最終更新日：2025/3/1

(株)JR西日本ITソリューションズ【JR西日本グループ】

正社員

業種

情報処理
ソフトウエア

基本情報

本社: 大阪府

資本金: 4,800万円

売上高: 179億円（2024年3月）

従業員: 551名（2024年11月1日）

募集人数: 21～25名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

JR西日本グループの各種システムに私たちが関わっています！鉄道事業をITで支える『JR西日本グループのITプロフェッショナル集団』

採用担当者からのお知らせ（2025/02/12更新）

伝言板画像

当社（通称J-WITS）のページをご覧いただきありがとうございます！

３月12日、14日の計２日間、会社説明会（対面）を開催します！
当社の先輩社員も参加し、皆さんとお会いできるのを楽しみにしていますので、ぜひご参加ください。
また、オンラインでの参加を希望される方を対象に、ライブ配信セミナーも開催いたします！先輩社員4名による座談会がオンタイムでご視聴いただけます。

配信日程：3月19日（水）14：00～15：00

詳細は当社専用マイページをご覧ください。会社説明会やライブ配信セミナーの予約もマイページにて受付中です。
当社の選考は会社説明会（対面もしくはWeb）にご参加された方を対象としていますので、みなさんのエントリー・ご予約をお待ちしています！！

制度・働き方

充実した教育研修制度や、育児休暇、時短勤務などの制度があり働きやすい環境です。
やりがい

JR西日本グループのITを支え、仲間と良いシステムを考え作り上げる楽しさを味わえます。
安定性・将来性

JR西日本グループのIT戦略会社として、同グループのほぼすべての情報システムにトータルに関わります。

会社紹介記事

輸送計画システムは、JR西日本管内を走行する全在来線の列車ダイヤを作成するシステムです。ダイヤ改正時の基本ダイヤはもちろん、日々の列車ダイヤも作成していますタッチするだけで簡単に支払いができる「ICOCA」に関連するシステムの開発から運用を担い、2023年春よりモバイルICOCAもサービス開始。今後も新しい価値を創造していきます

: 輸送計画システムは、JR西日本管内を走行する全在来線の列車ダイヤを作成するシステムです。ダイヤ改正時の基本ダイヤはもちろん、日々の列車ダイヤも作成しています

: タッチするだけで簡単に支払いができる「ICOCA」に関連するシステムの開発から運用を担い、2023年春よりモバイルICOCAもサービス開始。今後も新しい価値を創造していきます

JR西日本のITをかたちに変えていく。お客様に近い位置でものづくりに携われる喜び

JR西日本をはじめグループ会社のITを推進するミッションを担う。公共性の高い仕事に携われるやりがいと使命感を同時に得られる環境だ。	＜見えないところにもITのチカラが生きている＞当社はJR西日本のIT戦略子会社として、JR西日本グループ全体のITを担っています。「ICOCA」や「e5489」など、暮らしに身近なシステムの他に、列車の遅延状況を案内する運行情報のシステムも作っており、鉄道を支えるシステムに幅広く関わっているのが当社J-WITSです。みなさんも知っているシステムは「見えるIT」ですが、財務システムや人事システムといったバックヤードのシステムや、サーバー・ネットワークといった情報インフラ基盤など、みなさんからは「見えないIT」にも当社は関わっています。大切なことは、無事に1日が終わること。安定してサービス提供することこそが、ITエンジニアのやり甲斐です。＜多彩なシステムに関わることでエンジニアとして成長する＞鉄道自体が巨大なシステムといえるのですが、鉄道以外にも、JR西日本グループでは不動産やホテル、物販など、幅広いサービスを提供しており、自ずと当社が関わるITも幅広いものになります。システム開発の場面では、上流行程と呼ばれる、お客様の要望を聞き、最適なITソリューションを提案することが主な業務です。 JR西日本グループのITを支えることは社会貢献性も高く、責任も求められますが、仲間とともにより良いシステムとは何かを考え、形を作り上げる楽しさを感じながら成長できる環境が当社にはあります。＜次のITソリューションの創造へ＞ ITサービスは今や無くてはならないものです。一度サービスが止まると、多くの方に不便を掛けてしまいます。そのため「安定したIT」であることが重要です。昨今のIT技術の進化は目覚ましく、AIやロボットといった、少し前までは実用が難しかった技術も安定して使えるようになってきました。当社は、多くの方が利用される公共系のシステムに携わっていることから「まずは安定した技術を使ったしっかりとしたサービス」を提供すると共に、新技術を既存サービスと組み合わせた「次のITソリューション」を提供することにも力を入れています。多彩なシステムに関わり、様々な技術を駆使し、信頼できる仲間たちとチームを組んで、安全で安心できるITを提供する、それが私たちJ-WITSの仕事です。

