最終更新日：2025/4/3

日興通信(株)

正社員
既卒可

業種

情報処理
ソフトウエア
通信・インフラ
インターネット関連
商社（電子・電気機器・OA機器）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 4億9,600万円

売上高: 164億円　※2024年3月期実績

従業員: 544名 ※2024年4月1日現在

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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セミナー／説明会	【日興通信】LIVE配信　会社説明会 ※参加者特典あり【一次面接確約】日興通信(株)　対面式会社説明会 ※首都圏開催
もっと伝えたい	研修が、未来の私を変える-スペシャル掲載- ショートムービーで企業の雰囲気をCheck！

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【創業77年/独立系SIer】ITインフラの構築およびサービスをワンストップで提供！

積極的に受付中のコースあり
My Career Boxで応募可

◆創業77年/独立系SIer（システムインテグレーター）です◆ （2025/03/03更新）

伝言板画像

こんにちは！
日興通信株式会社採用担当です。

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https://www.nikkotelecom.co.jp/recruit/

#IT　#SIer　#システムインテグレータ

安定性・将来性

創業77年の独立系SIerとして安定した基盤を持ち、官公庁や民間企業など多業界からの厚い信頼
やりがい

ITを活用して課題を解決し、自分の提案が形になり、成果につながる達成感を実感
制度・働き方

OJTやメンター制度など充実した教育制度があり、年間休日126日と安心して働ける環境が完備

会社紹介記事

企業理念として掲げるのは、「お客様のベストパートナーとしてお客様とともに歩む」。お客様の成長を支え、共に成長していくのが理想の姿。お客様の課題解決のため、コンサルティングから、設計、構築、導入後の運用サービスまで、一貫して「ワンストップサービス」のビジネスを展開

: 企業理念として掲げるのは、「お客様のベストパートナーとしてお客様とともに歩む」。お客様の成長を支え、共に成長していくのが理想の姿。

: お客様の課題解決のため、コンサルティングから、設計、構築、導入後の運用サービスまで、一貫して「ワンストップサービス」のビジネスを展開

お客様からの“ありがとう”のために全力で取り組み、生きがいを感じる！

「創業100周年を共に迎えるために会社をけん引してくれる主役になっていただきたいです」と穏やかな笑顔で話す鈴木社長。	■創業100年に向け新たなステージへ私たち日興通信は、2024年6月に創業77周年を迎えます。戦後すぐに焼け野原の東京で「通信設備の再建を通じて、日本の復興に寄与したい」という思いから創業しました。その名の通り、電話局内の交換機設置や電柱の設置など、通信設備を中心に成長してきました。日本電気(株)（NEC）の代理店として、創業33年目には、通信事業からコンピュータの販売やサポートなどに事業を拡大し、お客様のITインフラを時代の変化に応じて支えてきました。そして今、新たなステージを迎えようとしています。私たちは企業理念のもと、『第4次産業革命』の大きな社会の変化に応えるべく、事業ドメインである『ITインフラ』に一層集中し、新技術をフル活用し、ICTの利用範囲を劇的に拡大して新たなステージを躍進してまいります。 ■一番うれしいのは、お客様から社員が褒められる瞬間私が一番うれしいと感じるのは、お客様から社員のことを褒められる時です。お客様から「ありがとう」と言われるように社員全員が真剣に考えて取り組み、生きがいを感じてお客様と対峙しています。学生の皆さん誰もが、何かにチャレンジし、今までと違う結果が出て成長を感じた瞬間がこれまでにもあったと思います。私たち、日興通信も日々変革し、チャレンジを続け、少しずつですが成長を続けています。【代表取締役社長　鈴木範夫】

「創業100周年を共に迎えるために会社をけん引してくれる主役になっていただきたいです」と穏やかな笑顔で話す鈴木社長。

■創業100年に向け新たなステージへ

私たち日興通信は、2024年6月に創業77周年を迎えます。
戦後すぐに焼け野原の東京で「通信設備の再建を通じて、日本の復興に寄与したい」という思いから創業しました。その名の通り、電話局内の交換機設置や電柱の設置など、通信設備を中心に成長してきました。
日本電気(株)（NEC）の代理店として、創業33年目には、通信事業からコンピュータの販売やサポートなどに事業を拡大し、お客様のITインフラを時代の変化に応じて支えてきました。

