最終更新日：2025/4/8

日本宅配システム(株)

正社員
既卒可

業種

インテリア・住宅関連
その他メーカー
商社（インテリア・住宅関連）
建材・エクステリア
物流・倉庫

基本情報

本社: 東京都、愛知県

資本金: 7,000万円

売上高: 42億8000万円（2024年2月期実績） 39億6000万円（2023年2月期実績） 35億8500万円（2022年2月期実績）

従業員: グループ238名(2024年8月)

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

宅配ボックス専業メーカーで「日本から再配達のない快適な生活」を提供／幹部候補年収700万円採用・営業職年収600万円採用実施中！

My Career Boxで応募可

26卒採用　エントリー受付中　日本宅配システム／採用担当（2025/04/07更新）

日本宅配システム　採用担当の吉田です。

当社のページをご覧いただき誠にありがとうございます！

現在、26卒採用の受付を実施しております。
皆様のエントリーをお待ちしております。
★内々定まで最短2週間

皆様にお会いできる日を、心より楽しみにしております！

やりがい

宅配ボックスの普及を通じて日本の物流・暮らしをもっと快適に！
キャリア

若いうちからどんどんキャリアアップできる！
職場環境

賞与年3回、原則定時退社、完全週休2日制の土日祝休みで、ワークライフバランス充実の働きやすい環境です！

会社紹介記事

コロナ禍により宅配ボックスの認知度が急上昇するなか、当社はトップクラスのシェアを獲得。近年は宅配ボックス連動のEV充電システムの普及拡大にも力を入れています。パスコード認証のほかICカードや非接触キー、生体認証との連動も可能。タッチパネルへの接触を減らしながら、セキュリティを担保する仕組みを構築しています。

: コロナ禍により宅配ボックスの認知度が急上昇するなか、当社はトップクラスのシェアを獲得。近年は宅配ボックス連動のEV充電システムの普及拡大にも力を入れています。

: パスコード認証のほかICカードや非接触キー、生体認証との連動も可能。タッチパネルへの接触を減らしながら、セキュリティを担保する仕組みを構築しています。

宅配ボックス市場のリーディングカンパニー。ビジネスを通して社会に貢献していこう！

1993年の創業以来、宅配ボックス専業メーカーとして成長を続ける同社。事業活動を通して脱炭素社会の実現、配達作業時間の削減といった社会的課題の解決を図っています。	私たち「日本宅配システム株式會社」は、宅配ボックス市場でトップクラスのシェアを誇る、同業界のリーディングカンパニーです。1993年の創業以来、30年にわたって成長を続ける当社のいちばんの強み、それは業界で唯一、宅配ボックスの設計から製造、販売、保守・管理に至るすべてのプロセスを一気通貫で手掛けている点にあります。自社一貫体制を築き上げているからこそ、ゼネコンや不動産管理会社をはじめとするお客さま、そしてユーザーさまから寄せられる生の声をきめ細かに汲み取ることができます。そして、いただいた声を新たな製品・サービスの開発や、営業・販売戦略のスピーディな改善へと結びつけています。こうした強みを最大限に活かしながら、新たなテクノロジーを導入することで、当社は宅配ボックスのイノベーションを創出し、業界の発展を牽引してきたのです。コロナ禍の影響で爆発的に認知度が高まった宅配ボックス業界ですが、今後もさらなる成長が見込まれています。eコマースの発展や、物流・運送業界を取り巻く「2024年問題」など、宅配ボックスに対するニーズは高まる一方です。宅配ボックスのパイオニアである当社には、事業の発展を通して社会的課題の解決に貢献することが期待されているといっていいでしょう。当社は今後、宅配ボックスを「一家に一台」を実現すべく、個別宅配ボックスの普及拡大、既存マンションへの導入拡大に力を入れる方針です。＜人財育成本部　本部長　T.I.＞

1993年の創業以来、宅配ボックス専業メーカーとして成長を続ける同社。事業活動を通して脱炭素社会の実現、配達作業時間の削減といった社会的課題の解決を図っています。

私たち「日本宅配システム株式會社」は、宅配ボックス市場でトップクラスのシェアを誇る、同業界のリーディングカンパニーです。1993年の創業以来、30年にわたって成長を続ける当社のいちばんの強み、それは業界で唯一、宅配ボックスの設計から製造、販売、保守・管理に至るすべてのプロセスを一気通貫で手掛けている点にあります。自社一貫体制を築き上げているからこそ、ゼネコンや不動産管理会社をはじめとするお客さま、そしてユーザーさまから寄せられる生の声をきめ細かに汲み取ることができます。そして、いただいた声を新たな製品・サービスの開発や、営業・販売戦略のスピーディな改善へと結びつけています。こうした強みを最大限に活かしながら、新たなテクノロジーを導入することで、当社は宅配ボックスのイノベーションを創出し、業界の発展を牽引してきたのです。

