最終更新日:2024/11/1

(株)日本オープンシステムズ

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理

基本情報

本社
富山県
資本金
5,200万円
売上高
54億4,000万円(2024年3月期)
従業員
406名(2024年4月1日現在)

Webシステムやスマホ・タブレット用アプリの開発を中心にシステムのコンサルティング、検証、運用など、一線を画す高度な技術力で総合的なITサービスを展開しています!

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会社紹介記事

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システム開発では最先端技術を駆使しWebシステムやスマホ向けのアプリ開発などを行っています。また、第三者検証など新事業にも積極的にチャレンジし成長を続けています。
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Webシステムや組込みシステム、FAシステムなど幅広いシステム開発を行い、北陸の基盤を支えています。東京メンバーと一丸となってプロジェクトを遂行することもあります。

高度な技術力を持つ伸び盛りの会社です。

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スマホやタブレット端末のアプリ開発やシステムコンサルティング、運用、検証サービスまで幅広くITサービスを網羅。当社は現在、伸び盛り!雰囲気も温かい職場です。

■DXを加速させ、社会を支えるIT企業■
社員もお客様からも「JOPS(ジョップス)」と呼ばれる当社。独立系だからこそ事業の幅が広く、情報システムのライフサイクルにおけるあらゆるニーズに対応するサービスを提供しています。例えば、クラウドベース(サーバレス)でのサービス実現といった最先端の開発から、業務システムや工場での業務高度化、効率化を実現するIoTシステムまで幅広く展開しています。現在、IT業界においては、DX、AI、BI、IoT、クラウドといったテクノロジーによるイノベーションが進んでいます。当社はこれらのテクノロジーを用い、社是である「創造と挑戦」を実践し続け、DX時代の実現に貢献してまいります。

■最適なライフワークバランスでスキルの成長を実感■
SEやPGの仕事内容は様々。システム開発なら必要な要件のヒアリングやプログラミング・設計・開発、システム検証ならテストの設計・実行・スケジュール管理、システム運用・サポートならセキュリティ診断や定期的なメンテナンスなどに携わります。新しい技術や知識を身に付け、それが認められ新たな仕事を任せてもらえるようになった時、自分の成長を感じ、やりがいにつながります。またSEやPGと言えば気になる残業ですが、ひと月あたりの平均残業時間は18時間。自分で計画を立てて仕事を進めることができるので、年休がとりやすいのも魅力の一つ。実現したい働き方、仕事の成果は自分次第です。

■中長期計画に基づいた人材育成戦略■
当社では、近い将来を見据えた企業としての存在意義、将来のありたい姿、共通価値・行動規範、及び中期事業計画(中計)を策定し、その中で中長期的人材育成戦略を実践しています。
各種階層別研修をはじめとした人材育成と並行して、クラウド、アジャイルなどのテクノロジーにおけるキーワード定め、技術者育成に関する目標数に基づいて、具体的施策と年間予算を投じて、着実に人材育成に取り組んでいます。



会社データ

事業内容
・お客様企業の業務効率化を提案・実現する為の自社開発サービス
・お客様企業で利用する業務システムやWebシステム、モバイルアプリケーション
・クラウドシフトを推進し、さらなるIT利活用を図る業務改善、DXを実現するシステム、サービス
など様々なシステム、サービスを開発しています。
また、コンサルティング、検証、運用、セキュリティ対策など、高度な技術力でサービス提供する独立系IT企業です。

(自社開発製品・サービス例)
 座席予約システム 「OFFTICKET」
 資産管理システム 「Birdeye」
 産学連携クロスオーバーシステム 「Ocket」
 建設業向け見積積算システム 「Tetra21」
 建設業向け業務支援タブレットアプリシリーズ

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情報システムのライフサイクルにおける、あらゆるニーズに対応する総合的なITサービスを展開しています。

