最終更新日：2025/4/2

日本テクノ(株)

正社員

業種

商社（化学・石油・ガス・電気）
専門コンサルティング
電力

基本情報

本社: 東京都

資本金: 5億7,194万円

売上高: 売上高1,190億円（2023年12月期）

従業員: 1,543名（2025年1月1日現在）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

ともに創ろう、新しい時代を！電気エネルギーに関する総合サービスを提供(経団連会員)

積極的に受付中のコースあり

【業績好調につき採用枠拡大】3月会社説明会のご予約受付中！（2025/04/02更新）

伝言板画像

弊社にご興味をお持ちいただき誠にありがとうございます。

日本テクノは、全国で約70,000件の法人のお客様に
業界トップクラスシェアの電気保安管理や
電力コンサルティング、発電・小売電気事業など
電気の総合サービスを提供しているリーディングカンパニーです。

まずは会社説明会にご参加の上、
弊社への理解を深めていただけますと幸いです。

皆様のエントリーを心よりお待ちしております！
________________________________________________

【日本テクノ株式会社　採用ホームページ】
　https://recruit.n-techno.co.jp/
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2022年度の売上高は過去最高となる1,357億円。設立29年を迎える現在も安定的に成長を続けています。「最初から出来る人はいない、だから努力すれば私にも出来る」。暮らしに欠かせない電気という社会インフラを担う人材へ。日々成長をめざすフィールドが広がっています。

: 2022年度の売上高は過去最高となる1,357億円。設立29年を迎える現在も安定的に成長を続けています。

: 「最初から出来る人はいない、だから努力すれば私にも出来る」。暮らしに欠かせない電気という社会インフラを担う人材へ。日々成長をめざすフィールドが広がっています。

電気のトータルソリューションで地球環境に貢献。社会に必要とされる企業価値を提供。

企業や工場、店舗などビジネスの現場では、CO2削減や省エネ化など電気の効率的な活用が大きな課題となっています。日本テクノは日本全国のさまざまな業種業態の法人に、 ■発電・小売電気事業による電気料金の削減 ■電気使用量の「見える化」「理解（わか）る化」による従業員の意識改善 ■「上手な電気の使い方」をサポートする電力コンサルティング ■電気の安全・安心な利用を支える電気保安サービスといった多彩な電力サービスを提供しており、お客さまの経営課題解決のアシストを通じて地球環境にも貢献しています。＜電気保安業界のパイオニアとして＞エネルギー業界では近年電力やガスの自由化が進み、競争が激しくなっています。日本テクノは今から20年以上前に電気保安業界の規制緩和に取り組んだパイオニアであり、いつも新しいことに挑戦する企業文化があります。今後もサービス内容や商品、組織も柔軟に変化させながら、日本一のカスタマーサービス企業を目指していきます。入社1年目から営業職であれば経営層と商談し、技術職なら電気の安全をまもる、挑戦しがいのある仕事に携わることができます。集合型またはオンラインでの営業研修や業務習熟度に応じたフォローアップ研修などバックアップ体制も充実しているので、スピーディに成長できる環境です。困難や壁にぶつかったときも一人で悩むことはなく、チームで乗り越えられるうようしっかりとサポートします。＜働き方改革に積極的に取り組んでいます＞日本テクノは経団連・経済同友会・日本商工会議所の経済三団体加盟企業として、「働き方改革アクションプラン」を策定しています。2019年には東京都から「TOKYO働き方改革宣言企業」に認定され、総労働時間の削減や有給休暇取得率の向上など、ワークライフバランスの実現を推進しています。 ◎年間休日122日（2025年見込） ◎有給休暇取得推進（年間を通して有給休暇取得推奨日を設け、取得しやすい環境を構築） ◎ノー残業DAY（最終週を除く水曜日） ◎残業時間の削減（2013年：月間約27h→2024年：月間約11h） ◎有給取得の推進（取得率は2014年：約44％→約80％※2024年実績）

