最終更新日：2025/3/9

協友アグリ(株)

正社員
既卒可

業種

化学
薬品
商社（食品・農林・水産）
シンクタンク・マーケティング・調査
農林・水産

基本情報

本社: 東京都

資本金: 22億5,000万円

売上高: 183億円（2024年10月期）

従業員: 222名（2024年10月末現在）

募集人数: 16～20名

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

稲・野菜・果実を安全に育むための「農薬」の開発・研究・製造・販売を行っています。食の安全、安心という身近な生活に貢献する会社です。

エントリー（会社説明会への参加）受付について（2025/02/12更新）

伝言板画像

ページをご覧頂き、ありがとうございます！
当社ホームページにて、随時エントリーを受付けております。
https://www.kyoyu-agri.co.jp/recruit/

どんな会社か話だけでも聞いてみたいという方も大歓迎です。
少しでも興味のある方はご連絡下さい。

技術・研究

水稲用自社開発原体ピラクロニルは2013年以降11年連続で国内普及面積ナンバーワンを記録しています。
製品・サービス力

「愚直に現場主義」をスローガンに、農業生産の現場における病害虫の問題解決に貢献しています。
制度・働き方

2024年度の年平均有給休暇取得日数は9.1日と多く、休暇を取りやすい環境です。

会社紹介記事

「愚直に現場主義」の意味をしっかりと理解して、新たなことにチャレンジをしている。普及面積9年連続1位を達成した当社の看板商品である水稲用除草剤「バッチリシリーズ」をはじめとした、製品ラインナップ。全国各地の農作物の実りに大きく貢献している。

: 「愚直に現場主義」の意味をしっかりと理解して、新たなことにチャレンジをしている。

: 普及面積9年連続1位を達成した当社の看板商品である水稲用除草剤「バッチリシリーズ」をはじめとした、製品ラインナップ。全国各地の農作物の実りに大きく貢献している。

私たちの毎日が日本の「おいしい」を守る。

農業現場に課題がある限り我々の使命に終わりはありません。	■研究開発に力を入れ、海外展開も視野に世界的な人口増が続く中、安定的な食糧生産が極めて重要であり、農薬の使命は今後ますます大きくなります。そのような状況の中、協友アグリは近年大きく進化しました。従来は国内外の大手メーカーの開発した原体（農薬有効成分）を購入し、それを加工・製品化し、販売していましたが、現在は自ら原体を開発して自社原体比率を高めました。自社開発原体の一つ「ピラクロニル」を有効成分とする水稲除草剤（商品名「バッチリ」）は、薬剤抵抗性を持ち始めたオモダカなど厄介な雑草に画期的な効き目を持ち、一気にシェアを広げました。その結果、ここ数年で売上と収益を大きく改善しました。2019年は当社開発の新規原体シクロピラニルを「KYH-1901-1kg粒剤」として日本植物調節剤研究協会の公開試験にかけ、当社として新規剤を開発しています。また海外展開も今後のテーマです。上記のピラクロニル剤を、2015年から韓国でも販売し始めました。水田は東アジアだけではなく北米や欧州など、日本と同様の課題を抱えている国もあります。2023年にはアメリカでの農薬登録を取得、2024年には販売を開始するなど、チャレンジ精神旺盛な方が活躍できるフィールドが広がっています。 ■「愚直に現場主義」をモットーに普及営業を展開販売スタイルとしては、全農・JAを通じて製品を農家に届ける「系統メーカー」です。実際に農薬を使用する個々の農家はもちろん、日々、農家に営農指導を行う全農・JAの方に納得してもらえる提案力が鍵になります。日本の農業はいま、大きな曲がり角に来ています。生産の効率化と品質の維持・向上が求められる一方、生産者の高齢化が進み、農作業の省力化がより一層重要になっています。これら農業現場の課題解決に、防除、すなわち病害虫や雑草への対策という切り口から取り組むのが私たちの仕事です。その基本となるのが、「愚直に現場主義」を貫くことだと考えています。農業は土地によって環境・風土、栽培品目が異なります。そのため、一つひとつの現場を回り、ニーズや実態を的確に把握することが重要になります。これからは農業を取り巻く環境が大きく変化し、農家もさまざまな工夫を模索する時代となります。農家の営農や経営に貢献できるよう提案していくのが我々の務めです。農業現場に課題がある限りその使命に終わりはありません。

