最終更新日:2025/3/1

NTTテクノクロス(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • 専門コンサルティング

基本情報

本社
東京都
資本金
5億円
売上高
52,172百万円(2024年3月期)
従業員
1,877名(2024年3月末日現在)
募集人数
46~50名

NTTテクノクロスはNTT研究所と世界の先進技術を融合し、お客様と未来を共創し続けるソフトウェアリーディングカンパニーを目指します。

3月から選考開始予定です。まずはエントリーしてお待ちください。 (2025/02/12更新)

3月から選考を開始します。
エントリーされた方には3/1以降に会社説明動画視聴についてご案内いたします。
「説明会・セミナー」から3月選考の申込が行えます。
※日程については3月にお知らせする「マイページ」からご確認ください。

◆採用サイトの紹介◆
【NTTテクノクロス 採用サイト】https://www.ntt-tx.co.jp/ri/recruit

モーダルウィンドウを開きます

会社紹介記事

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900社以上あるNTTグループ内で研究所系子会社は同社を含め3社のみ。NTT研究所の最先端技術等、様々な技術を活用したシステムやサービス開発に強い会社として存在感を放つ。
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システム開発はもとより、CX、EX、DX等の多様なプロダクトを展開。社会の通信インフラを支える重要な責務を担い、未来の社会基盤となるようなサービスに関わる機会が多い。

先端テクノロジーで新たな社会価値を創造する。多様な個性が活躍しています!

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採用担当の大島さん(左)荒谷さん(右)。「技術力以外にも色々な強みを発揮できる当社。若手のうちから最前線で活躍している社員も大勢います。」

NTTテクノクロスは、2017年にNTTグループ内の2社が合併して誕生した会社です。2社それぞれの技術や製品を持ち寄り、より高い開発力を誇る2,000名規模の会社となりました。「テクノロジーをクロス(融合)させて新たな価値を創造する」という社名には、NTT研究所による最先端技術と、世の中にある多様な技術を組み合わせて製品・サービスを生み出していくという当社の姿勢が表現されています。

AI、IoT、ビッグデータ、クラウド、セキュリティ、モバイル・コミュニケーションなど扱う技術は非常に幅広く、取引先も多彩です。NTTグループ内でもさまざまな仕事をしていますし、官公庁や金融業界の大規模案件に関わる機会もあり、“あたりまえにつながる社会”を維持することに寄与しています。「システム開発」「DX推進」に加え、顧客の体験価値向上を図る「CX」、働き方改革の推進に寄与する「EX」、安全な取引や運用を支える「セキュリティ」などの領域も網羅しており、農業向けのスマートソリューション開発など、新しい挑戦にも意欲的に取り組んでいます。

多様な案件を手がけているため、いろいろな人が適材適所で自分の強みを活かせるフィールドが広がっています。ただし、テクノロジー分野は日夜進歩しており、また多くの人と連携しながらの仕事になるので、学び続ける向上心やコミュニケーションへの意欲は不可欠です。社員たちは最新の技術動向に常にアンテナを張ってキャッチアップし、自らをアップデートし続けているだけでなく、互いに学び合い、高めあっています。自発的な勉強会や資格取得に関する情報交換の場などのコミュニティも多数存在していますし、自ら講師となって後進育成に励んでいる社員たちもいます。会社としてもその熱意に応えるべく、全社員に向けた研修制度の拡充に注力し、全力で社員たちの成長をサポートしています。

スーパーフレックスや分断勤務、リモートワーク、育児・介護休暇や休職制度など、多様な働き方を支える環境も整っており、制度がしっかり使われているのも当社の特徴です。社員たちがワーク・ライフ・バランスを大切にしながら能力を最大限発揮できる環境を整えることで、当社はこれからもお客様や社会が求める価値を創出し、提供していく考えです。

(人事部 採用担当 大島 雄飛さん/2006年入社)

会社データ

プロフィール

Crossing Makes the Future.
NTTテクノクロスは、NTT研究所の先端技術を軸として、
世の中の優れた技術・サービスを掛け合わせ、
お客様とともに、価値を創造していきます。

事業内容
■ソフトウェアの設計、開発、販売、運用・保守および品質管理に関すること。
■情報通信ネットワークシステムの設計、開発、建設、管理、運用・保守およびシステム評価に関すること。
■情報通信ネットワークを利用する情報提供、情報処理、決済(代理徴収を含む)など各種サービスの提供、各種情報制作およびそれらサービス提供に必要なシステムの賃貸・販売に関すること。
■ハードウェアの販売および設置に関すること。
■前述に係わる新技術の調査、その応用開発、コンサルティング、教育および研修に関すること。

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フロア中央にある休憩スペースは、やわらかに差し込む日当たりの中、社内に設置してある本棚から新聞や業界雑誌、ビジネス書、技術書を借りてきて読むことができる。