企業や工場、店舗などビジネスの現場では、CO2削減や省エネ化など電気の効率的な活用が大きな課題となっています。

日本テクノは日本全国のさまざまな業種業態の法人に、

■発電・小売電気事業による電気料金の削減
■電気使用量の「見える化」「理解（わか）る化」による従業員の意識改善
■「上手な電気の使い方」をサポートする電力コンサルティング
■電気の安全・安心な利用を支える電気保安サービス

といった多彩な電力サービスを提供しており、お客さまの経営課題解決のアシストを通じて地球環境にも貢献しています。

＜電気保安業界のパイオニアとして＞
エネルギー業界では近年電力やガスの自由化が進み、競争が激しくなっています。日本テクノは今から20年以上前に電気保安業界の規制緩和に取り組んだパイオニアであり、いつも新しいことに挑戦する企業文化があります。
今後もサービス内容や商品、組織も柔軟に変化させながら、日本一のカスタマーサービス企業を目指していきます。

入社1年目から営業職であれば経営層と商談し、技術職なら電気の安全をまもる、挑戦しがいのある仕事に携わることができます。集合型またはオンラインでの営業研修や業務習熟度に応じたフォローアップ研修などバックアップ体制も充実しているので、スピーディに成長できる環境です。困難や壁にぶつかったときも一人で悩むことはなく、チームで乗り越えられるうようしっかりとサポートします。

＜働き方改革に積極的に取り組んでいます＞
日本テクノは経団連・経済同友会・日本商工会議所の経済三団体加盟企業として、「働き方改革アクションプラン」を策定しています。2019年には東京都から「TOKYO働き方改革宣言企業」に認定され、総労働時間の削減や有給休暇取得率の向上など、ワークライフバランスの実現を推進しています。

◎年間休日122日（2025年見込）
◎有給休暇取得推進（年間を通して有給休暇取得推奨日を設け、取得しやすい環境を構築）
◎ノー残業DAY（最終週を除く水曜日）
◎残業時間の削減（2013年：月間約27h→2024年：月間約11h）
◎有給取得の推進（取得率は2014年：約44％→約80％※2024年実績）

会社データ

プロフィール	日本テクノは、電気のトータルソリューションカンパニーとして、電力サービスを川上から川下まで手掛けています。主力事業の電力コンサルティングでは、自社開発商品『SMARTMETER ERIA』『SMART CLOCK』によって、製造業やサービス業など幅広い事業者様の適正な電気使用を支援。丁寧なアシストサービス(※1)によって、企業内に意識改革が起こり、省エネや生産性向上に貢献しています。発電・小売電気事業では全国10エリアでの供給を開始。2004年に電気保安法人として民間参入を果たした電気保安管理業務は、受託軒数が全国で約70,000件を超え、業界トップクラスのシェアを誇っています。その他、発電事業やテナントビル電気料金自動検針など、一貫した電力サービスを展開。売上高1,357億円を超える企業規模に発展し、2013年には経団連に入会するなどBtoB分野では実力派ベンチャー企業として知られる存在となっています。 2012年に国内最大規模(※3)の天然ガスエンジン発電所『日本テクノ袖ケ浦グリーンパワー』の運転を開始、2015年には新潟県上越市でも同規模の天然ガスエンジン発電所『日本テクノ上越グリーンパワー』を稼働しました。2016年4月には電力小売全面自由化が始まり、電気の安定供給の一翼を担う新電力の代表プレーヤーとして、電気・環境面から世の中へのさらなる貢献を目指していきます。 ※1 電気の適正使用を通じて経営支援を行うアフターフォロー事業の総称
事業内容	トータルエネルギーソリューションサービス 1.キュービクル常時監視システム販売および電力コンサルティング 2.高圧電気設備保安管理・点検業務 3.発電・小売電気事業 4.電気料金自動検針システム（ECO-TENANT） 5.ビジネスマッチング（M&A）に関する仲介、斡旋および支援業務 2012年8月に本格稼働した『日本テクノ袖ケ浦グリーンパワー』。関東・関西・中部をはじめ、北陸・四国など全国10エリアで電力供給体制を確立しています。

