最終更新日：2025/5/2

フードリンク(株)【三菱商事グループ】

正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

商社（食品・農林・水産）
食品
専門店（食品・日用品）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 4億4,600万円

売上高: 1,172億円（2024年3月期）

従業員: 248名（2024年3月現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

「食」への飽くなき情熱が、未来の食文化を切り拓く。

3月開催会社説明会は終了いたしました。（2025/03/21更新）

伝言板画像

当社のページをご覧いただきありがとうございます！

3月開催予定の会社説明会はご好評につき終了いたしました。

ご参加いただいた方にはエントリーシートをご案内していますので、
指定期日までにご提出を宜しくお願いいたします。

次回の開催予定は未定となります。
開催が決まりましたらこちらでお知らせいたします。

日本の畜産業・日本の食文化の陰の立役者として、成長を遂げてきた食肉専門商社フードリンク。自ら知識を学び取り、挑戦を続ける社員一人ひとりの高い志が企業飛躍の源泉。営業は、消費者により質の高い「食」を届けるために、お客様の要望を聴く力と情報を発信する力が求められる。プロジェクトの行く先を左右する重要なセクションの一つだ。

: 日本の畜産業・日本の食文化の陰の立役者として、成長を遂げてきた食肉専門商社フードリンク。自ら知識を学び取り、挑戦を続ける社員一人ひとりの高い志が企業飛躍の源泉。

: 営業は、消費者により質の高い「食」を届けるために、お客様の要望を聴く力と情報を発信する力が求められる。プロジェクトの行く先を左右する重要なセクションの一つだ。

未来の食文化を若い感性と熱い想いで作り上げてほしい

「高いコミュニケーション能力でお客様や社員と意思疎通を図り、若い柔軟な発想力で、市場にはない新しい商品を生み出してほしい」と、代表取締役社長の内山耕太郎氏。	フードリンクは、日本人の食卓に欠かせない「食肉」を扱う専門商社です。三菱商事のグループ企業として、配合飼料の供給、飼養から生産、食肉への加工、販売、流通に至るまで、すべてを一貫して行う「畜産インテグレーション」の商品開発・販売部門を担っています。三菱商事グループの経営体制による強みは、安定した「原料調達力」。さらには、唐揚げやフライドチキンなどの商品を生み出し、全国のコンビニエンスストアやスーパーなどで展開する、「企画開発力」にも定評があります。調達力と開発力、この二本柱を活かしてお客様の要望にお応えすることで、誰もが知る企業と取引を重ねるなど、順調に成長を遂げてきました。未だ誰も経験した事の無い激動の時代において、現状に満足するのではなく、常に攻めの姿勢とスピード感をもって仕事に取り組む。「経営層と社員の距離が近い」というフードリンクの強みを存分に生かして社内全体がまとまり、“for the team”の精神で一つの大きな目標に向かって突き進んでいきます。フードリンクは社員一人ひとりに任される裁量が大きい、少数精鋭の企業です。年次に関係なくチャレンジングな仕事をできる風土の中で挑戦を続け、皆さんの若い感性で、未来の食文化を作り上げてほしいのです。自分の進むべき道に迷った時でも、経験の豊富な先輩方が必ずバックアップしてくれます。臆病にならず、大きな夢と希望をしっかりと持って社会に飛び出してください。日本の豊かな食文化を支えたい。まだ世の中にないものを、自分の手で生み出し、消費者へ笑顔を届けたい。そんな熱い想いを持つ皆さんと、一緒に仕事ができるのを楽しみにしています。代表取締役社長内山　耕太郎

「高いコミュニケーション能力でお客様や社員と意思疎通を図り、若い柔軟な発想力で、市場にはない新しい商品を生み出してほしい」と、代表取締役社長の内山耕太郎氏。

フードリンクは、日本人の食卓に欠かせない「食肉」を扱う専門商社です。
三菱商事のグループ企業として、配合飼料の供給、飼養から生産、食肉への加工、販売、流通に至るまで、すべてを一貫して行う「畜産インテグレーション」の商品開発・販売部門を担っています。

三菱商事グループの経営体制による強みは、安定した「原料調達力」。さらには、唐揚げやフライドチキンなどの商品を生み出し、全国のコンビニエンスストアやスーパーなどで展開する、「企画開発力」にも定評があります。調達力と開発力、この二本柱を活かしてお客様の要望にお応えすることで、誰もが知る企業と取引を重ねるなど、順調に成長を遂げてきました。

未だ誰も経験した事の無い激動の時代において、現状に満足するのではなく、常に攻めの姿勢とスピード感をもって仕事に取り組む。「経営層と社員の距離が近い」というフードリンクの強みを存分に生かして社内全体がまとまり、“for the team”の精神で一つの大きな目標に向かって突き進んでいきます。

