最終更新日：2025/5/2

社会福祉法人あだちの里

正社員

業種

福祉サービス

基本情報

本社: 東京都

資本金: 社会福祉法人のため計上なし

売上高: 29億7,000万円（2024年3月期）

従業員: 450名

募集人数: 11～15名

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セミナー／説明会	2026年度採用　就職説明会

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【5月説明会開催中】公休数125日以上｜基本給23万以上｜賞与4.7ヵ月｜月平均残業時間3時間｜～障がい者が地域と共に笑顔で生活できるよう私たちは応援します～

積極的に受付中

【説明会開催中】第2回選考会実施！内々定2~3週間！（2025/05/02更新）

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みなさんこんにちは、あだちの里です！
数ある中から当法人の採用情報ページをご覧いただきありがとうございます！！

＊＊あだちの里とは＊＊
◆東京都の足立区で障がい福祉サービスを16事業所展開！
◆様々な経験ができるからこそ自分自身の成長に繋げられる！自分の可能性が広がる！
◆安定した待遇【基本給23万円以上】、公休数125日以上！
　仕事もプライベートも充実！

＞＞　若手職員からの声　＜＜
〇ご利用者ができないかったことできるようになったことを一緒に喜べたことが嬉しかった！！
〇仕事を覚えて自分で動けるようになった時に自分自身の成長を感じた！
〇同じ言葉かけをしてもご利用者一人ひとり反応が違って面白い！
〇研修が充実！職員間でいつでも相談ができるから安心！

職員が働く姿を就職説明会で見てみませんか？
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現在、対面/オンラインで説明会を実施中★

みなさんにお会いできることを楽しみにしています☆

制度・働き方

自分の考えを発信しながら働け、残業数が少なく、年間休日は125日以上あります！待遇面も充実してます！
安定性・将来性

東京都足立区で障がい福祉サービスを幅広く展開！2026年3月に設立30周年！今後も成長を目指します１

会社紹介記事

「足立区手をつなぐ親の会」が母体となって設立された社会福祉法人。内定者に対して入職までに内定者懇親会もあり、入社後も馴染みやすい。ご利用者一人ひとりに寄り添い、常に「さん」づけで呼ぶなど、言葉も姿勢も丁寧に、誠意を持った対応も同法人の風土。日常の支援の中に喜びがあふれている仕事だ。

: 「足立区手をつなぐ親の会」が母体となって設立された社会福祉法人。内定者に対して入職までに内定者懇親会もあり、入社後も馴染みやすい。

: ご利用者一人ひとりに寄り添い、常に「さん」づけで呼ぶなど、言葉も姿勢も丁寧に、誠意を持った対応も同法人の風土。日常の支援の中に喜びがあふれている仕事だ。

職員が活躍できるフィールドが多く、人材育成や働きやすい環境づくりに積極的です

「入職1年目は年5回の面談があり、充分なサポート体制があります。また、様々な事業にチャレンジできるチャンスもたくさんあります！」（栗原さん）	■足立区内に多くの事業所を展開！職員が幅広く活躍できるフィールドが広がるあだちの里は、主に知的障がいのある方の支援として、学校卒業後の活動の場と機会を提供しています。現在では生活介護や就労支援、施設入所支援、グループホーム、相談支援事業など、東京都足立区内で16の事業所を運営（2024年12月現在）。障がいが軽度から重度の方まで、それぞれに合った障がい福祉サービスを提供し、一人ひとりのご利用者にさまざまな角度から長く向き合っています。また、多くの事業所があるからこそ、職員が活躍できるフィールドが広がっているのも特長です。 ■新たな人材育成や研修体系を再構築！キャリア目標を明確にできる環境当法人のミッションである「障がい者が地域と共に笑顔で生活できるよう私たちは応援します」を掲げ、多くの活動や取り組みを行いながら、地域との連携を深めてきました。また、規模拡大に伴い、施設ごとに行っていた職員の育成を、法人全体で統一での育成方針に変更し、新たに人材育成の基本方針を打ち立て、研修体系も再構築。さらに、人事考課制度、等級制度（1～8等級）により、職員が自身の目標を明確にできる環境を整えてきました。実務分野の育成では、入職後より全職員へのOJT研修を実施。さらに、階層別研修や自身が学びたいテーマ研修にも、参加しやすい体制を整えています。入職後の国家資格取得を推奨し、資格手当などでの支援も行っています。今後もこの教育制度をブラッシュアップしていく予定です。 ■新たなプロジェクトもスタートし、より良い未来へ当法人は2026年3月に設立30周年を迎えます。時代の変化に合わせた支援を行っていくために、新たなあだちの里プロジェクトもスタートしました。若手職員の意見も積極的に採用中です。自分の考えを発信し、自分たちの力で法人をより良くしてくれる人材を求めています。また、残業もほとんどない上に、年間休日125日以上で有給休暇も取得しやすく、足立区の「ワーク・ライフ・バランス推進企業」の認定を受けている法人なので、自分の人生を大事にしながら働き続けることができます。【法人本部総務課栗原史和】