プロフィール

日本テクノは、電気のトータルソリューションカンパニーとして、電力サービスを川上から川下まで手掛けています。
主力事業の電力コンサルティングでは、自社開発商品『SMARTMETER ERIA』『SMART CLOCK』によって、製造業やサービス業など幅広い事業者様の適正な電気使用を支援。丁寧なアシストサービス(※1)によって、企業内に意識改革が起こり、省エネや生産性向上に貢献しています。
発電・小売電気事業では全国10エリアでの供給を開始。2004年に電気保安法人として民間参入を果たした電気保安管理業務は、受託軒数が全国で約70,000件を超え、業界トップクラスのシェアを誇っています。その他、発電事業やテナントビル電気料金自動検針など、一貫した電力サービスを展開。売上高1,357億円を超える企業規模に発展し、2013年には経団連に入会するなどBtoB分野では実力派ベンチャー企業として知られる存在となっています。
2012年に国内最大規模(※3)の天然ガスエンジン発電所『日本テクノ袖ケ浦グリーンパワー』の運転を開始、2015年には新潟県上越市でも同規模の天然ガスエンジン発電所『日本テクノ上越グリーンパワー』を稼働しました。2016年4月には電力小売全面自由化が始まり、電気の安定供給の一翼を担う新電力の代表プレーヤーとして、電気・環境面から世の中へのさらなる貢献を目指していきます。

※1
電気の適正使用を通じて経営支援を行うアフターフォロー事業の総称

事業内容

トータルエネルギーソリューションサービス

1.キュービクル常時監視システム販売および電力コンサルティング
2.高圧電気設備保安管理・点検業務
3.発電・小売電気事業
4.電気料金自動検針システム（ECO-TENANT）
5.ビジネスマッチング（M&A）に関する仲介、斡旋および支援業務

