最終更新日：2025/3/26

(株)応用社会心理学研究所

正社員
既卒可

業種

シンクタンク・マーケティング・調査

基本情報

本社: 大阪府

資本金: 1,500万円

売上高: 規定により非公開

従業員: 21名（ネットワーク研究者43名）※ 2025年1月現在

募集人数: 若干名

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

「社会心理学で世の中に変革を」教育、働きがい、リーディングカンパニーの経営戦略や商品開発を変える会社。

【2026年新卒採用エントリー受付開始のお知らせ】（2025/03/26更新）

当社求人にご興味をお持ちいただき、ありがとうございます。

今年度の新卒向け会社説明会は、2025年3月26日をもって、全日程の開催を終了いたしました。
多くの皆様にご参加いただき、誠にありがとうございました。

採用選考にご興味をお持ちの方は、個別対応となりますので、
まずは当社コーポレートサイトの採用ページからエントリーしてください。

▼エントリーはこちら▼
https://www.aspect-net.co.jp/recruit/index.html

不明点等があれば、以下までお気軽にお問い合わせください。

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株式会社応用社会心理学研究所（Aspect）採用担当
〒540-0031　大阪市中央区北浜東1-8　北浜東森田ビル5F
TEL:06-6941-2171　FAX:06-6941-2081
https://www.aspect-net.co.jp

(株) 応用社会心理学研究所の英名表記は “institute of Applied Social Psychology + connect” 。お客様から「Aspect（アスペクト）」と呼ばれています。業界を代表する企業の方たちと仕事をしています。いろいろな業界の方と関わりを持てることも当社の魅力です。

: (株) 応用社会心理学研究所の英名表記は “institute of Applied Social Psychology + connect” 。お客様から「Aspect（アスペクト）」と呼ばれています。

: 業界を代表する企業の方たちと仕事をしています。いろいろな業界の方と関わりを持てることも当社の魅力です。

難易度の高い課題に挑戦することで、成長できる環境があります。

当社が独自に開発したノウハウに関して、セミナーを開催しています。私たちの考え方に納得いただいたら、個別の状況や課題に応じて提案をしていきます。	当社のサービスには「競合他社」はありません。よく比較されますが、「コンサルティング会社」「マーケティング会社」「リサーチ会社」とはまったく異なります。最も特徴的なのは「社会心理学」に基づき、独自の理論やモデルを構築し、それらを提案・発信しているところです。集団や社会の間に生じる矛盾や課題、その生起メカニズムを解明することで、カテゴリートップシェアの有名企業やリーディング校などと一緒に、今までなかった商品・サービス・仕組みなどの、新しい「価値」を創出しています。例えば教育分野では、「13歳のハローワーク公式サイト」との共同研究、日本最大規模の「専門学校共同入学者調査（これまで全国170校以上／11万人以上の学生対象）」や「全国一斉進学調査（約50万人の大学進学を希望する受験生対象）」などを実施。その知見を活用し、専門学校・大学あわせて毎年約100校の「学校づくり」を通じて、教育の改革に取り組んでいます。産業組織の分野では、働きがい研究の知見をもとに「ワーク・モティベーション測定調査」を開発。現在、日本を代表する350組織、230万人の意識データを公益社団法人と共同で保有しています。このデータベースを活用することによって、企業で働く従業員の意識構造を科学的に検証し、クライアント企業の課題解決やマネジメント施策を支援しています。医療・健康分野では、最近では大手製薬会社とともに、約2万人規模の全国調査をはじめとした一連の調査を実施。その結果に基づいて、患者を治療に向かわせるための新しいケアの推進をサポートしています。このような活動を通じて、よりよい医療・健康の実現に寄与しています。「価値」を創出する、という仕事は、前例や手本がなく、また誰かが「答え」を知っているわけでもありません。自分で考え、行動し、失敗し、再び考えて行動する。困難な場面や出口の見えない状況下で、試行錯誤を繰り返していきます。自分自身の手で「答え」を探り出すことができた時、とても大きな達成感と充実感を得、また、自身の成長を実感できる仕事です。

当社が独自に開発したノウハウに関して、セミナーを開催しています。私たちの考え方に納得いただいたら、個別の状況や課題に応じて提案をしていきます。

当社のサービスには「競合他社」はありません。

よく比較されますが、「コンサルティング会社」「マーケティング会社」「リサーチ会社」とはまったく異なります。最も特徴的なのは「社会心理学」に基づき、独自の理論やモデルを構築し、それらを提案・発信しているところです。