「入職1年目は年5回の面談があり、充分なサポート体制があります。また、様々な事業にチャレンジできるチャンスもたくさんあります！」（栗原さん）

■足立区内に多くの事業所を展開！職員が幅広く活躍できるフィールドが広がる
あだちの里は、主に知的障がいのある方の支援として、学校卒業後の活動の場と機会を提供しています。現在では生活介護や就労支援、施設入所支援、グループホーム、相談支援事業など、東京都足立区内で16の事業所を運営（2024年12月現在）。障がいが軽度から重度の方まで、それぞれに合った障がい福祉サービスを提供し、一人ひとりのご利用者にさまざまな角度から長く向き合っています。また、多くの事業所があるからこそ、職員が活躍できるフィールドが広がっているのも特長です。

■新たな人材育成や研修体系を再構築！キャリア目標を明確にできる環境
当法人のミッションである「障がい者が地域と共に笑顔で生活できるよう私たちは応援します」を掲げ、多くの活動や取り組みを行いながら、地域との連携を深めてきました。また、規模拡大に伴い、施設ごとに行っていた職員の育成を、法人全体で統一での育成方針に変更し、新たに人材育成の基本方針を打ち立て、研修体系も再構築。さらに、人事考課制度、等級制度（1～8等級）により、職員が自身の目標を明確にできる環境を整えてきました。
実務分野の育成では、入職後より全職員へのOJT研修を実施。さらに、階層別研修や自身が学びたいテーマ研修にも、参加しやすい体制を整えています。入職後の国家資格取得を推奨し、資格手当などでの支援も行っています。今後もこの教育制度をブラッシュアップしていく予定です。

■新たなプロジェクトもスタートし、より良い未来へ
当法人は2026年3月に設立30周年を迎えます。時代の変化に合わせた支援を行っていくために、新たなあだちの里プロジェクトもスタートしました。若手職員の意見も積極的に採用中です。自分の考えを発信し、自分たちの力で法人をより良くしてくれる人材を求めています。また、残業もほとんどない上に、年間休日125日以上で有給休暇も取得しやすく、足立区の「ワーク・ライフ・バランス推進企業」の認定を受けている法人なので、自分の人生を大事にしながら働き続けることができます。

【法人本部総務課栗原史和】

会社データ

プロフィール	社会福祉法人あだちの里は、障がい者が地域と共に生活していくことを願って、「足立区手をつなぐ親の会」を設立母体として平成8年3月に東京都知事の認可を受けた法人です。現在、足立区内に生活介護・就労支援など多くの障がい者通所施設を経営、さらには、グループホーム・入所（短期も含む）・居宅介護サービス事業等も経営し、ご利用者の多様なニーズに対応できるよう、サービスの向上を目指して人材育成に取り組んでおります。これからも、職員一同、心を一つにして法人ミッションである「障がい者が地域と共に笑顔で生活できるよう私たちは応援します」を実現してまいります。社会福祉法人　あだちの里理事長　有賀　純三
事業内容	東京都足立区を拠点に、障がい福祉サービス（知的障がい者福祉が中心）を総合的に展開しています。現在、足立区においては最も多くの障がい者施設を運営しております。・生活介護・就労移行支援・就労継続支援A型・就労継続支援B型・就労定着支援・共同生活援助・施設入所支援・短期入所・自立訓練・居宅介護・行動援護・移動支援・同行援護・地域活動支援センター・指定特定相談・指定障がい児童相談支援・地域移行支援・地域定着支援・自立生活援助東京都足立区を拠点に、障がい福祉サービス（知的障がい者福祉が中心）を総合的に展開しています。現在、足立区においては最も多くの障がい者施設を運営しています。