本社郵便番号 108-8202
本社所在地 東京都港区芝浦3丁目4-1 グランパークタワー 15階
本社電話番号 03-5860-2900
設立 2017年4月1日(旧NTTソフトウェア:1985年7月2日、旧NTTアイティ:1987年6月3日)
資本金 5億円
従業員 1,877名(2024年3月末日現在)
売上高 52,172百万円(2024年3月期)
事業所 ■本社/田町
■事業所等/横浜事業所、武蔵野事業所、名古屋事業所、大阪事業所
株主 日本電信電話(株)
理念 Crossing makes the Future.
関連会社 NTTテクノクロスサービス(株)
平均年齢 45歳(男性46.2歳、女性39.3歳)
平均勤続年数 17.9年(男性18.7年、女性14.2年)
沿革
  • 2017年4月
    • NTTソフトウェア(株)とNTTアイティ(株)が合併し、NTTテクノクロス(株)発足
      NTTアドバンステクノロジ(株)から一部事業譲受
      串間和彦、代表取締役社長に就任
  • 2017年7月
    • 社内プロフェッショナル認定制度(TXCP)が、一般社団法人情報処理学会から「認定情報技術者(CITP)企業認定」を取得
  • 2018年2月
    • 健康経営優良法人2018(ホワイト500)および健康企業宣言「銀の認定」を取得
  • 2018年4月
    • ForeSight Voice Mining事業を強化(「ForeSight Voice Mining事業部」設置)
      事業部を再編(「IoTイノベーション事業部」、「セキュアシステム事業部」設置)
  • 2018年9月
    • 「イクボス企業連盟」に加入
  • 2018年10月
    • NTTテクノクロス フェア 2018にて、串間社長が「AIファースト」を公言
  • 2019年9月
    • 本社をグランパークタワーに移転
  • 2020年3月
    • 「IOWN推進室」設置
  • 2020年4月
    • 「カスタマーエクスペリエンス事業部」設置
  • 2021年4月
    • 「IOWN推進室」を社長直下の組織として体制強化
      事業部再編(「デジタルツイン事業部」設置)
      「情報セキュリティ推進部」設置
      組織名称変更
  • 2021年6月
    • 桑名栄二、代表取締役社長に就任
  • 2023年3月
    • 「健康経営優良法人2023~ホワイト500~」に認定
      「働きがいのある会社」に2年連続で認定
  • 2023年4月
    • 組織名称変更(「デジタルツイン事業部」を「IOWNデジタルツイン事業部」に、「戦略ビジネス特区」を「ビジネスデザイン部」に変更)
  • 2023年6月
    • 岡敦子、代表取締役社長に就任
  • 2024年4月
    • 事業部を再編(「IOWNデジタルツインサービス事業部」、「IOWNデジタルツインプラットフォーム事業部」、「デジタル革新部」設置)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.9
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 21.5時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 17.9
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    -年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 - - -
    取得者 - - -
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    -年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
■技術研修/個別研修、社内高度技術研修(ソフト道場)、オンデマンド研修
■人材開発/ビジネススキル研修、企業倫理研修、マネジメント研修、階層別研修
■その他/新入社員研修
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得支援…
学習費用、受験費用、出張旅費など資格取得に必要な経費を、会社が負担します。
(資格の種類により、支給のための合否条件や負担範囲が規定されています。)
メンター制度 制度あり
2~3年間(職場により前後します)を育成期間と定め、必ず新入社員1名につき、1名のOJT指導者が付きます。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
■年2回の面談にて、個人ごとのキャリア計画を点検し、成長に向けた支援をします。
■社内公募制度あり
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
会津大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、岩手県立大学、宇都宮大学、大分大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山県立大学、岡山理科大学、お茶の水女子大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、川村学園女子大学、関西大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都情報大学院大学、岐阜大学、国立音楽大学、熊本大学、慶應義塾大学、県立広島大学、工学院大学、高知工科大学、神戸大学、神戸情報大学院大学、公立はこだて未来大学、国際基督教大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、信州大学、上智大学、情報科学芸術大学院大学、成蹊大学、創価大学、総合研究大学院大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、筑波大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京芸術大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、長崎県立大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、弘前大学、広島大学、広島市立大学、福井大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、明治大学、名城大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
<大学>
愛知教育大学、愛知県立大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、会津大学、青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、岩手県立大学、宇都宮大学、愛媛大学、追手門学院大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山理科大学、沖縄国際大学、お茶の水女子大学、開志専門職大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、学習院女子大学、北九州市立大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都先端科学大学、京都文教大学、近畿大学、久留米工業大学、群馬大学、慶應義塾大学、県立広島大学、工学院大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、公立諏訪東京理科大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、産業能率大学、滋賀大学、静岡大学、四天王寺大学、芝浦工業大学、首都大学東京、湘南工科大学、白百合女子大学、信州大学、十文字学園女子大学、上智大学、椙山女学園大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、摂南大学、専修大学、高崎経済大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、津田塾大学、鶴見大学、帝京平成大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京大学、東京医療保健大学、東京海洋大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本文理大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、フェリス女学院大学、福井大学、福岡工業大学、文教大学、法政大学、北海道大学、北海道科学大学、防衛大学校、武蔵大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、流通経済大学(茨城)、和歌山大学、早稲田大学

<海外>
ダートマス大学

採用実績(人数) ■2024年4月 55名
■2023年4月 50名
■2022年4月 50名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 40 15 55
    2023年 34 16 50
    2022年 27 23 50
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    - - - -%
    - - - -%
    - - - -%

取材情報

テクノロジーを「お客様が求める価値」に変えていく。そこに人の力がある。
それぞれの強みを活かしながら成長する先輩社員たち
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