集団や社会の間に生じる矛盾や課題、その生起メカニズムを解明することで、カテゴリートップシェアの有名企業やリーディング校などと一緒に、今までなかった商品・サービス・仕組みなどの、新しい「価値」を創出しています。

例えば教育分野では、「13歳のハローワーク公式サイト」との共同研究、日本最大規模の「専門学校共同入学者調査（これまで全国170校以上／11万人以上の学生対象）」や「全国一斉進学調査（約50万人の大学進学を希望する受験生対象）」などを実施。その知見を活用し、専門学校・大学あわせて毎年約100校の「学校づくり」を通じて、教育の改革に取り組んでいます。

産業組織の分野では、働きがい研究の知見をもとに「ワーク・モティベーション測定調査」を開発。現在、日本を代表する350組織、230万人の意識データを公益社団法人と共同で保有しています。このデータベースを活用することによって、企業で働く従業員の意識構造を科学的に検証し、クライアント企業の課題解決やマネジメント施策を支援しています。

医療・健康分野では、最近では大手製薬会社とともに、約2万人規模の全国調査をはじめとした一連の調査を実施。その結果に基づいて、患者を治療に向かわせるための新しいケアの推進をサポートしています。このような活動を通じて、よりよい医療・健康の実現に寄与しています。

「価値」を創出する、という仕事は、前例や手本がなく、また誰かが「答え」を知っているわけでもありません。自分で考え、行動し、失敗し、再び考えて行動する。困難な場面や出口の見えない状況下で、試行錯誤を繰り返していきます。
自分自身の手で「答え」を探り出すことができた時、とても大きな達成感と充実感を得、また、自身の成長を実感できる仕事です。

会社データ

プロフィール	一緒に仕事をするのは、一部上場企業、教育機関などの法人組織で、それらの経営企画、人事、人材開発、CSR、マーケティング、商品企画、広報など、各領域において第一線で活躍されている方々や経営者の方々です。社会に対して影響の大きい現場では、深い議論やコミュニケーションが求められるため、質の高い提案が必要となります。なぜそのような要求に当社が答えられるのか、独自の技術について、ご説明いたします。どのような教育がこれからの日本には必要なのか。会社の業績と社員の働きがいを両立させるには何が重要か。品質問題など、社会的責任を果たすための職場マネジメントのあり方は。病気を未然に防いだり、効果的な対処行動を促すためには、どのような支援が必要か。地域活性化につながる、「まち」の魅力はなにか。このようなマネジメントやマーケティング上の「課題」について、根本的な解決の施策を企画・立案するために重要なことは2つです。 ●課題発生の構造（メカニズム）を正確に知ること ●施策の効果や変化を検証するために、それらを測定する指標を持つこと課題発生の構造を理解し、状態を正確に把握すれば、次の展開を予測できます。予測がつけば、より望ましい結果に導くための、効果的な施策を打つことができます。これらを行うにあたり、人の考えや行動の仕組みを科学的に説明する「社会心理学」は非常に有効です。なぜなら、世の中にあるモノ・サービスは元より、価値観・文化・流行・風土などは、すべて私たち「人」がつくり出しているからです。「課題」を根本的に解決し、「目指すところ」に到達するための施策を、主観や感覚ではなく、客観的なエビデンスに基づいて企画・立案することができます。そのため、前例や手本などがないリーディングカンパニーにこそご支持をいただいているのです。「新しい『価値』やサービスを創出したい」「世の中の矛盾や課題を解決し、世の中を変えていきたい」「難易度の高い課題にチャレンジすることで成長したい」という熱意と、それらを実現するための行動力をお持ちの方をお待ちしております。
事業内容	社会心理学の研究を活かすことのできる分野・テーマは多様です。当社の主な研究事業分野をご紹介します。 ■進学活動・キャリア教育進学活動や、大学、専門学校を取り巻く実態を明らかにし、学校運営や教育の改善に活用できる研究成果の発信、サービス提供を行っています。【学校の「価値」を構造化し正しく発信すれば、広告などに頼らなくても、学生が集まる「学校づくり」ができる】という独自のノウハウを、全国の学校に導入する仕組みづくりに取り組んでいます。学校の存在意義や、日本の教育制度の在り方に踏み込むプロジェクトです。 ■働きがい研究結果から、ワーク・モティベーションが、従業員のパフォーマンスや企業業績を左右することがわかっています。私たちは単なる「従業員満足度」ではなく、やる気が行動に至るプロセスを考慮した「ワーク・モティベーション測定調査」を独自に開発し、実施しています。調査結果や今後の方向性に関する提案は組織のトップへ報告しますが、それだけでは不充分です。職場改善の中心となる部長や課長あるいは労働組合の役員などといった部署の責任者に対して、調査結果を用いながら研修を行います。職場の課題やその解決方法について、議論を促し、改善に導きます。 ■病気・健康関連行動体の不調や疾患を、人はどう意味づけるのか。人々にとっての健康に対する認識の違いが、どのような健康行動の違いを引き起こすのか。これらが解明できれば、医療機関はより効果的な治療活動の支援が可能となり、企業も、必要な人に必要な商品・サービスを届けることができます。 ■観光行動旅行満足や旅行の検討プロセス、観光地の魅力など、「観光行動モデル」の探求を進めながら、そのメカニズムを明らかにします。その結果を活用し、企業や自治体の施策（消費者にマッチした旅行商品開発、地域観光資源の活用、メディアのプロデュース、インデックスの開発など）への支援を行います。 ■ライフパタンこれまで、生き方・生きがい研究においては、人の人生は単一のコースであり、人生の違いはその段階が早いか遅いかの違いによるとされていました。しかし、すべての人の人生を画一的に捉えるような考え方は、正しいのでしょうか。私たちは、人の人生からある程度のパタンを抽出できると考え、現在の生活構造から将来の人生の地図を明らかにしようと試みています。大学の研究者や学生も集まるオープンな環境で、人の考えや行動、世の中のしくみを解明するために自由なディスカッションをしています。