フードリンクは社員一人ひとりに任される裁量が大きい、少数精鋭の企業です。年次に関係なくチャレンジングな仕事をできる風土の中で挑戦を続け、皆さんの若い感性で、未来の食文化を作り上げてほしいのです。

自分の進むべき道に迷った時でも、経験の豊富な先輩方が必ずバックアップしてくれます。臆病にならず、大きな夢と希望をしっかりと持って社会に飛び出してください。

日本の豊かな食文化を支えたい。
まだ世の中にないものを、自分の手で生み出し、消費者へ笑顔を届けたい。
そんな熱い想いを持つ皆さんと、一緒に仕事ができるのを楽しみにしています。

代表取締役社長
内山　耕太郎

会社データ

プロフィール	【フードリンクとは】私たちフードリンクは国産輸入鶏肉をはじめ、豚肉、食肉加工食品等を取り扱う、食肉専門商社です。1960年に設立、1980年に三菱商事が資本参加して以来、三菱商事畜産グループの販売会社として、国内外にあるグループ生産工場の製品をスーパー、コンビニエンスストア、レストラン、居酒屋チェーン等へ幅広く販売することを通じて、日本の畜産業の発展に大きく貢献してきました。また、2001年には商品開発部、2014年には輸入部を設立し、食肉加工品分野で数々の製品を自社で開発、販売し、食品流通業界への貢献度も高めています。また、食材の供給だけでなく、商品開発から売り場提案、販売施策まで、生産現場から流通の全てに携わっている当社だからこそ可能なトータルソリューションが最大の武器です。お客様に貢献できる機能に更に磨きをかけて一段と成長するために、最後まであきらめない、粘り強いチャレンジ精神に満ちた若い皆さんの力を必要としています。【フードリンクの営業活動】フードリンクの営業は、消費者、お取引先様の目線に立つために、市場調査から最新の消費者のニーズを汲み取り、お取引先様との密なコミュニケーションによって課題を見出し目標を立て、社内の力を集結して「安全」「安心」「安定」した食の提案と供給を担っています。例えば、消費者からの製品クレームをお取引先様から頂いた時。品質保証部の専門性を支えに、三菱商事やグループ工場と連携して直ちに原因を究明し、再発防止策を講じます。「安全」「安心」な食の流通を創造するために、品質保証体制を強化し、何かあれば素早く的確に問題解決することでお客様からの信頼を得ています。また、お客様から新商品の提案依頼を頂いた時。お客様が求める製品を作り上げるために、商品開発部の仲間と一体となって試作品作りやお客様との打ち合わせを行います。お客様からGo!が出るまで何度でも粘り強く試作や打ち合わせを重ねることで、お客様と一緒にオリジナル商品を完成させます。こうしたタフな仕事の先には、行きつけのスーパーやコンビニ、居酒屋に、自分の携わった商品が売られているのを目にした時の、何よりのやりがいを感じる瞬間があります。若いうちから大きな仕事で自分を成長させ達成感を味わいたい人、フードリンクで一緒にチャレンジしてみませんか？
正式社名	フードリンク株式会社
正式社名フリガナ	フードリンクカブシキガイシャ
事業内容	■食肉専門商社鶏肉・豚肉・加工調理食品・惣菜類の販売