農業現場に課題がある限り我々の使命に終わりはありません。

■研究開発に力を入れ、海外展開も視野に
世界的な人口増が続く中、安定的な食糧生産が極めて重要であり、農薬の使命は今後ますます大きくなります。そのような状況の中、協友アグリは近年大きく進化しました。従来は国内外の大手メーカーの開発した原体（農薬有効成分）を購入し、それを加工・製品化し、販売していましたが、現在は自ら原体を開発して自社原体比率を高めました。
自社開発原体の一つ「ピラクロニル」を有効成分とする水稲除草剤（商品名「バッチリ」）は、薬剤抵抗性を持ち始めたオモダカなど厄介な雑草に画期的な効き目を持ち、一気にシェアを広げました。その結果、ここ数年で売上と収益を大きく改善しました。2019年は当社開発の新規原体シクロピラニルを「KYH-1901-1kg粒剤」として日本植物調節剤研究協会の公開試験にかけ、当社として新規剤を開発しています。
また海外展開も今後のテーマです。上記のピラクロニル剤を、2015年から韓国でも販売し始めました。水田は東アジアだけではなく北米や欧州など、日本と同様の課題を抱えている国もあります。2023年にはアメリカでの農薬登録を取得、2024年には販売を開始するなど、チャレンジ精神旺盛な方が活躍できるフィールドが広がっています。

■「愚直に現場主義」をモットーに普及営業を展開
販売スタイルとしては、全農・JAを通じて製品を農家に届ける「系統メーカー」です。実際に農薬を使用する個々の農家はもちろん、日々、農家に営農指導を行う全農・JAの方に納得してもらえる提案力が鍵になります。
日本の農業はいま、大きな曲がり角に来ています。生産の効率化と品質の維持・向上が求められる一方、生産者の高齢化が進み、農作業の省力化がより一層重要になっています。これら農業現場の課題解決に、防除、すなわち病害虫や雑草への対策という切り口から取り組むのが私たちの仕事です。
その基本となるのが、「愚直に現場主義」を貫くことだと考えています。農業は土地によって環境・風土、栽培品目が異なります。そのため、一つひとつの現場を回り、ニーズや実態を的確に把握することが重要になります。
これからは農業を取り巻く環境が大きく変化し、農家もさまざまな工夫を模索する時代となります。農家の営農や経営に貢献できるよう提案していくのが我々の務めです。農業現場に課題がある限りその使命に終わりはありません。

会社データ

プロフィール	■協友アグリとは協友アグリは稲・野菜・果実を安全に育むための「農薬」の開発研究・製造・販売を行っている農薬メーカーです。食の安全・安心に対する消費者の関心が高まる中、私たちの役割はますます重要なものになっています。「愚直に現場主義を貫く」を理念に、これからも農薬メーカーとして安全で良質な製品を提供することで、農家の皆様の期待に応えるのはもちろんのこと、農業のさらなる発展に貢献していきます。 ■協友アグリの成り立ち発足当時の当社は、1938年（昭和13年）、当時薬学系の大学を出たばかりの若者が、食糧生産に欠かせない農薬を開発・販売することに社会的価値を見出して立ち上げた、今でいうベンチャー企業でした。以後80年以上、一貫して安全で高品質な農薬を提供することにより、日本農業の発展に貢献してきました。2004年に現在の“協友アグリ”へと社名変更しましたが、創業の原点に立ち返り、新しい会社を創る意気込みで再出発しています。協友アグリは、日本の中で大きな存在感を示す協同組合セクターの系統メーカーであり、全国各地のJAグループがお客様になります。製品開発の際には、その先にある農家一軒一軒の効率的な生産活動や、消費者一人ひとりへの食の安全・安心を常に念頭に入れて取り組んでいます。 ■当社の強み 2008年に販売を開始した自社開発原体ピラクロニルは水稲用除草剤成分として現場からの評価を高めていき、一発剤普及面積で2013年以降は11年連続で国内普及面積ナンバーワンを記録しています。※ 自社製品の開発・販売にも力を入れており、水稲用除草剤「バッチリシリーズ」（※1）、2020年度から2年連続全国トップの「アッパレZ」（※2）など、現場のニーズに応えられる幅広い製品ラインナップが高い評価を得ています。また、IPM関連資材（天敵製剤、有機JAS適合資材）の開発・普及など、人と環境に配慮した農薬開発にも積極的に取り組んでいます。 ※水稲用一発処理除草剤「公益財団法人日本植物調節剤研究協会」調べ ※1　2011年度～2019年度9年連続普及面積1位　　バッチリブランド（バッチリ、バッチリLX、デルタアタック）合計　　バッチリLXとデルタアタックは同じ成分です。 ※2　2020年度～2021年度2年連続普及面積1位
事業内容	農薬の開発研究・製造・販売社内研修会の様子。農業生産現場の課題解決のための研鑽も怠りません。