プロフィール

一緒に仕事をするのは、一部上場企業、教育機関などの法人組織で、それらの経営企画、人事、人材開発、CSR、マーケティング、商品企画、広報など、各領域において第一線で活躍されている方々や経営者の方々です。社会に対して影響の大きい現場では、深い議論やコミュニケーションが求められるため、質の高い提案が必要となります。

なぜそのような要求に当社が答えられるのか、独自の技術について、ご説明いたします。

どのような教育がこれからの日本には必要なのか。
会社の業績と社員の働きがいを両立させるには何が重要か。
品質問題など、社会的責任を果たすための職場マネジメントのあり方は。
病気を未然に防いだり、効果的な対処行動を促すためには、どのような支援が必要か。
地域活性化につながる、「まち」の魅力はなにか。

このようなマネジメントやマーケティング上の「課題」について、根本的な解決の施策を企画・立案するために重要なことは2つです。
●課題発生の構造（メカニズム）を正確に知ること
●施策の効果や変化を検証するために、それらを測定する指標を持つこと
課題発生の構造を理解し、状態を正確に把握すれば、次の展開を予測できます。
予測がつけば、より望ましい結果に導くための、効果的な施策を打つことができます。

これらを行うにあたり、人の考えや行動の仕組みを科学的に説明する「社会心理学」は非常に有効です。なぜなら、世の中にあるモノ・サービスは元より、価値観・文化・流行・風土などは、すべて私たち「人」がつくり出しているからです。

「課題」を根本的に解決し、「目指すところ」に到達するための施策を、主観や感覚ではなく、客観的なエビデンスに基づいて企画・立案することができます。
そのため、前例や手本などがないリーディングカンパニーにこそご支持をいただいているのです。

「新しい『価値』やサービスを創出したい」「世の中の矛盾や課題を解決し、世の中を変えていきたい」「難易度の高い課題にチャレンジすることで成長したい」という熱意と、それらを実現するための行動力をお持ちの方をお待ちしております。

事業内容

社会心理学の研究を活かすことのできる分野・テーマは多様です。当社の主な研究事業分野をご紹介します。

■進学活動・キャリア教育
進学活動や、大学、専門学校を取り巻く実態を明らかにし、学校運営や教育の改善に活用できる研究成果の発信、サービス提供を行っています。
【学校の「価値」を構造化し正しく発信すれば、広告などに頼らなくても、学生が集まる「学校づくり」ができる】という独自のノウハウを、全国の学校に導入する仕組みづくりに取り組んでいます。学校の存在意義や、日本の教育制度の在り方に踏み込むプロジェクトです。

■働きがい
研究結果から、ワーク・モティベーションが、従業員のパフォーマンスや企業業績を左右することがわかっています。私たちは単なる「従業員満足度」ではなく、やる気が行動に至るプロセスを考慮した「ワーク・モティベーション測定調査」を独自に開発し、実施しています。
調査結果や今後の方向性に関する提案は組織のトップへ報告しますが、それだけでは不充分です。職場改善の中心となる部長や課長あるいは労働組合の役員などといった部署の責任者に対して、調査結果を用いながら研修を行います。職場の課題やその解決方法について、議論を促し、改善に導きます。

