最終更新日:2025/4/25

東京不動産管理(株)(東京建物グループ)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • ビル施設管理・メンテナンス
  • 不動産(管理)
  • 設備工事・設備設計
  • 検査・整備・メンテナンス
  • 不動産

基本情報

本社
東京都
資本金
1億2,000万円(2024年12月期)
売上高
270億円(2021年12月期) 281億円(2022年12月期) 271億円(2023年12月期) 294憶円(2024年12月期)
従業員
940名(2024年12月期)
募集人数
36~40名

ビルは完成して終わり、じゃない。それからが、ほんとうの始まり。

  • My Career Boxで応募可

採用担当者からの伝言板 (2025/04/25更新)

伝言板画像

~オフィスビルに特化した不動産管理会社~


■日本最古の総合不動産会社
         東京建物のグループ会社■

┏━━━┓
┃□□□┃   [当たり前]を守る仕事 
┃□□□┃ 
┃□□□┃オンライン説明会
┃□□□┃ 5月1日(木) 14:00~16:00
┃□□□┃ 5月9日(金) 14:00~16:00
┃□□□┃ 5月13日(火) 13:00 ~15:00
┃□□□┃ 5月15日(木) 10:00~12:00
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
上記の日程が合わない場合は、録画配信を選択ください!

オンライン説明会をご予約いただけますと、参加特典として録画配信版の動画を
お送りさせていただきます☆


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企業のここがポイント

  • やりがい

    建物の管理運営を通じて、建物を利用する全ての人々に、安心・安全・快適な環境を提供する仕事です。

  • 戦略・ビジョン

    東京建物グループの一員として再開発事業にも携わり、更なる成長をしていきます。

  • 制度・働き方

    #充実した教育#研修制度#優良な福利厚生#産休・育休・介護休業制度など働きやすい環境が整っています

会社紹介記事

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東京・錦糸町のランドマークであるオリナスタワーに本社を構え、同ビルのメンテナンスも手掛けています。都心の有名なビルを含め、多くのビルや商業施設を支えています。
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ハード面でのビル管理にとどまらず、利用者へのホスピタリティを意識したソフト面のサービスにも注力。多方面に「満足を超えた感動」を提供することが当社の使命です。

不動産の管理を通して、人々へ快適な空間を提供しております。

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事業領域の拡大に伴い、理系文系を問わず、まさに多種多様な人材が求められています。挑戦意欲と熱意を持って仕事に取り組める方を求めています。

どんな名建築も、管理が悪ければ人を感動させることはできません。
どんな最新ビルも、管理を怠れば快適さは半減してしまいます。
その当たり前は、決して、当たり前ではありません。
自宅で、大学で、帰りに立ち寄った商業施設で。
あなたが今日快適にすごせたのは、まちがいなく、管理の力です。

金融・IT(ソフトウェア)・鉄道航空・インフラ・コンサルティング・広告
・ブライダル・観光(ホテル)業界とここには書ききれないくらいさまざまな業界がございますが、

私たち東京不動産管理は、オフィスビルを中心とした建物の管理から運営、リニューアルまでトータルサポートをおこなっている建物総合管理企業です。
環境配慮型オフィスビルである「東京スクエアガーデン」、豊島区の新たなシンボルの「Hareza(ハレザ)池袋」といった東京建物が開発に携わったビルの他、東京建物グループ外の管理物件も含め、約340棟の物件を管理しています。

2025年以降、東京建物グループが携わる大規模再開発が目白押しです。
けれど、建物はできて終わりではありません。そこからがほんとうのスタート。快適な施設環境を永続的に提供するには、管理が果たす役割と重要性はますます高まっています。

まさに管理の質が、建物の価値を左右する時代。東京建物グループとして積み上げてきた「信頼」をベースに、私たちは「安全・安心・快適」をいままでも、これからも提供し続けていきます。

#技術、折衝、事務、マネジメントと総合的に建物の管理運営を実施

会社データ

プロフィール

【人を満足させるのは人です】

「当社の業務は、建物の向こうに人がいるのですね」。
これは入社2年目のある女子社員の言葉です。本質を突いている言葉だと思います。私たちの仕事は建物が相手ですが、その先には必ず「誰か」がいる。ビルのオーナー様、オフィスで働く方、買い物を楽しむ方…実は、向き合っているのは機械でもコンクリートでもなく「人」。そして、人を満足させるのはやはり人なのです。

私はビルメンテナンスとはサービス業なのだと考えています。常に心がけているのは、どれだけのお客様満足を提供できるのか。たとえ同じ仕事をしても、それをどうお伝えするかで満足度は大きく変わってしまいます。だから、この仕事は専門の知識・技術に加え、コミュニケーション能力がとても重要です。人材教育については技術力、そしてコミュニケーションを円滑にするための人間力の育成を掲げています。

東京不動産管理は、人に投資する会社です。新入社員には長期育成プログラムを実施し、OJT制度の導入や労務管理の徹底など、社員が安心して長く働ける会社となるための改善・改革を続けています。おかげさまで離職率は非常に低く、さらに業界でも先駆的な取り組みとして、女性社員が活躍できる職場環境の整備にも着手しています。

中核となるビル管理事業は今後も堅調に推移し、さらには工事やプロパティマネジメントといった新たな事業領域にも進出しています。活躍のフィールドはますます広がり、若い皆さんにとっては、大きなチャンスがある会社だと自負しています。さまざまな社員が成長しています。