コロナ禍の影響で爆発的に認知度が高まった宅配ボックス業界ですが、今後もさらなる成長が見込まれています。eコマースの発展や、物流・運送業界を取り巻く「2024年問題」など、宅配ボックスに対するニーズは高まる一方です。宅配ボックスのパイオニアである当社には、事業の発展を通して社会的課題の解決に貢献することが期待されているといっていいでしょう。当社は今後、宅配ボックスを「一家に一台」を実現すべく、個別宅配ボックスの普及拡大、既存マンションへの導入拡大に力を入れる方針です。

＜人財育成本部　本部長　T.I.＞

会社データ

プロフィール	一緒にこれからの日本の新しいインフラを造りませんか？「再配達の受取って面倒だなぁ、、」皆さんも、こんな経験ありますよね？弊社では「宅配ボックス（無人で荷物を受け取れる設備）」によって届け手の負担を減らしつつ、荷物を受け取る皆さんの利便性も向上させ、日本の新しいインフラを創っております！宅配ボックスのリーディングカンパニーとして、開発・製造・販売・アフターサポートまで一貫して事業展開をしている弊社の特徴をお伝えいたします！
事業内容	-----★ どんな会社？ ★----- 宅配ボックスの開発・製造・販売・運用を手掛け、自社一貫体制を構築する当社。販売だけでは終わらない、収益性の高いストックビジネスを展開しています。マンション設備と言われていた宅配ボックスを、戸建住宅や公共施設で運用することにも成功しています。今後は、誰にとっても身近な社会インフラとして成長させるべく、日本全国全世帯への宅配ボックス普及を目指し、あらゆる可能性に挑戦します。 -----★ SDGｓ/社会貢献 ★----- 実は世界的にSDGｓ（持続可能な社会）や脱炭素社会づくりに注力している昨今、「再配達」による時間や人的資源のロス、CO2排出量などの社会的損失が非常に問題視されています。そんななか、宅配ボックスは今とても注目を集めています！なんと『宅配ボックス』によって生み出すことができる時間は【1.8億時間】！荷物を配達する人も受け取る人も、これまで以上に時間を有効活用できるようになる。私たちはそんな社会の実現を目指して活動しています。また、当社はスポーツ振興を通じて物流問題についての興味関心機会を創出し、今後も社会貢献企業としての活動を継続してまいります。 ★東京都スポーツ推進企業認定 ★「2024年全日本ローイング選手権大会」への協賛 ★「2024年全日本大学ローイング選手権大会」への協賛 -----★ 次世代型サービスの開発 ★----- 宅配ボックスを軸とした事業展開が好調な一方で、サービス開発にも積極的に取り組んでいます。電気自動車の充電システムやカーシェアリング、レンタサイクル、宅配クリーニング、食品受け取りシステムなど、時代のニーズを分析・反映したサービスを展開中。柔軟な発想とスピード感も当社の強みのひとつです。 -----★ ワークライフバランスの充実 ★----- 社員一人一人が豊かで安定した生涯生活を実現できるよう、ワークライフバランスの整った環境作りに注力しています。 ◎年間休日120日 ◎完全週休2日制 ◎残業ほぼ無し（全社平均0.5h/月）　定時になるとPCがシャットダウン！ ◎賞与年3回 ◎資格取得の支援制度 ◎駅チカオフィス　当社のオフィスは基本的に駅から徒歩5分圏内にあります残業を減らす全社的な取り組みにより、残業時間「ほぼ0」を実現。メリハリをつけて働けるため、社員の定着率も高く、地に足をつけて成長を目指せます。宅配ボックスの開発・製造・販売・運用を手掛ける当社。開発から運用まで全て担えることを強みに、業界で支持を集めています。

プロフィール

一緒にこれからの日本の新しいインフラを造りませんか？

「再配達の受取って面倒だなぁ、、」

皆さんも、こんな経験ありますよね？

弊社では「宅配ボックス（無人で荷物を受け取れる設備）」によって届け手の負担を減らしつつ、
荷物を受け取る皆さんの利便性も向上させ、日本の新しいインフラを創っております！