JR西日本をはじめグループ会社のITを推進するミッションを担う。公共性の高い仕事に携われるやりがいと使命感を同時に得られる環境だ。

＜見えないところにもITのチカラが生きている＞
当社はJR西日本のIT戦略子会社として、JR西日本グループ全体のITを担っています。「ICOCA」や「e5489」など、暮らしに身近なシステムの他に、列車の遅延状況を案内する運行情報のシステムも作っており、鉄道を支えるシステムに幅広く関わっているのが当社J-WITSです。
みなさんも知っているシステムは「見えるIT」ですが、財務システムや人事システムといったバックヤードのシステムや、サーバー・ネットワークといった情報インフラ基盤など、みなさんからは「見えないIT」にも当社は関わっています。大切なことは、無事に1日が終わること。安定してサービス提供することこそが、ITエンジニアのやり甲斐です。

＜多彩なシステムに関わることでエンジニアとして成長する＞
鉄道自体が巨大なシステムといえるのですが、鉄道以外にも、JR西日本グループでは不動産やホテル、物販など、幅広いサービスを提供しており、自ずと当社が関わるITも幅広いものになります。システム開発の場面では、上流行程と呼ばれる、お客様の要望を聞き、最適なITソリューションを提案することが主な業務です。
JR西日本グループのITを支えることは社会貢献性も高く、責任も求められますが、仲間とともにより良いシステムとは何かを考え、形を作り上げる楽しさを感じながら成長できる環境が当社にはあります。

＜次のITソリューションの創造へ＞
ITサービスは今や無くてはならないものです。一度サービスが止まると、多くの方に不便を掛けてしまいます。そのため「安定したIT」であることが重要です。昨今のIT技術の進化は目覚ましく、AIやロボットといった、少し前までは実用が難しかった技術も安定して使えるようになってきました。当社は、多くの方が利用される公共系のシステムに携わっていることから「まずは安定した技術を使ったしっかりとしたサービス」を提供すると共に、新技術を既存サービスと組み合わせた「次のITソリューション」を提供することにも力を入れています。多彩なシステムに関わり、様々な技術を駆使し、信頼できる仲間たちとチームを組んで、安全で安心できるITを提供する、それが私たちJ-WITSの仕事です。

会社データ

プロフィール	【JR西日本グループをITの力で支える】 JR西日本グループのIT戦略会社として、ITの力で新しいサービスの創出やグループの業務変革などを実現することを使命・役割としています。便利な交通系ICカード「ICOCA」やネットでの列車予約システム「e5489」は、これまで当社が開発してきたシステムで、特にICカードは、電子マネーとしてショッピングでも利用でき、今では日常生活に欠かせないものとなっています。当社の強みは、JR西日本のほぼすべての情報システムに、構想・企画段階から、開発、保守・運用までトータルに手がけていること。鉄道を利用されるお客様の立場で企画提案する機会も非常に多くあります。【大きな経営環境の変化の中でも成長し続ける】 JR西日本グループは、大きな経営環境の変化の中でも成長し続けるため、デジタルトランスフォーメーションによる事業価値向上、新たな事業創出、シナジーの発揮などを進めており、その核となるのが当社の技術力です。交通系ICカード「ICOCA」をスマートフォンで利用できる「モバイルICOCA」や、JR西日本グループ内のポイントサービスを統合した「WESTERポイント」、そして、2025年の大阪・関西万博を視野に入れた「MaaS」の実現に取り組んでいます。これらは、単に一企業グループのサービスにとどまらず、社会の仕組みや消費行動を変革する大きな力を持っています。私たちは、これらの実現を通じて、グループの成長と当社の成長、そして快適で便利な社会づくりに挑戦し続けます。
事業内容	【鉄道のお客様サービスを高めるITソリューション】 JR西日本が提供する鉄道サービスをITの力でサポート。ICカード「ICOCA」や「モバイルICOCA」、列車のインターネット予約「e5489」や「WESTERポイント」など、ITを活用したお客様向けのシステム・サービスを多数提供。【鉄道の安全・安定輸送を支えるITソリューション】 JR西日本の安全・安定輸送をITの力でサポート。列車の安全かつ安定的な運行は、多様な「設備」と、それを日夜運用・保守する様々な「人」により成り立ち、車両・線路設備等を管理するシステム、輸送ダイヤを計画するシステム、列車の運行情報を提供するシステムなど、鉄道輸送に欠かせないシステムの開発・運用を提供。【企業競争力向上に貢献するITソリューション】 JR西日本グループ会社の業務効率化や情報セキュリティ強化など、ITを活用した業務変革の実現に向けて、IT戦略の企画支援、グループ会社共通利用サービスの提供、個別システムの構築・運用を提供。