事業内容
■ビル管理事業
設備の維持管理・予防保全、清掃、警備等、ビルの日常的な運営・管理

■工事事業
入居・退去工事や修繕、リニューアル工事等、管理物件における各種工事の請負

■プロパティマネジメント(PM)事業
ビルオーナー様に代わって物件毎に最適な運営戦略を立案

■太陽光発電事業

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■ビル管理事業■工事事業■プロパティマネジメント(PM)事業■太陽光発電事業

本社郵便番号 130-0012
本社所在地 東京都墨田区太平四丁目1番3号 オリナスタワー5階
本社電話番号 03-5637-2532
設立 1956(昭和31)年11月13日
資本金 1億2,000万円(2024年12月期)
従業員 940名(2024年12月期)
売上高 270億円(2021年12月期)
281億円(2022年12月期)
271億円(2023年12月期)
294憶円(2024年12月期)
事業所 ■札幌支店 北海道札幌市北区北7条西2丁目20番地 NCO札幌駅北口7階
■仙台支店 宮城県仙台市青葉区中央一丁目6番35号 東京建物仙台ビル5階
■名古屋支店 愛知県名古屋市中区錦二丁目20番8号 東栄ビル10階
■関西支店 大阪府大阪市中央区本町三丁目4番8号 東京建物本町ビル9階
■九州支店 福岡県福岡市中央区天神二丁目8番36号 天神NKビル7階
グループ会社 東京建物(株)
東京ビルサービス(株)
認証取得 エコチューニング事業者認定(2020年3月1日) 認定番号 第160036号(2)
管理棟数 341棟(2024年12月期)
管理面積 4,223千平方メートル(2024年12月期)
業者登録 全省庁指名業者 No.0000073886
東京都指名業者 No.20978601
建築物環境衛生総合管理業 東京都17総第81号
警備業 東京都公安委員会認定 第30000119号
特定建設業 許可番号 国土交通大臣 許可(特-3)第22099号
(建築工事業、大工工事業、左官工事業、とび・土工工事業、石工事業、屋根工事業、
電気工事業、管工事業 、タイル・れんが・ブロック工事業、鋼構造物工事業、
鉄筋工事業、板金工事業、ガラス工事業、塗装工事業、防水工事業、内装仕上工事業、
機械器具設置工事業、熱絶縁工事業 、建具工事業)
一般建設業 許可番号 国土交通大臣 許可(般-3)第22099号
(消防施設工事業)
マンション管理業者 国土交通大臣 (5)第030359号
宅地建物取引業 国土交通大臣 (1)第9852号
第一種貨物利用運送事業 関自貨第596号
一級建築士事務所 東京都知事 第60636号
屋外広告業登録 都広(1)第3884号
屋外広告業登録 大阪府知事登録 第29047号
札幌市屋外広告業登録 第837号
神奈川県屋外広告業登録 第1918号
沿革
  • 1956年11月
    • 東京不動産管理株式会社設立
      ビルの設備管理、清掃を請負う会社として設立
  • 1959年10月
    • 清掃部門が分離独立
      現在の東京ビルサービス株式会社設立
  • 1993年9月
    • 札幌支店を設置
  • 2006年9月
    • 名古屋支店を設置
  • 2007年1月
    • 共同ビル管理株式会社ビル管理部門の事業譲渡により関西支店・九州支店を設置
  • 2007年6月
    • 仙台支店を設置
  • 2010年6月
    • 研修センター設置
  • 2013年2月
    • 太陽光発電事業へ参入
      2016年(平成28年)には現在の8か所の施設を保有する
  • 2013年3月
    • 東京ビルサービス株式会社が当社子会社へ
  • 2013年7月
    • 株式会社東京建物テクノビルド工事部門を吸収合併
      ビル管理事業と工事事業の2本柱になる
  • 2017年11月
    • 企業理念策定
      創立60周年を機に、新たな企業理念・行動指針を策定
  • 2021年8月
    • 人権方針を制定
  • 2021年10月
    • サステナブル調達基準を策定

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 9.7
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 11.2時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.2
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 7 2 9
    取得者 7 2 9
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    100%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、1~3年目フォローアップ研修、アラカルト研修(社内応募型研修)、
階層別研修、社内eラーニング
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育制度、公開講座(社外研修)、スクーリング支援、
資格取得奨励金制度、資格取得支援講座(社内および協力会社の支援)
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
3年に1度程度人事部との面談があります
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
工学院大学、東京大学、奈良先端科学技術大学院大学、日本女子大学、法政大学、芝浦工業大学、京都工芸繊維大学
<大学>
愛知大学、愛知淑徳大学、亜細亜大学、足利大学、茨城大学、大分大学、大阪工業大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、共栄大学、京都工芸繊維大学、共立女子大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、産業能率大学、実践女子大学、芝浦工業大学、城西大学、上智大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大東文化大学、拓殖大学、玉川大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、都留文科大学、帝京大学、帝京平成大学、帝塚山大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東北工業大学、東洋大学、獨協大学、奈良大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本女子体育大学、フェリス女学院大学、法政大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、ものつくり大学、桃山学院大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
岩手県立産業技術短期大学校、小山工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、東京工学院専門学校、東京電子専門学校、日本工学院専門学校、日本電子専門学校、都城工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校

採用実績(人数)          2022年  2023年  2024年 2025年
―――――――――――――――――――――――――――――
大学卒・大学院了  26名   26名   35名  27名  
短大卒        
高専・専門校卒    1名    1名   1名   1名
―――――――――――――――――――――――――――――
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 17 11 28
    2024年 22 14 36
    2023年 14 13 27
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 28 0 100%
    2024年 36 0 100%
    2023年 27 5 81.5%

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