2012年8月に本格稼働した『日本テクノ袖ケ浦グリーンパワー』。関東・関西・中部をはじめ、北陸・四国など全国10エリアで電力供給体制を確立しています。

本社郵便番号	163-0653
本社所在地	東京都新宿区西新宿1-25-1　新宿センタービル53F
本社電話番号	03-3349-1111
設立	1995年4月4日
資本金	5億7,194万円
従業員	1,543名（2025年1月1日現在）
売上高	売上高1,190億円（2023年12月期）
事業所	【本社】新宿センタービル53F 【ソーラーパワービル】神奈川県相模原市【テクノ・サテライト・オフィス】沖縄・胡屋事業所　・袖ケ浦グリーンパワー　・上越グリーンパワー【営業所】札幌、苫小牧、青森、秋田、盛岡、仙台、郡山、宇都宮、小山、高崎、水戸、つくば、熊谷、さいたま、西埼玉、立川、新宿、柏、木更津、千葉、横浜、湘南、相模原、横須賀、新潟、長岡、長野、松本、金沢、甲府、沼津、静岡、浜松、名古屋、岡崎、三重、岐阜、滋賀、京都、大阪、堺、姫路、神戸、岡山、広島、島根、山口、高松、松山、北九州、福岡、長崎、大分、熊本、宮崎、鹿児島、沖縄【サービスセンター】旭川、函館、足利、土浦、さいたま、千葉、東京、名古屋、大阪、福岡
売上高推移	1,190億円（2023年12月期） 1,357億円（2022年12月期） 874億円（2021年12月期） 524億円（2020年12月期） 559億円（2019年12月期） 595億円（2018年12月期） 599億円（2017年12月期） 508億円（2016年12月期）
経営理念	最初からできる人はいない、だから努力すれば私にもできる夢に描いたことは、努力することで必ず実現する「夢・志・計画・実行・達成」
企業理念	【STEP UP】日々の努力を怠らず、スキルアップのため一段一段確実に成長し、さらなるステージへ飛躍する。【S】 SPEED　　　　速さ・敏速な対応【T】 TIME 　　　　時間・時は金なり【E】 ENERGY　　　活動力・行動力【P】 PARTNER　　仲間・社員・取引先【U】 USEFUL　　　役に立つ・社会貢献【P】 POWER　　　能力・実力の発揮
株主構成	馬本　英一（当社代表取締役社長） SMBCベンチャーキャピタル(株) エレクス(株) オリックス(株) (株)さがみはら産業創造センター東邦電子(株) 日本テクノ従業員持株会 (株)ビジョン三菱UFJキャピタル(株) (株)横浜銀行りそなキャピタル(株) （五十音順・敬称略）
主な取引先	オリックス(株) 川崎重工業(株) (株)クレディセゾン鶴賀電機(株) 東邦電子(株) 三井住友ファイナンス＆リース(株) 三菱UFJリース(株) （五十音順・敬称略）
官公庁許認可等	登録電気工事業者登録証　経済産業大臣登録第2023010号登録小売電気事業者　登録番号A0019
関連会社	日本テクノパワー(株) 日本テクノエンジ(株) 那珂グリーンパワー(株) (株)フェスコパワーステーション滋賀 (株)エフオン
業務提携	電気管理技術者　1,527名（日本テクノ協力会・日電協所属） ※2025年1月1日現在
メディア情報	次世代を担う注目企業として、さまざまなメディアに取り上げられています ◇TV ■経済ワイドビジョンe（NHK）／2009年12月12日放送 ■ガイアの夜明け（テレビ東京）／2011年9月13日放送 ■ワールドビジネスサテライト（テレビ東京）／2012年1月20日放送 ■biz search（日本テレビ）／2016年7月3日放送、2017年1月15日放送 ◇新聞 ■日本経済新聞／2013年10月31日掲載 ◇関連番組 ■省エネの達人『企業編』（BSジャパン）／2010年7月1日から2017年6月まで放送 ◇関連書籍 ■人生を逆転させた奇跡の言葉（著・馬本英一） ■日本テクノの挑戦（著・鶴蒔靖夫） ■オバマのグリーン・ニューディール政策（著・山家公雄） ■『CO2削減プロジェクト最前線　注目の企業15社の横顔』（スマートエナジー編著） ■イチから学ぼう　デンキのキホン（日本テクノ編集）
女性社員が大勢活躍中！	厚生労働省より「えるぼし」企業として認定されています。女性の営業職が活躍している当社。産休育休はもちろん、小学校6年生終了まで取得可能な時短勤務や男性育休取得など、誰もが働きやすい環境づくりを推進しています。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 8.1年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 11.3時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- -日
-年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	43名	20名	63名
取得者	19名	20名	39名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