プロフィール

社会福祉法人あだちの里は、障がい者が地域と共に生活していくことを願って、「足立区手をつなぐ親の会」を設立母体として平成8年3月に東京都知事の認可を受けた法人です。

現在、足立区内に生活介護・就労支援など多くの障がい者通所施設を経営、さらには、グループホーム・入所（短期も含む）・居宅介護サービス事業等も経営し、ご利用者の多様なニーズに対応できるよう、サービスの向上を目指して人材育成に取り組んでおります。

これからも、職員一同、心を一つにして法人ミッションである「障がい者が地域と共に笑顔で生活できるよう私たちは応援します」を実現してまいります。

社会福祉法人　あだちの里
理事長　有賀　純三

事業内容

東京都足立区を拠点に、障がい福祉サービス（知的障がい者福祉が中心）を総合的に展開しています。
現在、足立区においては最も多くの障がい者施設を運営しております。

・生活介護
・就労移行支援
・就労継続支援A型
・就労継続支援B型
・就労定着支援
・共同生活援助
・施設入所支援
・短期入所
・自立訓練
・居宅介護
・行動援護
・移動支援
・同行援護
・地域活動支援センター
・指定特定相談
・指定障がい児童相談支援
・地域移行支援
・地域定着支援
・自立生活援助

東京都足立区を拠点に、障がい福祉サービス（知的障がい者福祉が中心）を総合的に展開しています。現在、足立区においては最も多くの障がい者施設を運営しています。

本社郵便番号	121-0813
本社所在地	東京都足立区竹の塚七丁目19番7号
本社電話番号	03-5856-4051
設立	1996年3月18日
資本金	社会福祉法人のため計上なし
従業員	450名
売上高	29億7,000万円（2024年3月期）
事業所	・綾瀬ひまわり園（東京都足立区綾瀬七丁目2番7号）　就労継続支援A型、就労継続支援B型、生活介護・綾瀬なないろ園（東京都足立区綾瀬七丁目14番12号）　就労継続支援B型、生活介護・竹の塚ひまわり園（東京都足立区竹の塚七丁目19番7号）　就労移行支援、就労継続支援A型、就労継続支援B型、就労定着支援、生活介護・竹の塚福祉園（東京都足立区竹の塚七丁目19番7号）　生活介護・希望の苑（東京都足立区竹の塚七丁目19番9号）　施設入所支援、短期入所、自立訓練、就労移行支援、生活介護・希望の苑（東京都足立区竹の塚七丁目19番9号）　就労継続支援B型、生活介護・あだちの里地域生活支援センター（東京都足立区竹の塚七丁目19番9号）　共同生活援助・竹の塚居宅介護サービスセンター（東京都足立区竹の塚七丁目19番9号）　居宅介護、行動援護、移動支援、同行援護・谷在家福祉園（東京都足立区谷在家三丁目13番1号）　生活介護・谷在家福祉作業所（東京都足立区谷在家三丁目13番1号）　就労継続支援A型、就労継続支援B型、生活介護・谷在家デイサービスセンター（東京都足立区谷在家三丁目13番1号）　地域活動支援センター・梅田ひまわり工房（東京都足立区梅田五丁目27番11号）　生活介護・西新井ひまわり工房（東京都足立区西新井二丁目11番4号）　生活介護・西伊興ひまわり（東京都足立区西伊興二丁目1番8号）　生活介護・江北ひまわり園（東京都足立区江北一丁目26番22号）　就労継続支援B型、生活介護・あだちの里相談支援センター（東京都足立区江北一丁目26番22号）　指定特定相談、指定障がい児童相談支援、地域移行支援、地域定着支援、自立生活援助
沿革	1994年(平成 6年) 3月法人設立準備員会発足 1996年(平成 8年) 3月社会福祉法人認可、初代理事長　下田巧就任 1996年(平成 8年) 9月第一号施設「ひまわり園」開設（現綾瀬ひまわり園） 1997年(平成 9年) 3月二代目理事長　平野和代就任 1998年(平成10年)12月グループホーム第一号「東保木間寮」開設 1999年(平成11年) 9月「谷在家福祉園」足立区より受託 2000年(平成12年) 9月「竹の塚ひまわり園」・「竹の塚福祉園」開設 2002年(平成14年)12月「梅田ひまわり工房」開設 2003年(平成15年) 4月「谷在家福祉作業所」・「谷在家デイサービスセンター」足立区より受託 2003年(平成15年) 4月「竹の塚居宅介護サービスセンター」開設 2003年(平成15年)10月「西新井ひまわり工房」開設 2004年(平成16年)10月「西伊興ひまわり工房」開設（現西伊興ひまわり園） 2007年(平成19年) 4月「希望の苑」入所支援部・通所支援部・「竹の塚ふれあいセンター」開設 2009年(平成21年) 4月「障がい者自立支援法」新体制へ移行 2011年(平成23年)10月「西伊興ひまわり園」新築 2013年(平成25年) 2月三代目理事長　篠原義臣就任「竹の塚相談支援センター」開設 2013年(平成25年) 4月「綾瀬なないろ園」開設 2018年(平成30年)7月四代目理事長　有賀純三就任 2019年(平成31年)4月「江北ひまわり園」開設