宅配ボックスのリーディングカンパニーとして、開発・製造・販売・アフターサポートまで一貫して事業展開をしている弊社の特徴をお伝えいたします！

事業内容

-----★ どんな会社？ ★-----
宅配ボックスの開発・製造・販売・運用を手掛け、自社一貫体制を構築する当社。
販売だけでは終わらない、収益性の高いストックビジネスを展開しています。
マンション設備と言われていた宅配ボックスを、戸建住宅や公共施設で運用することにも成功しています。
今後は、誰にとっても身近な社会インフラとして成長させるべく、日本全国全世帯への宅配ボックス普及を目指し、あらゆる可能性に挑戦します。

-----★ SDGｓ/社会貢献 ★-----
実は世界的にSDGｓ（持続可能な社会）や脱炭素社会づくりに注力している昨今、「再配達」による時間や人的資源のロス、CO2排出量などの社会的損失が非常に問題視されています。
そんななか、宅配ボックスは今とても注目を集めています！
なんと『宅配ボックス』によって生み出すことができる時間は【1.8億時間】！

荷物を配達する人も受け取る人も、これまで以上に時間を有効活用できるようになる。
私たちはそんな社会の実現を目指して活動しています。

また、当社はスポーツ振興を通じて物流問題についての興味関心機会を創出し、今後も社会貢献企業としての活動を継続してまいります。
★東京都スポーツ推進企業認定
★「2024年全日本ローイング選手権大会」への協賛
★「2024年全日本大学ローイング選手権大会」への協賛

-----★ 次世代型サービスの開発 ★-----
宅配ボックスを軸とした事業展開が好調な一方で、サービス開発にも積極的に取り組んでいます。
電気自動車の充電システムやカーシェアリング、レンタサイクル、宅配クリーニング、食品受け取りシステムなど、時代のニーズを分析・反映したサービスを展開中。
柔軟な発想とスピード感も当社の強みのひとつです。

-----★ ワークライフバランスの充実 ★-----
社員一人一人が豊かで安定した生涯生活を実現できるよう、ワークライフバランスの整った環境作りに注力しています。
◎年間休日120日
◎完全週休2日制
◎残業ほぼ無し（全社平均0.5h/月）
　定時になるとPCがシャットダウン！
◎賞与年3回
◎資格取得の支援制度
◎駅チカオフィス
　当社のオフィスは基本的に駅から徒歩5分圏内にあります