プロフィール

【JR西日本グループをITの力で支える】
JR西日本グループのIT戦略会社として、ITの力で新しいサービスの創出やグループの業務変革などを実現することを使命・役割としています。便利な交通系ICカード「ICOCA」やネットでの列車予約システム「e5489」は、これまで当社が開発してきたシステムで、特にICカードは、電子マネーとしてショッピングでも利用でき、今では日常生活に欠かせないものとなっています。
当社の強みは、JR西日本のほぼすべての情報システムに、構想・企画段階から、開発、保守・運用までトータルに手がけていること。鉄道を利用されるお客様の立場で企画提案する機会も非常に多くあります。

【大きな経営環境の変化の中でも成長し続ける】
JR西日本グループは、大きな経営環境の変化の中でも成長し続けるため、デジタルトランスフォーメーションによる事業価値向上、新たな事業創出、シナジーの発揮などを進めており、その核となるのが当社の技術力です。交通系ICカード「ICOCA」をスマートフォンで利用できる「モバイルICOCA」や、JR西日本グループ内のポイントサービスを統合した「WESTERポイント」、そして、2025年の大阪・関西万博を視野に入れた「MaaS」の実現に取り組んでいます。これらは、単に一企業グループのサービスにとどまらず、社会の仕組みや消費行動を変革する大きな力を持っています。私たちは、これらの実現を通じて、グループの成長と当社の成長、そして快適で便利な社会づくりに挑戦し続けます。

事業内容

【鉄道のお客様サービスを高めるITソリューション】
JR西日本が提供する鉄道サービスをITの力でサポート。ICカード「ICOCA」や「モバイルICOCA」、列車のインターネット予約「e5489」や「WESTERポイント」など、ITを活用したお客様向けのシステム・サービスを多数提供。

【鉄道の安全・安定輸送を支えるITソリューション】
JR西日本の安全・安定輸送をITの力でサポート。列車の安全かつ安定的な運行は、多様な「設備」と、それを日夜運用・保守する様々な「人」により成り立ち、車両・線路設備等を管理するシステム、輸送ダイヤを計画するシステム、列車の運行情報を提供するシステムなど、鉄道輸送に欠かせないシステムの開発・運用を提供。

【企業競争力向上に貢献するITソリューション】
JR西日本グループ会社の業務効率化や情報セキュリティ強化など、ITを活用した業務変革の実現に向けて、IT戦略の企画支援、グループ会社共通利用サービスの提供、個別システムの構築・運用を提供。

本社郵便番号	532-0003
本社所在地	大阪府大阪市淀川区宮原四丁目1番6号　アクロス新大阪5階
本社電話番号	06-7712-3447
設立	1986年4月1日
資本金	4,800万円
従業員	551名（2024年11月1日）
売上高	179億円（2024年3月）
事業所	本社／大阪府大阪市淀川区宮原四丁目1番6号　アクロス新大阪5階事業所／新大阪・梅田
売上高推移	185億円（2022年3月）「売上高」 203億円（2023年3月）「売上高」 179億円（2024年3月）「売上高」
子会社	(株)ジェリコネットワーク
沿革	1986年 4月関西情報システムサービス(株)として発足 1993年 3月本社を大阪市淀川区に移転 1996年 6月西日本旅客鉄道(株)の100％出資子会社 1998年 8月一般第二種電気通信事業認可 1998年 12月本社を吹田市に移転 2005年12月一般建設業（電気通信工事業）認可 2007年 2月大阪府男女いきいき宣言・元気宣言事業者認定 2007年 3月 (株)オージス総研と業務提携／パートナーシップを強化 2007年 4月厚生労働省次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみんマーク」認定 2007年 7月 (株)JR西日本ITソリューションズに社名変更 2008年 3月 (株)ジェリコネットワークに出資／子会社化 2009年 6月運用サービス本部システム運用部国際規格（ISO／IEC27001：2005）の認証を取得 2012年 6月運用サービス本部システムセンター全域国際規格（ISO／IEC27001：2005）の認証を範囲拡大 2012年 7月厚生労働省次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみんマーク」認定（第二期） 2015年11月本社を大阪市に移転 2015年12月厚生労働省次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみんマーク」認定（第三期） 2016年 6月運用サービス本部システムセンター・データセンター国際規格（ISO/IEC27001:2013）の認証を範囲拡大 2020年 6月運用サービス本部　アクロス新大阪・システムセンター・データセンター国際規格（ISO/IEC27001:2013）の認証を範囲拡大 2021年 3月大阪市女性活躍リーディングカンパニー認証取得 2022年12月公益社団法人企業情報化協会より「IT賞（マネジメント領域）」を受賞【受賞件名】「30年間稼働したレガシーシステムからの脱却～鉄道収入管理システム刷新と大幅なコスト削減の実現～」 2023年12月公益社団法人企業情報化協会より「IT賞（マネジメント領域）」を受賞【受賞件名】「未来を動かすJR西日本グループデジタル戦略を加速するDX基盤整備」