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 10年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 3時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	0名	10名	10名
取得者	0名	10名	10名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 30.4%
  （23名中7名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり初任者研修法人として人材育成基本方針と研修体系を再構築。新人から学び続けられる環境を整備しています。全職員OJT担当者の配置、法人内での研修実施などを取り入れて、実施しています。
自己啓発支援制度	制度あり職員自ら行きたい研修をサポート
メンター制度	制度あり新人の方に1名先輩職員が付きます。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、浦和大学、江戸川大学、大妻女子大学、関西大学、北里大学、駒澤大学、埼玉県立大学、淑徳大学、城西国際大学、上智大学、聖学院大学、聖徳大学、専修大学、大正大学、大東文化大学、中央大学、都留文科大学、帝京平成大学、東海大学、東京家政大学、東京経済大学、東京女子大学、東京成徳大学、東京福祉大学、東京未来大学、東洋大学、東洋学園大学、獨協大学、新潟医療福祉大学、新潟青陵大学、日本大学、日本社会事業大学、日本福祉大学、佛教大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、目白大学、立教大学、立正大学、お茶の水女子大学、帝京科学大学（東京）、東京都立大学、国際医療福祉大学、関東学院大学＜短大・高専・専門学校＞江戸川学園おおたかの森専門学校、彰栄保育福祉専門学校、東京福祉専門学校、日本福祉教育専門学校、読売理工医療福祉専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2022年　　2023年　　2024年　大卒　　　　14名　　　16名　　　 12名

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、浦和大学、江戸川大学、大妻女子大学、関西大学、北里大学、駒澤大学、埼玉県立大学、淑徳大学、城西国際大学、上智大学、聖学院大学、聖徳大学、専修大学、大正大学、大東文化大学、中央大学、都留文科大学、帝京平成大学、東海大学、東京家政大学、東京経済大学、東京女子大学、東京成徳大学、東京福祉大学、東京未来大学、東洋大学、東洋学園大学、獨協大学、新潟医療福祉大学、新潟青陵大学、日本大学、日本社会事業大学、日本福祉大学、佛教大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、目白大学、立教大学、立正大学、お茶の水女子大学、帝京科学大学（東京）、東京都立大学、国際医療福祉大学、関東学院大学
＜短大・高専・専門学校＞
江戸川学園おおたかの森専門学校、彰栄保育福祉専門学校、東京福祉専門学校、日本福祉教育専門学校、読売理工医療福祉専門学校

採用実績（人数）

　　　　2022年　　2023年　　2024年　
大卒　　　　14名　　　16名　　　 12名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）