■病気・健康関連行動
体の不調や疾患を、人はどう意味づけるのか。人々にとっての健康に対する認識の違いが、どのような健康行動の違いを引き起こすのか。これらが解明できれば、医療機関はより効果的な治療活動の支援が可能となり、企業も、必要な人に必要な商品・サービスを届けることができます。

■観光行動
旅行満足や旅行の検討プロセス、観光地の魅力など、「観光行動モデル」の探求を進めながら、そのメカニズムを明らかにします。その結果を活用し、企業や自治体の施策（消費者にマッチした旅行商品開発、地域観光資源の活用、メディアのプロデュース、インデックスの開発など）への支援を行います。

■ライフパタン
これまで、生き方・生きがい研究においては、人の人生は単一のコースであり、人生の違いはその段階が早いか遅いかの違いによるとされていました。しかし、すべての人の人生を画一的に捉えるような考え方は、正しいのでしょうか。
私たちは、人の人生からある程度のパタンを抽出できると考え、現在の生活構造から将来の人生の地図を明らかにしようと試みています。

大学の研究者や学生も集まるオープンな環境で、人の考えや行動、世の中のしくみを解明するために自由なディスカッションをしています。

本社郵便番号	540-0031
本社所在地	大阪府大阪市中央区北浜東1-8　北浜東森田ビル5階
本社電話番号	06-6941-2171
設立	1987年9月25日
資本金	1,500万円
従業員	21名（ネットワーク研究者43名）※ 2025年1月現在
売上高	規定により非公開
主な取引先	機密保持契約を結んでいるため詳細を記載することはできませんが、一緒に仕事をするのは、一部上場企業、教育機関などの法人組織です。それらの経営企画、人事、人材開発、CSR、マーケティング、商品企画、広報など、各領域において第一線で活躍されている方々や経営者の方々です。他のシンクタンクにはない当社独自の理念や技術を求めて、東京本社の大企業や、様々な地域の大学など、全国からご相談を頂戴しています。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 11年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 18時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.4日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	0名	1名	1名
取得者	0名	1名	1名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 62.5%
  （8名中5名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり入社時に新人社員研修があり、その他業務に必要な勉強会やセミナーなどを事業部ごとに実施しています。当社には大企業のような受動的な研修制度は豊富に整っておりませんが、高度な専門知識やスキル、豊富な経験を有する様々な立場のメンバーがフォローします。
自己啓発支援制度	制度あり入社後の学習やスキルアップは、基本は個人に委ねられていますが、業務に資する研修やセミナーなどは、社員自らが情報を集めてきて、自主的に参加しています。会社の承認が得られれば、業務時間中の参加や参加費の支援も可能です。
メンター制度	制度あり 3～5名のチームを組んで、プロジェクトを担当しています。入社後はいずれかのチームに配属され、チームの先輩や担当メンターからのサポートを受けながら仕事に取り組んでいきます。
キャリアコンサルティング制度	制度あり年3回、上長と面談を行い、今後のキャリア展望や方向性、状況などを確認しあっています。
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪大学、大阪市立大学、関西大学、京都大学、神戸大学、東京大学、同志社大学、名古屋大学、早稲田大学、立命館大学＜大学＞大阪教育大学、大阪府立大学、関西大学、関西学院大学、京都工芸繊維大学、慶應義塾大学、神戸女学院大学、国際基督教大学、一橋大学、立命館大学などもっと見る
採用実績（人数）	2021年度　2名［立命館大学大学院修士課程修了］［エディンバラ大学大学院修士課程修了］ 2018～20年度　新卒者該当なし 2017年度　1名［名古屋大学大学院博士後期課程単位取得満期退学］ 2016年度　1名［東京大学大学院修士課程修了］ 2015年度　新卒者該当なし 2014年度　1名［京都大学大学院博士後期課程修了］＜参考：キャリア採用で入社した社員の前職例＞アクセンチュア(株)　関西電力(株)　(公社)関西経済連合会　(株)神戸製鋼所 (株)サーベイリサーチセンター　日本電気(株)　認定NPO法人パレスチナ子どものキャンペーン (株)ビーワークス　(株)ボーネルンド　(株)矢野経済研究所　(株)リクルートホールディングスなど
採用実績（学部・学科）	当社で活躍している社員は、社会心理学専攻、あるいはマーケティング、リサーチ、コンサルティング業界出身者だけではありません。専攻では例えば、政治学、経済学、西洋史、英文学、国際関係学、哲学、原子力工学など。経歴では、メーカー、電力会社、ITベンチャー、NPO法人など、多様な経歴を持つ社員が活躍しています。当社理念に共感し、それを実現させるための強い意思と高いモティベーションがあれば、【あなただけのこれまでの経験】を業務に活かし、活躍することができます。