プロフィール

■協友アグリとは
協友アグリは稲・野菜・果実を安全に育むための「農薬」の開発研究・製造・販売を行っている農薬メーカーです。
食の安全・安心に対する消費者の関心が高まる中、私たちの役割はますます重要なものになっています。「愚直に現場主義を貫く」を理念に、これからも農薬メーカーとして安全で良質な製品を提供することで、農家の皆様の期待に応えるのはもちろんのこと、農業のさらなる発展に貢献していきます。

■協友アグリの成り立ち
発足当時の当社は、1938年（昭和13年）、当時薬学系の大学を出たばかりの若者が、食糧生産に欠かせない農薬を開発・販売することに社会的価値を見出して立ち上げた、今でいうベンチャー企業でした。以後80年以上、一貫して安全で高品質な農薬を提供することにより、日本農業の発展に貢献してきました。2004年に現在の“協友アグリ”へと社名変更しましたが、創業の原点に立ち返り、新しい会社を創る意気込みで再出発しています。
協友アグリは、日本の中で大きな存在感を示す協同組合セクターの系統メーカーであり、全国各地のJAグループがお客様になります。製品開発の際には、その先にある農家一軒一軒の効率的な生産活動や、消費者一人ひとりへの食の安全・安心を常に念頭に入れて取り組んでいます。

■当社の強み
2008年に販売を開始した自社開発原体ピラクロニルは水稲用除草剤成分として現場からの評価を高めていき、一発剤普及面積で2013年以降は11年連続で国内普及面積ナンバーワンを記録しています。※
自社製品の開発・販売にも力を入れており、水稲用除草剤「バッチリシリーズ」（※1）、2020年度から2年連続全国トップの「アッパレZ」（※2）など、現場のニーズに応えられる幅広い製品ラインナップが高い評価を得ています。

また、IPM関連資材（天敵製剤、有機JAS適合資材）の開発・普及など、人と環境に配慮した農薬開発にも積極的に取り組んでいます。

※水稲用一発処理除草剤「公益財団法人日本植物調節剤研究協会」調べ
※1　2011年度～2019年度9年連続普及面積1位
　　バッチリブランド（バッチリ、バッチリLX、デルタアタック）合計
　　バッチリLXとデルタアタックは同じ成分です。
※2　2020年度～2021年度2年連続普及面積1位

事業内容

農薬の開発研究・製造・販売

社内研修会の様子。農業生産現場の課題解決のための研鑽も怠りません。

東京本社郵便番号	103-0016
東京本社所在地	東京都中央区日本橋小網町6番1号　山万ビル11階
東京本社電話番号	03-5645-0700
設立	1938年3月
資本金	22億5,000万円
従業員	222名（2024年10月末現在）
売上高	183億円（2024年10月期）
業績	決算期　　　　　　　売上高　　　　　　　営業利益 ──────────────────────────── 2018年10月期　　　184億3,700万円　　　16億5,000万円 2019年10月期　　　196憶6,770万円　　　13憶2,900万円 2020年10月期　　　198億3,500万円　　　14億4,700万円 2021年10月期　　　193憶7,500万円　　　10億0,500万円 2022年10月期　　　171憶0,900万円　　　　2億8,600万円 2023年10月期　　　176憶4,500万円　　　　9億0,400万円 2024年10月期　　　183億0,000万円　　　　9億3,114万円
事業所	東京本社／東京都中央区日本橋小網町6番1号　山万ビル11階支店　　／札幌事務所（札幌市）、北日本（仙台市）、山形営業所（天童市）、　　　　　東京（さいたま市）、茨城営業所（桜川市）、長野営業所（長野）、　　　　　名古屋営業所（名古屋市）、西日本（大阪市）、福岡（福岡市）工場　　／山形（天童市）、長野（長野市）、甘木（福岡県朝倉市）研究所　／長野研究所（長野市）、つくば研究所（桜川市）
株主構成	住友化学(株)：36.5％全国農業協同組合連合会（全農）：25.3％他
関連会社	(株)エスコ、ジェイエイアグリサービス(株)
平均年齢	40歳
沿革	1938年川崎市に八洲化学工業(株)を設立。硫黄剤、石灰剤等の果樹用農薬の製造を開始 1955年全製品を全購連（現全農）経由で販売 1963年長野工場および研究所を建設 1964年山形工場を建設 1965年関東工場を建設 1971年自社開発の水稲用除草剤「マメット」を市場投入 1989年 YTTビルを川崎工場跡地に建設 1992年関東工場粒剤設備を山形工場に移転し、その跡地を商業ゾーン玉戸モールとして運営を開始 1994年本社事務所を川崎の自社ビル（YTTビル）に移転 1996年三笠化学工業(株)と合併 1998年自社開発のダニ剤「バロックフロアブル」を市場投入 2004年住化武田農薬(株)の系統事業を分割吸収により承継社名を八洲化学工業(株)から協友アグリ(株)に変更 2006年自社開発のIPM関連剤の殺虫剤「エコピタ」を市場投入 2008年自社開発の原体ピラクロニルを含む水稲用一発処理除草剤「バッチリ」を市場投入 2011年東京本社を東京都中央区日本橋小網町山万ビル11Fに開設 2013年韓国においてピラクロニル原体の登録取得 2018年中国とタイにおいてピラクロニルが農薬登録を取得 2018年ピラクロニルが国内普及面積70万ヘクタールを達成 2023年米国においてピラクロニルが農薬登録を取得 2025年つくば研究所稼働開始

