふれる時代に、私たちはその価値を研ぎ澄まし、その届け方を柔らかに変え、皆さまが未来を見渡すための伴走者となります。今、皆さまが持つ課題や社会が抱える問題に対する「解」を提供し、社会を変えていきます。
プロフィール 日経BPの事業領域は「メディア」と「ソリューション」の大きく2つに分かれています。根幹にある「役立つ情報」を求め、最先端の動向を掴み、業界の外から客観的に分析した情報発信を行うメディア。より深い情報や、専門人材がハブとなったコミュニティーを活かし、課題を解決するための戦略を提案してゴールまで伴走するソリューション。これらを掛け合わせ、あらゆる課題に対して実効性のある解を示します。

【メディア】
デジタルメディアでは、「日経ビジネス電子版」「日経 xTECH(クロステック)」「日経 xTREND(クロストレンド)」「日経 xwoman(クロスウーマン)」「日経メディカルOnline」など経済・技術・医療など幅広い分野で20メディアを運営しています。

雑誌は25メディアを発行しています。専門情報としては経営分野の「日経ビジネス」「日経トップリーダー」など、技術分野の「日経エレクトロニクス」「日経コンピュータ」「日経ものづくり」「日経アーキテクチュア」「日経コンストラクション」などのほか、医療分野では「日経ヘルスケア」「日経ドラッグインフォメーション」「日経バイオテク」を発行。生活情報分野では「日経トレンディ」「日経WOMAN」「日経エンタテインメント!」を発行しています。
また、ロングセラーから時流のテーマまでをカバーした様々な書籍をはじめとして、特定のトピックスを深く掘り下げた専門テキスト、企業向けの会員誌・ビジネス書籍などを制作するカスタム出版も手掛けています。

リアルメディアとしてイベントやセミナーも積極的に展開。「東京ゲームショウ」「日経クロステックNEXT」「日経クロストレンドフォーラム」「WOMAN EXPO」などの大型イベントに加え、デジタルメディアや雑誌と連携して時代を先取りした専門セミナーも開催しています。

【ソリューション】
社会や企業の課題を独自の視点で分析・可視化。メディアで培ったコンテンツ制作力と情報発信手法を駆使し、様々な業界の識者や最前線で活躍する方々との人脈を活かしたコンサルティング、課題解決につながるイベントの実施など、日経BPならではのソリューションを提供しています。強みは、中立・公正・視野の広さで、様々な領域を横断し、信頼性の高い情報を提供できることです。社内外に情報を発信し、浸透させるソリューションを組み合わせて、課題解決を強固に支援します。
事業所 ■本社
〒105-8308
東京都港区虎ノ門4丁目3番12号

■海外支局
○ニューヨーク支局 (New York Editorial Bureau)
○シリコンバレー支局(Silicon Valley Editorial Bureau)
○ロンドン支局 (London Editorial Bureau)
○上海支局 (Shanghai Editorial Bureau)
○バンコク支局(Bangkok Editorial Bureau)
グループ会社 〇日経BPコンサルティング
〇日経BPマーケティング
〇日経メディカル開発
〇日経BP読者サービスセンター
〇日経BPアド・パートナーズ
〇日経BPサービス

Nikkei Business Publications China
BP Advertising (Shanghai) Company Limited

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 20.1
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • -時間
    -年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10.4
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 5 3 8
    取得者 3 3 6
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    60.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 18.2%
      (22名中4名)
    • 2023年度

    取締役および執行役員に占める女性の割合

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、チューター制度、スキルアップ型研修プログラム など
自己啓発支援制度 制度あり
海外語学研修、語学研修奨励制度、語学力判定制度、オンライン学習プラットフォーム「Udemy」の活用 など
メンター制度 制度あり
全ての新入社員に対して半年間教育担当が就く「チューター制度」など
キャリアコンサルティング制度 制度あり
・上長と半期の振り返りや目標設定、異動意向などをヒアリングする面談を年2回実施
・HR室が年1回実施するキャリアマッチング調査でキャリア形成を支援
社内検定制度 制度あり
TOEIC社内テスト など

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、大阪大学、大阪府立大学、お茶の水女子大学、学習院大学、関東学院大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、国際基督教大学、埼玉大学、産業能率大学、芝浦工業大学、上智大学、信州大学、総合研究大学院大学、千葉大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京医科歯科大学、東京工業大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、徳島大学、名古屋大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、法政大学、北海道大学、明治大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、茨城大学、大阪大学、大阪府立大学、お茶の水女子大学、帯広畜産大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、北里大学、京都大学、国立音楽大学、熊本大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、国際基督教大学、駒澤大学、芝浦工業大学、上智大学、女子栄養大学、信州大学、成蹊大学、専修大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京医科歯科大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京女子大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東北大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、法政大学、北海道大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、明治薬科大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学

採用実績(人数)        2022年 2023年 2024年
-------------------------------------------------
博士課程修了  1名   1名    ―
修士課程修了  2名   6名   10名
大学卒業    8名   8名   13名

※薬学部、獣医学専攻は修士課程に含む
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 14 9 23
    2023年 8 7 15
    2022年 2 9 11
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 23 0 100%
    2023年 15 0 100%
    2022年 11 0 100%

先輩情報

ブランド価値を支えるソフトウエアエンジニア
下采 昂平
2018年キャリア入社
筑波大学大学院
システム情報工学研究科 修了
ソフトウエアエンジニア
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