そして今、新たなステージを迎えようとしています。私たちは企業理念のもと、『第4次産業革命』の大きな社会の変化に応えるべく、事業ドメインである『ITインフラ』に一層集中し、新技術をフル活用し、ICTの利用範囲を劇的に拡大して新たなステージを躍進してまいります。

■一番うれしいのは、お客様から社員が褒められる瞬間
私が一番うれしいと感じるのは、お客様から社員のことを褒められる時です。お客様から「ありがとう」と言われるように社員全員が真剣に考えて取り組み、生きがいを感じてお客様と対峙しています。

学生の皆さん誰もが、何かにチャレンジし、今までと違う結果が出て成長を感じた瞬間がこれまでにもあったと思います。私たち、日興通信も日々変革し、チャレンジを続け、少しずつですが成長を続けています。

【代表取締役社長　鈴木範夫】

会社データ

プロフィール	日興通信は、1947年に創業し、以来70年以上にわたって通信設備、ITインフラの整備を通じて日本の発展に貢献してまいりました。充実した研修やメンター制度により、会社と仕事に馴染みやすいようにフォローしております。親身に相談にのる雰囲気が出来上がっていますので、安心して仕事に取り組めます。また、寮などの福利厚生面も充実しております。
事業内容	日興通信は、2024年6月に創業77周年を迎えました。お客様のベストパートナーとして、お客様とともに歩むをモットーに、長年の歴史とノウハウを活かし多彩なITソリューションで未来を創造しています。民間企業、官公庁、教育現場、放送局、JAなど、公共性の高い事業や業界のクライアントから寄せられる信頼は厚く、コンサルティング、設計、構築、保守、運用サポートまで、ワンストップで対応できるプロフェッショナルとして、社会貢献度の高い数多くのプロジェクトで実績を重ねています。

プロフィール

日興通信は、1947年に創業し、以来70年以上にわたって通信設備、ITインフラの整備を通じて日本の発展に貢献してまいりました。

充実した研修やメンター制度により、会社と仕事に馴染みやすいようにフォローしております。親身に相談にのる雰囲気が出来上がっていますので、安心して仕事に取り組めます。また、寮などの福利厚生面も充実しております。

事業内容

日興通信は、2024年6月に創業77周年を迎えました。
お客様のベストパートナーとして、お客様とともに歩むをモットーに、長年の歴史とノウハウを活かし多彩なITソリューションで未来を創造しています。

民間企業、官公庁、教育現場、放送局、JAなど、公共性の高い事業や業界のクライアントから寄せられる信頼は厚く、コンサルティング、設計、構築、保守、運用サポートまで、ワンストップで対応できるプロフェッショナルとして、
社会貢献度の高い数多くのプロジェクトで実績を重ねています。