本社郵便番号	105-0023
本社所在地	東京都港区芝浦1-2-3　シーバンスS館3階
本社電話番号	03-5444-8630
設立	1960年7月2日
資本金	4億4,600万円
従業員	248名（2024年3月現在）
売上高	1,172億円（2024年3月期）
事業所	本社：東京都港区関西支社：大阪府茨木市名古屋支店：愛知県名古屋市九州支店：福岡県福岡市広島支店：広島県広島市埼玉営業所：埼玉県さいたま市
売上高推移	2024年3月期売上高　1,172億円 2023年3月期売上高　1,102億円 2022年3月期売上高　1,003億円
株主構成	グローバルフードソリューション(株) ※三菱商事(株)100％出資
主な取引先	三菱商事グループ企業量販店、外食チェーン、中食チェーン、コンビニエンスストア、中間流通　各社
関連会社	(株)フレッシュキッチン (株)MSフレッシュデリカ
沿革	1960年 7月　東京三和畜産(株)として設立（東京都江東区北砂） 1980年 3月　(株)三和に社名変更《三菱商事(株)資本参加》 1983年 10月　(株)リョウチクに社名変更 1990年 12月　(株)大阪リョウチクと合併（現:関西支社開設） 1992年 9月　名古屋営業部（現:名古屋支店）開設（愛知県小牧市入鹿出新田） 1993年 4月　福岡営業所（現:九州支店）開設（福岡県福岡市中央区港） 1995年 12月　本社移転（東京都品川区大井） 1997年 4月　福岡営業所を九州支店に組織改編 2000年 4月　九州支店移転（福岡県福岡市中央区大名） 2002年 9月　日本農産工業(株)の子会社下記2社より営業譲受　　　《(株)ノーサンフーズ、ノーサン食品(株)》　　　フードリンク(株)に社名変更 10月　執行役員制度導入 2003年 11月　本社移転（東京都港区芝） 2004年 4月　(株)ジャパンファーム製造加工品の総販売窓口となる 2006年 1月　関西支社移転（大阪府大阪市中央区） 2008年 1月　東北駐在所（現：郡山営業所）開設（福島県本宮市） 2009年 3月　名古屋営業所移転（愛知県名古屋市中区） 4月　名古屋営業所を名古屋支店に組織改編 2010年 12月　広島営業所（現：広島支店）開設（広島県広島市西区） 2013年 4月　　(株)フレッシュキッチン子会社化 11月　関西支社移転（大阪府茨木市松ケ本町） 2017年 6月　本社移転（東京都港区芝浦） 2018年 2月　広島営業所移転（広島県広島市南区） 5月　名古屋支店移転（愛知県名古屋市瑞穂区） 2022年 4月　広島営業所を広島支店に組織改編 2023年 9月　名古屋支店移転（愛知県名古屋市中区） 2024年 4月　(株)MSフレッシュデリカの株式100％を取得し子会社化 7月　三菱商事(株)100％出資による持株会社・グローバルフードソリューション(株)を設立

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 16.5時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- -日
-年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、産地研修、管理職研修、階層別研修、品質管理研修　等
自己啓発支援制度	制度あり業務に関連、または将来的な業務に活用可能である知識及びスキルの習得を目的とし、学習費用の補助が受けられます。
メンター制度	制度あり OJT制度
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞神奈川大学、京都大学、神戸大学、筑波大学、東京大学、東京海洋大学、名古屋大学、北海道大学、三重大学、東北大学、九州大学＜大学＞愛知淑徳大学、青山学院大学、麻布大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪大学、大妻女子大学、帯広畜産大学、学習院大学、鹿児島大学、鹿児島国際大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、畿央大学、北里大学、九州大学、京都産業大学、近畿大学、金城学院大学、慶應義塾大学、神戸学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、四天王寺大学、芝浦工業大学、下関市立大学、十文字学園女子大学、上智大学、昭和女子大学、女子栄養大学、信州大学、椙山女学園大学、成蹊大学、成城大学、清泉女子大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大東文化大学、高崎経済大学、高千穂大学、玉川大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、津田塾大学、帝京大学、天理大学、東海大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京家政大学、東京家政学院大学、東京経済大学、東京女子大学、東京都立大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東洋大学、獨協大学、長崎大学、中村学園大学、名古屋学院大学、名古屋女子大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、日本体育大学、弘前大学、広島修道大学、フェリス女学院大学、福岡工業大学、文教大学、法政大学、北海道大学、宮城大学、宮城学院女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、横浜市立大学、酪農学園大学、立教大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2024年： 5名 2023年： 6名 2022年： 7名

採用実績（学校）

＜大学院＞
神奈川大学、京都大学、神戸大学、筑波大学、東京大学、東京海洋大学、名古屋大学、北海道大学、三重大学、東北大学、九州大学
＜大学＞
愛知淑徳大学、青山学院大学、麻布大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪大学、大妻女子大学、帯広畜産大学、学習院大学、鹿児島大学、鹿児島国際大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、畿央大学、北里大学、九州大学、京都産業大学、近畿大学、金城学院大学、慶應義塾大学、神戸学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、四天王寺大学、芝浦工業大学、下関市立大学、十文字学園女子大学、上智大学、昭和女子大学、女子栄養大学、信州大学、椙山女学園大学、成蹊大学、成城大学、清泉女子大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大東文化大学、高崎経済大学、高千穂大学、玉川大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、津田塾大学、帝京大学、天理大学、東海大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京家政大学、東京家政学院大学、東京経済大学、東京女子大学、東京都立大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東洋大学、獨協大学、長崎大学、中村学園大学、名古屋学院大学、名古屋女子大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、日本体育大学、弘前大学、広島修道大学、フェリス女学院大学、福岡工業大学、文教大学、法政大学、北海道大学、宮城大学、宮城学院女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、横浜市立大学、酪農学園大学、立教大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、早稲田大学

採用実績（人数）

2024年： 5名
2023年： 6名
2022年： 7名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）