残業を減らす全社的な取り組みにより、残業時間「ほぼ0」を実現。
メリハリをつけて働けるため、社員の定着率も高く、地に足をつけて成長を目指せます。

宅配ボックスの開発・製造・販売・運用を手掛ける当社。開発から運用まで全て担えることを強みに、業界で支持を集めています。

名古屋本社郵便番号	461-0004
名古屋本社所在地	名古屋市東区葵1丁目25番1号　ニッシンビル 4F
名古屋本社電話番号	(052)935-0111
東京本社郵便番号	107-0052
東京本社所在地	東京都港区赤坂4丁目2番6号　住友不動産新赤坂ビル 1F
東京本社電話番号	(03)5114-2911
設立	1993年4月12日
資本金	7,000万円
従業員	グループ238名(2024年8月)
売上高	42億8000万円（2024年2月期実績） 39億6000万円（2023年2月期実績） 35億8500万円（2022年2月期実績）
事業所	本社(名古屋市東区) 東京本社(港区赤坂) 関西支社九州支社札幌支店仙台支店神奈川支店広島支店高松支店ロジスティクス（湘南・上尾・名古屋・大阪・福岡）
関連会社	JDSエンジニアリング(株)
年齢比率	20代：31％　30代：32％　40代：18％　50代：12％　60代以上：7％
沿革	1993年(平成 5年) 宅配ボックスの製造、販売、管理、宅配サービスを事業目的に資本金4,000万円で設立。名古屋に本社を置き、東京支店を開設 1996年(平成 8年) 大阪支店開設 1998年(平成10年) 福岡支店開設 2001年(平成13年) 郵便局に宅配ボックスを設置冷蔵機能付ボックスを発表 2001年(平成13年) 英語案内ができるモデルを発表 2002年(平成14年) ・「個人宅向宅配ボックスNKタイプ」を発表・仙台市に東北支店開設・社団法人中小企業研究センターより平成14年技術開発奨励賞を受賞 2003年(平成15年) ・広島市に中国支店開設・東京テクニカルセンター(組立工場)開設・資本金を7,000万円に増資 2004年(平成16年) ・英語フル対応の宅配ボックスを六本木ヒルズに設置・NXB、NXBWタイプが財団法人ベターリビングより優良住宅部品として認定される 2007年(平成19年) 札幌市に北海道支店開設 2008年(平成20年) 経済産業省の製品安全対策優良企業表彰において「銅賞」受賞 2009年(平成21年) ・大阪テクニカルセンターを開設・マンション向け電気自動車充電システムを三菱自動車工業(株)と共同開発 2010年(平成22年) ・新築分譲マンションへ『monocompo（モノコンポ）』納入開始・韓国現地法人《韓国宅配システム(株)》設立 2011年(平成23年) 平成22年度の宅配ボックス全国新規設置シェアートップに 2013年(平成25年) i－CHARGER（電気自動車充電器）が次世代自動車振興センターの平成25年度補助金対象に登録認可 2014年(平成26年) ・「第8回キッズデザイン賞優秀賞　経済産業大臣賞」受賞・「留守モードLite」事業譲受 2016年(平成28年) 東京本社移転、宅配ボックスプラザ東京オープン 2017年(平成29年) ・仙台支店移転、宅配ボックスプラザ仙台オープン・宅配ボックスプラザ大阪オープン・高松支店開設・広島支店移転、宅配ボックスプラザ広島オープン 2018年(平成30年) ・横浜支社開設・金沢支店開設 2019年(令和元年) ・九州支社移転・宅配ボックスプラザ名古屋オープン 2020年（令和2年）デジタル宅配ボックス SDGs & DX PROJECT 第1弾「monocompo office」第2弾デジタル内覧会「JDS Presentation System」を発表 2021年（令和3年）デジタル宅配ボックス SDGs & DX PROJECT 第3弾リモート見学型ショールーム「デジタル宅配ボックスプラザ」を発表第4弾「宅配ボックスのリユース、リデュース、リサイクル（3R）」を発表第5弾「宅配入館システム」を発表第6弾「リサイクル・アップサイクル事業部」を発表 2022年（令和4年）デジタル宅配ボックス SDGs & DX PROJECT 第7弾集合住宅向けEV充電システム「i-CHARGER30」第8弾「グリーンハイブリッドボックス」を発表第9弾「簡易梱包への取り組み」を発表。 2023年（令和5年）「戸別宅配ボックス両面タイプ」「入館システム」販売開始。 2024年（令和6年）「再配達／時間指定削減対応宅配ボックス」販売開始。 2025年（令和7年）宅配ボックスプラザ　TOKYO SHOWROOM リニューアルオープン宅配ボックスプラザ　TAKASAKI FACTORY 新規オープン

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 0.5時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.3日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり ■新人研修：入社後、まずは社会人として働く上でのマナー・知識、製品知識などを身に着けます。その後は専任の教育担当からOJT形式で仕事を学んでいき、入社1年後を目安に一人立ちしていきます。
自己啓発支援制度	制度あり ■資格取得支援制度簿記、FP、第二種電気工事士、社労士、中小企業診断士など様々な資格取得に必要な費用を会社が負担します。安心して、スキルアップを目指せる環境です！
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞明治大学、徳島大学、京都府立大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知県立大学、愛知淑徳大学、秋田大学、学習院大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、神田外語大学、北九州市立大学、九州大学、九州産業大学、京都産業大学、近畿大学、金城学院大学、慶應義塾大学、甲南大学、国士舘大学、駒澤大学、佐賀大学、札幌大学、淑徳大学、上智大学、椙山女学園大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、津田塾大学、帝京大学、東海大学、東京大学、同志社大学、東洋大学、富山大学、南山大学、日本大学、一橋大学、広島経済大学、広島修道大学、福岡大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2021年　2022年　2023年　2024年　2025年（予） -------------------------------------------------------- 　　3名　　 4名　　　5名　　11名　　 12名

採用実績（学校）

＜大学院＞
明治大学、徳島大学、京都府立大学
＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知県立大学、愛知淑徳大学、秋田大学、学習院大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、神田外語大学、北九州市立大学、九州大学、九州産業大学、京都産業大学、近畿大学、金城学院大学、慶應義塾大学、甲南大学、国士舘大学、駒澤大学、佐賀大学、札幌大学、淑徳大学、上智大学、椙山女学園大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、津田塾大学、帝京大学、東海大学、東京大学、同志社大学、東洋大学、富山大学、南山大学、日本大学、一橋大学、広島経済大学、広島修道大学、福岡大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学

採用実績（人数）

2021年　2022年　2023年　2024年　2025年（予）
--------------------------------------------------------
　　3名　　 4名　　　5名　　11名　　 12名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）