44.2%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり ■内定者研修各拠点にて先輩社員との同行研修や、社内研修を実施し、入社後の実際のイメージをつかみます。 ■新入社員研修ビジネスマナーや会社のルール・制度などの内容を中心に、電気の基礎知識、電気保安管理業務について学びます。また、営業社員によるロールプレイングなどの実践型研修を通じて、社会人としての基本を習得します。 ■日本テクノCALL研修・日本テクノGIFT研修沖縄にある当社のコールセンターから専任講師のもと、新規アポイント獲得や既存顧客へのフォローについてオンライン形式で学びます。 ■フォローアップ研修入社2年目を迎える前に、1年間の振り返りと今後のステップアップのため、さらに深い業務知識やノウハウを習得し、応用力を身につけます。【総合技術職のみ】ソーラーパワービル（神奈川県相模原市）にある模擬設備を使い、操作手順や安全操作を学びます。その後、現場にて補助要員として実際に通電している設備で実地研修を行います。
自己啓発支援制度	制度あり ■電験技塾日本テクノが主催し、電気主任技術者の資格取得をめざす社員向けに無料で実施するオンライン講座。第三種はもちろん、上位資格である第ニ種をめざす方、電気の知識を深めたい方の学びを応援します。受講料は無料で隔週開催。リアルタイムの講義はもちろん、豊富なアーカイブで仕事との両立もしやすく、自分の都合や理解度にあわせて学習可能です。
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度あり人事による面談など
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞立命館大学＜大学＞青山学院大学、秋田大学、亜細亜大学、宇都宮大学、大阪市立大学、沖縄国際大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、京都大学、近畿大学、金城学院大学、工学院大学、甲南女子大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、滋賀大学、下関市立大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、多摩大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、東洋大学、日本大学、日本体育大学、広島大学、福岡大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、早稲田大学、愛知工業大学、大阪経済大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪人間科学大学、沖縄大学、九州国際大学、九州情報大学、九州大学、神戸大学、椙山女学園大学、駿河台大学、清泉女子大学、相愛大学、創価大学、大東文化大学、拓殖大学、多摩美術大学、千葉商科大学、帝京大学、帝京平成大学、東京経済大学、東京都市大学、東北学院大学、東北文化学園大学、新潟経営大学、日本文化大学、梅花女子大学、阪南大学、兵庫県立大学、広島修道大学、佛教大学、白鴎大学、文京学院大学、北海学園大学、明星大学、流通経済大学（茨城）、流通経済大学（千葉）、愛知淑徳大学、愛知大学、愛媛大学、杏林大学、横浜商科大学、岡山理科大学、関西外国語大学、関東学院大学、京都文教大学、玉川大学、桐蔭横浜大学、九州産業大学、熊本学園大学、広島工業大学、甲南大学、高崎経済大学、佐賀大学、埼玉工業大学、札幌学院大学、山口大学、山梨県立大学、実践女子大学、淑徳大学、昭和女子大学、上武大学、城西国際大学、城西大学、神戸学院大学、静岡理工科大学、摂南大学、仙台大学、大妻女子大学、大阪工業大学、大正大学、長崎国際大学、追手門学院大学、帝京科学大学（東京）、帝京科学大学（山梨）、帝塚山学院大学、東海大学、東京国際大学、東京家政大学、東邦大学、桃山学院大学、同志社女子大学、同志社大学、日本工業大学、武庫川女子大学、武蔵野大学、福岡工業大学、北星学園大学、名古屋学院大学、名古屋芸術大学、名古屋女子大学、名古屋商科大学、名城大学、明海大学、目白大学、和歌山大学、獨協大学、共栄大学、吉備国際大学、作新学院大学、東北福祉大学、日本女子体育大学、富士大学、聖カタリナ大学、松山大学、関西福祉大学、桜美林大学、国士舘大学、山梨学院大学、ノースアジア大学、石巻専修大学、大谷大学、松蔭大学、朝日大学、順天堂大学、新潟医療福祉大学、天理大学、活水女子大学、流通科学大学、東日本国際大学、北陸大学、山梨英和大学、大阪経済法科大学、沖縄職業能力開発大学校（応用課程）、沖縄キリスト教学院大学、共立女子大学、東京成徳大学＜短大・高専・専門学校＞岩手県立産業技術短期大学校、沖縄女子短期大学、甲府市立甲府商科専門学校、岡山科学技術専門学校、九州電気専門学校、日本電子専門学校、名古屋工学院専門学校、日本工学院専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2023年4月　入社実績　80名 2022年4月　入社実績　21名 2021年4月　入社実績　14名 2020年4月　入社実績　13名 2019年4月　入社実績　21名 2018年4月　入社実績　21名 2017年4月　入社実績　36名