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 20.1時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.5日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	8名	7名	15名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり【新入社員研修】入社後３カ月間の座学とその後7カ月のOJT 座学は文書作成やロジカルシンキングなどの社会人としての基礎のほか、IT全般を基礎から学びます。また、鉄道関連知識の研修もあります。【業務研修・人材育成研修】全社員を対象に業務上必要な技術等を学ぶ制度を設けています。また、一人ひとりのキャリアパスを支援するための人材育成研修制度もあります。
自己啓発支援制度	制度あり自己研鑽による資格取得の際には、一時金による報酬制度があります。（会社指定の資格による。※約70資格対象）
メンター制度	制度あり新入社員OJT制度（７か月間）：先輩社員のサポートのもと実務を通して業務を学ぶ制度を設けています。
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪大学、岡山大学、京都工芸繊維大学、高知大学、徳島大学、鳥取大学、島根大学、茨城大学、奈良女子大学、奈良先端科学技術大学院大学、和歌山大学、大阪市立大学、広島市立大学、大阪工業大学、関西学院大学、関西大学、京都情報大学院大学、近畿大学、甲南大学、神戸情報大学院大学、同志社大学、立命館大学＜大学＞大阪大学、岡山大学、岐阜大学、神戸大学、滋賀大学、静岡大学、島根大学、愛媛大学、信州大学、東京理科大学、大阪教育大学、奈良教育大学、和歌山大学、奈良女子大学、大阪府立大学、大阪市立大学、兵庫県立大学、滋賀県立大学、長崎県立大学、北九州市立大学、下関市立大学、大阪工業大学、大阪電気通信大学、関西学院大学、関西大学、京都産業大学、近畿大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸学院大学、神戸松蔭女子学院大学、同志社大学、同志社女子大学、京都女子大学、立命館大学、龍谷大学、福岡工業大学、摂南大学＜短大・高専・専門学校＞ＥＣＣコンピュータ専門学校、大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、神戸電子専門学校、ＨＡＬ大阪もっと見る
採用実績（人数）	2023年　　2024年　　2025年（予定）院了　　　ー　　　　ー　　　　　2名大卒　　　15名　　　 14名　　　 22名専門卒　　 1名　　　　 1名　　　 1名

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪大学、岡山大学、京都工芸繊維大学、高知大学、徳島大学、鳥取大学、島根大学、茨城大学、奈良女子大学、奈良先端科学技術大学院大学、和歌山大学、大阪市立大学、広島市立大学、大阪工業大学、関西学院大学、関西大学、京都情報大学院大学、近畿大学、甲南大学、神戸情報大学院大学、同志社大学、立命館大学
＜大学＞
大阪大学、岡山大学、岐阜大学、神戸大学、滋賀大学、静岡大学、島根大学、愛媛大学、信州大学、東京理科大学、大阪教育大学、奈良教育大学、和歌山大学、奈良女子大学、大阪府立大学、大阪市立大学、兵庫県立大学、滋賀県立大学、長崎県立大学、北九州市立大学、下関市立大学、大阪工業大学、大阪電気通信大学、関西学院大学、関西大学、京都産業大学、近畿大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸学院大学、神戸松蔭女子学院大学、同志社大学、同志社女子大学、京都女子大学、立命館大学、龍谷大学、福岡工業大学、摂南大学
＜短大・高専・専門学校＞
ＥＣＣコンピュータ専門学校、大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、神戸電子専門学校、ＨＡＬ大阪