本社郵便番号	156-0054
本社所在地	東京都世田谷区桜丘1-2-22
本社電話番号	03-5451-1717
創業	1947年6月28日（昭和22年）
設立	1960年4月22日（昭和35年）
資本金	4億9,600万円
従業員	544名 ※2024年4月1日現在
売上高	164億円　※2024年3月期実績
事業所	○本社　東京都世田谷区 ○支社・支店・営業所 27拠点【主な拠点所在地】札幌、青森、八戸、秋田、盛岡、一関、仙台、さいたま、　宇都宮、水戸、つくば、神栖、千葉、品川、世田谷、川崎、横浜、沼津、　下田、静岡、浜松、名古屋、津、京都、大阪、和歌山、福岡 ○事業部　3部門　・ネットワーク事業部（神奈川県）　・ソフトウェア事業部（東京都・静岡県）　・NIXUS事業部（北海道） ○サポートセンター 7拠点 ○テクニカルセンター 1ヶ所
主な取引先	【主要取引先】民間企業、官公庁、地方自治体、警察／消防、農業協同組合、金融機関、医療機関、介護施設、教育機関、放送局、製造業、建設業、流通サービス業、その他【ビジネスパートナー】日本電気（株）、NECフィールディング（株）、（株）アイ・オー・データ機器、（株）アクティファイ、アドビ（株）、アライドテレシス（株）、ヴイエムウェア（株）、SB C&S（株）、エプソン販売（株）、（株）オービックビジネスコンサルタント、キヤノンマーケティングジャパン（株）、サイボウズ（株）、シスコシステムズ合同会社、シトリックス・システムズ・ジャパン（株）、ジュニパーネットワークス（株）、Sky（株）、ダイワボウ情報システム（株）、TD SYNNEX（株）、ディーリンクジャパン（株）、デル・テクノロジーズ（株）、トレンドマイクロ（株）、（株）日本HP、日本オラクル（株）、日本マイクロソフト（株）、ネットアップ（株）、（株）バッファロー、レノボ・ジャパン（株）など
平均年齢	44.3歳（2024年4月1日現在）
平均勤続年数	15.4年（2024年4月1日現在）
企業理念	日興通信株式会社は、「お客様のベストパートナー」として「お客様とともに歩む」ことをモットーに、最適な情報技術と誠実なサービスでお客様や社会のニーズにお応えすることを生業とする。そのためには、常に進化する技術の研鑽や自己改革を怠らない。そして、社内外からの厚い信頼と、適正な対価による安定した事業基盤をもって、情報社会の発展に貢献する。
沿革	1947年6月日興電氣工業株式会社を創業 1951年8月日本電気株式会社（NEC）と販売特約店契約を締結 1960年4月「日興電氣工業」は電電公社の請負工事に専念するため、私設交換機事業と日本電気協力工場事業を「日興通信株式会社」として分離独立。 1979年6月 NECマイコンショップ　パスコットイン静岡を開店（第一号店）。以降、フランチャイズも含めて全国35ヶ所にパスコットインを開店する（～1995年）。 1985年1月資本金を1億6,000万円に増資。 1989年2月資本金を2億円に増資。 2002年4月放送局向けシステム製品の総称として、「NIXUS」をブランド名に採用。北海道日興通信と連携強化のため、東京支社にメディアソリューション営業部（現：NIXUS事業部）を発足。 2003年3月本社を現在地（東京都世田谷区桜丘1丁目）に移転。 2017年9月学校向け映像配信・管理システム「SCHOOL MEDIA in ONE」の販売を開始 ※仕様を変更し、現在は「多機能映像配信システム　NIKKO Webブロードキャスト」として販売 2018年4月 SDNを採用した社内情報ネットーワークインフラシステム「SuIREN」を導入 2019年「ITインフラ」を全社の事業ドメインに定める。 2020年多摩技術センター内に、研修施設黒川セミナールームをオープン 2021年北海道日興通信株式会社を吸収合併。新たに「NIXUS(ニクサス)事業部」と「北海道支社」ならびに「帯広営業所」を開設 2022年6月創業75周年を迎える