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 11年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 11時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 9.1日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	3名	5名	8名
取得者	0名	5名	5名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 6.3%
  （63名中4名）
- 2024年度
弊社等級に基づく役員・管理職級人数にて算出

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修（本社、工場、研究所等にて2カ月間実施）中堅社員・リーダー研修幹部社員・管理職研修ビジネススキルアップ研修（語学研修、プレゼンテーション研修）
自己啓発支援制度	制度あり通信教育支援制度あり ※修了した場合費用の半額を補助
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞北海道大学、東北大学、筑波大学、千葉大学、東京大学、東京農工大学、横浜国立大学、名古屋大学、京都大学、奈良先端科学技術大学院大学、大阪大学、神戸大学、九州大学、山形大学、新潟大学、宇都宮大学、埼玉大学、信州大学、金沢大学、静岡大学、三重大学、岡山大学、山口大学、鳥取大学、島根大学、香川大学、高知大学、佐賀大学、鹿児島大学、大阪府立大学、滋賀県立大学、青山学院大学、北里大学、東京農業大学、岡山理科大学＜大学＞北海道大学、筑波大学、東京農工大学、大阪大学、弘前大学、新潟大学、茨城大学、宇都宮大学、埼玉大学、三重大学、島根大学、鹿児島大学、秋田県立大学、京都府立大学、早稲田大学、明治大学、立教大学、中央大学、法政大学、日本大学、東京農業大学、同志社大学、関西学院大学、名城大学、長浜バイオ大学、近畿大学、福岡大学、慶應義塾大学、東洋大学もっと見る
採用実績（人数）	2022年　　　2023年　　 2024年　　 2025年(予定) -------------------------------------------------------------------- 院了　　　7　　　　　　4　　　　　 3　　　　　 7 大卒　　　0　　　　　　1　　　　　 2　　　　　 1 専門卒　　0　　　　　　0　　　　　 0　　　　　 0 高卒　　　0　　　　　　0　　　　　 4　　　　　 3

採用実績（学校）

＜大学院＞
北海道大学、東北大学、筑波大学、千葉大学、東京大学、東京農工大学、横浜国立大学、名古屋大学、京都大学、奈良先端科学技術大学院大学、大阪大学、神戸大学、九州大学、山形大学、新潟大学、宇都宮大学、埼玉大学、信州大学、金沢大学、静岡大学、三重大学、岡山大学、山口大学、鳥取大学、島根大学、香川大学、高知大学、佐賀大学、鹿児島大学、大阪府立大学、滋賀県立大学、青山学院大学、北里大学、東京農業大学、岡山理科大学
＜大学＞
北海道大学、筑波大学、東京農工大学、大阪大学、弘前大学、新潟大学、茨城大学、宇都宮大学、埼玉大学、三重大学、島根大学、鹿児島大学、秋田県立大学、京都府立大学、早稲田大学、明治大学、立教大学、中央大学、法政大学、日本大学、東京農業大学、同志社大学、関西学院大学、名城大学、長浜バイオ大学、近畿大学、福岡大学、慶應義塾大学、東洋大学

採用実績（人数）

　　　　2022年　　　2023年　　 2024年　　 2025年(予定)
--------------------------------------------------------------------
院了　　　7　　　　　　4　　　　　 3　　　　　 7
大卒　　　0　　　　　　1　　　　　 2　　　　　 1
専門卒　　0　　　　　　0　　　　　 0　　　　　 0
高卒　　　0　　　　　　0　　　　　 4　　　　　 3

過去3年間の新卒採用者数（男女別）