採用実績（学校）

＜大学院＞
立命館大学
＜大学＞
青山学院大学、秋田大学、亜細亜大学、宇都宮大学、大阪市立大学、沖縄国際大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、京都大学、近畿大学、金城学院大学、工学院大学、甲南女子大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、滋賀大学、下関市立大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、多摩大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、東洋大学、日本大学、日本体育大学、広島大学、福岡大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、早稲田大学、愛知工業大学、大阪経済大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪人間科学大学、沖縄大学、九州国際大学、九州情報大学、九州大学、神戸大学、椙山女学園大学、駿河台大学、清泉女子大学、相愛大学、創価大学、大東文化大学、拓殖大学、多摩美術大学、千葉商科大学、帝京大学、帝京平成大学、東京経済大学、東京都市大学、東北学院大学、東北文化学園大学、新潟経営大学、日本文化大学、梅花女子大学、阪南大学、兵庫県立大学、広島修道大学、佛教大学、白鴎大学、文京学院大学、北海学園大学、明星大学、流通経済大学（茨城）、流通経済大学（千葉）、愛知淑徳大学、愛知大学、愛媛大学、杏林大学、横浜商科大学、岡山理科大学、関西外国語大学、関東学院大学、京都文教大学、玉川大学、桐蔭横浜大学、九州産業大学、熊本学園大学、広島工業大学、甲南大学、高崎経済大学、佐賀大学、埼玉工業大学、札幌学院大学、山口大学、山梨県立大学、実践女子大学、淑徳大学、昭和女子大学、上武大学、城西国際大学、城西大学、神戸学院大学、静岡理工科大学、摂南大学、仙台大学、大妻女子大学、大阪工業大学、大正大学、長崎国際大学、追手門学院大学、帝京科学大学（東京）、帝京科学大学（山梨）、帝塚山学院大学、東海大学、東京国際大学、東京家政大学、東邦大学、桃山学院大学、同志社女子大学、同志社大学、日本工業大学、武庫川女子大学、武蔵野大学、福岡工業大学、北星学園大学、名古屋学院大学、名古屋芸術大学、名古屋女子大学、名古屋商科大学、名城大学、明海大学、目白大学、和歌山大学、獨協大学、共栄大学、吉備国際大学、作新学院大学、東北福祉大学、日本女子体育大学、富士大学、聖カタリナ大学、松山大学、関西福祉大学、桜美林大学、国士舘大学、山梨学院大学、ノースアジア大学、石巻専修大学、大谷大学、松蔭大学、朝日大学、順天堂大学、新潟医療福祉大学、天理大学、活水女子大学、流通科学大学、東日本国際大学、北陸大学、山梨英和大学、大阪経済法科大学、沖縄職業能力開発大学校（応用課程）、沖縄キリスト教学院大学、共立女子大学、東京成徳大学
＜短大・高専・専門学校＞
岩手県立産業技術短期大学校、沖縄女子短期大学、甲府市立甲府商科専門学校、岡山科学技術専門学校、九州電気専門学校、日本電子専門学校、名古屋工学院専門学校、日本工学院専門学校

採用実績（人数）

2023年4月　入社実績　80名
2022年4月　入社実績　21名
2021年4月　入社実績　14名
2020年4月　入社実績　13名
2019年4月　入社実績　21名
2018年4月　入社実績　21名
2017年4月　入社実績　36名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	63名	17名	80名
2022年	17名	4名	21名
2021年	11名	3名	14名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
-年	-名	-名	-%
-年	-名	-名	-%
-年	-名	-名	-%

先輩情報

入社の決め手は会社の雰囲気と働くイメージを持てたこと: Y.K

2022年入社

24歳

帝京科学大学

教育人間科学部　学校教育学科

さいたま第三営業所　班長

取材情報

社会に欠かせない電気に携わり、自分らしい成長を実現！: 若手社員のホンネに迫るインタビュー！

QRコード

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