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.4年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 14.2時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.7日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり内定者WEB研修、新入社員研修、営業職研修、技術職研修、海外視察研修（米国、アジア圏など）、キャリアパス研修など
自己啓発支援制度	制度あり資格取得奨励制度あり会社が認定した資格について、受験費用などを会社側でサポートしております。資格合格後には、奨励金を支給します。＜認定資格（参考）＞　■IPA（情報処理推進機構）　　ITパスポート、基本情報技術者、応用情報技術者、ネットワークスペシャリストなど　■ネットワーク系　　CCNA・CCNP（Cisco）、Vmware、Citrixなど　■クラウド系　　AWS（Amazon）、Azure（Microsoft）、Googleなど
メンター制度	制度あり新入社員と先輩社員がペアに、会社に馴染めるようフォローしています
キャリアコンサルティング制度	制度あり新入社員配属後、人事による定期的な面談を実施します
社内検定制度	制度あり ■技術職認定制度　技術力を客観的に評価し、スキルアップを支援するための制度です。　努力と実績がしっかり評価されます。 ■管理職ポスト自薦公募制度　やる気と挑戦を重視！自ら立候補して新しい役割に挑戦できる、　自己成長を応援する制度です。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪大学、静岡県立大学、上越教育大学、千葉大学、東京工科大学、東京電機大学、福岡大学＜大学＞愛知淑徳大学、青山学院大学、亜細亜大学、岩手大学、宇都宮共和大学、江戸川大学、大阪学院大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、嘉悦大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、九州共立大学、九州産業大学、共立女子大学、近畿大学、熊本学園大学、慶應義塾大学、神戸学院大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、札幌大学、札幌学院大学、産業能率大学、静岡産業大学、静岡理工科大学、実践女子大学、芝浦工業大学、下関市立大学、淑徳大学、種智院大学、首都大学東京、城西大学、湘南工科大学、成城大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大東文化大学、玉川大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東邦大学、同朋大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、常磐大学、徳山大学、常葉大学、獨協大学、名古屋経済大学、名古屋市立大学、日本大学、日本経済大学（福岡）、日本文理大学、白鴎大学、広島大学、文教大学、法政大学、北星学園大学、北海道情報大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、盛岡大学、山形大学、山梨学院大学、酪農学園大学、立教大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学、和洋女子大学＜短大・高専・専門学校＞大原ビジネス公務員専門学校池袋校、京都コンピュータ学院京都駅前校、佐賀女子短期大学、静岡英和学院大学短期大学部、静岡県立大学短期大学部、静岡産業技術専門学校、専門学校静岡電子情報カレッジ、昭和学院短期大学、自由が丘産能短期大学、聖和学園短期大学、仙台大原簿記情報公務員専門学校、千葉経済大学短期大学部、東京家政大学短期大学部、東京電子専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、沼津情報・ビジネス専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、北海道情報専門学校、北海道武蔵女子短期大学もっと見る
採用実績（人数）	2024年度実績　　50名　 2023年度実績　　20名 2022年度実績　　30名

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪大学、静岡県立大学、上越教育大学、千葉大学、東京工科大学、東京電機大学、福岡大学
＜大学＞
愛知淑徳大学、青山学院大学、亜細亜大学、岩手大学、宇都宮共和大学、江戸川大学、大阪学院大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、嘉悦大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、九州共立大学、九州産業大学、共立女子大学、近畿大学、熊本学園大学、慶應義塾大学、神戸学院大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、札幌大学、札幌学院大学、産業能率大学、静岡産業大学、静岡理工科大学、実践女子大学、芝浦工業大学、下関市立大学、淑徳大学、種智院大学、首都大学東京、城西大学、湘南工科大学、成城大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大東文化大学、玉川大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東邦大学、同朋大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、常磐大学、徳山大学、常葉大学、獨協大学、名古屋経済大学、名古屋市立大学、日本大学、日本経済大学（福岡）、日本文理大学、白鴎大学、広島大学、文教大学、法政大学、北星学園大学、北海道情報大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、盛岡大学、山形大学、山梨学院大学、酪農学園大学、立教大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学、和洋女子大学
＜短大・高専・専門学校＞
大原ビジネス公務員専門学校池袋校、京都コンピュータ学院京都駅前校、佐賀女子短期大学、静岡英和学院大学短期大学部、静岡県立大学短期大学部、静岡産業技術専門学校、専門学校静岡電子情報カレッジ、昭和学院短期大学、自由が丘産能短期大学、聖和学園短期大学、仙台大原簿記情報公務員専門学校、千葉経済大学短期大学部、東京家政大学短期大学部、東京電子専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、沼津情報・ビジネス専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、北海道情報専門学校、北海道武蔵女子短期大学

採用実績（人数）

2024年度実績　　50名　
2023年度実績　　20名
2022年度実績　　30名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2024年	45名	5名	50名
2023年	15名	5名	20名
2022年	25名	5名	30名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
-年	-名	-名	-%
-年	-名	-名	-%
-年	-名	-名	-%

先輩情報

大切にしていることは、常に改善の目線で物事を見ることです。: Y.I

2024年入社

関西学院大学

総合政策学部・都市政策学科

宇都宮支店　営業部

取材情報

専門的な知識ゼロからでも着実に成長し、活躍のできる会社！: 日興通信の技術職・営業職の仕事の魅力とは！

QRコード

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