本社郵便番号 930-0858
本社所在地 富山県富山市牛島町9番5号 Dタワー富山7階
本社電話番号 076-403-9010
東京事業所郵便番号 108-0014
東京事業所所在地 東京都港区芝4-11-3 芝フロントビル2F
東京事業所電話番号 03-5418-7880
設立 1990(平成2)年7月5日
資本金 5,200万円
従業員 406名(2024年4月1日現在)
売上高 54億4,000万円(2024年3月期)
売上高推移 46億7,000万円(2023年3月期)
42億8,000万円(2022年3月期)
39億5,000万円(2021年3月期)
代表者名 代表取締役社長 園 博昭
事業所 本社 / 北陸事業所
東京事業所
長野事業所
金沢事業所
名古屋事業所
平均年齢 35.8歳(男 36.9歳,女 32.2歳)
所属団体 富山県機電工業会、富山県情報産業協会、富山商工会議所、富山県経営者協会、富山大学産学交流振興会、富山県立大学研究協力会、富山高等専門学校技術振興会、石川県情報システム工業会、北陸経済連合会、長野県情報サービス振興協会、長野市ICT産業協議会、長野商工会議所、信州産学みらい共創会、設備システム研究会、日本電設工業協会、日本空調衛生工事業協会、building SMART Japan など
資格等 ISO9001:2015認証
ISO/IEC 27001:2013認証
プライバシーマーク使用許諾
エコアクション21ガイドライン2017年版認証
次世代認定マーク(くるみん)認証
DX認定事業者
AWS アドバンストティアサービスパートナー
Microsoft ソリューションパートナー認定 Digital & App Innovation
主要取引先 富士通(G)、YKK(G)、NEC(G)、伊藤忠テクノソリューションズ、鹿島建設、大林組、清水建設、熊谷組、安藤・間、大末建設、東急建設、近藤建設、NTTファシリティーズ、エア・ウォーター防災、北陸電力(G)、関西電力(G)、中部電力(G)、中国電力(G)、北海道電力(G)、沖縄電力(G)、JERA、電力中央研究所、東京ガス、北日本新聞社、信濃毎日新聞社、富山テレビ放送、浦山学園、TOPPAN(G)、AGC、旭化成(G)、三菱ケミカル、TDK(G)、東芝(G)、村田製作所、ソニー(G)、楽天カード、日本マイクロソフト、SBテクノロジー、ほけんの窓口(G)、ウーブン・プラネットHD、インテージ(G)、日置電機、ミマキエンジニアリング 、竹内製作所、大同工業、三協立山、日本ゼオン 、富山県、富山市、科学技術振興機構 など
沿革
  • 1990年
    • 株式会社CSKの関連会社として「CSK北陸システム株式会社」の社名で設立
  • 1994年
    • 事業エリアを拡大するとともに、オープンシステム技術に特化するため、親会社CSKより独立し、社名を「株式会社日本オープンシステムズ」に変更
  • 1996年
    • 東京に進出。東京都新宿区に東京営業所開設
  • 1997年
    • 資本金を2,500万円に増資
  • 1998年
    • 業務拡張のため、東京事業所を中央区に移転
      上信越地方の拠点として、長野営業所を開設
  • 2000年
    • 業務拡張のため、東京事業所を台東区蔵前に移転
      資本金を2,600万円に増資
  • 2005年
    • 資本金を5,200万円に増資
  • 2006年
    • 業務拡張のため、東京事業所を港区芝に移転
      業務拡張のため、石川県金沢市に金沢営業所を開設
  • 2009年
    • プライバシーマーク認証を取得
  • 2011年
    • 品質マネジメントシステム「ISO9001:2008」認証を取得
      次世代認定マーク(くるみんマーク)認証を取得
  • 2012年
    • エコアクション21ガイドライン2009年版認証を取得
  • 2013年
    • 情報セキュリティマネジメントシステム
      「ISO/IEC 27001:2005」認証を取得
  • 2014年
    • 長野事業所を業務拡張のため移転
  • 2015年
    • 東京事業所を業務拡張のため、港区芝4丁目に移転
      和田特機株式会社の全株式を取得し完全子会社化
  • 2018年
    • 中京地方の拠点として、名古屋事業所を開設
      経済産業省が定める「地域未来牽引企業」に選出
  • 2020年
    • 創業30周年を迎え、コーポレートロゴを一新
  • 2021年
    • 経済産業省が定めるDX認定制度に基づく「DX認定事業者」の認定を取得
      株式会社スペック・システムの全株式を取得し完全子会社化
      フリーアドレス 座席予約システム OFFTICKETをリリース
  • 2023年
    • 産学連携クロスオーバーシステム Ocketをリリース
      クラウド型資産管理サービス Birdeyeをリリース
      完全子会社である和田特機株式会社を吸収合併

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 10.2
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 16.3時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.8
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 10 4 14
    取得者 7 4 11
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    70.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 4.9%
      (41名中2名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
◆内定者入社前通信教育
 ITに関する基礎的な知識を証明するITパスポート試験の内容を学ぶことができるeラーニングを設けています。

◆新入社員研修
 未経験者でも安心してスタートラインに立つことができるよう、社会人として必要なビジネスマナーやコンプライアンス、技術研修などを基礎から学ぶことができる約2ヶ月間の集合研修プログラムを設けています。

◆階層別研修
 チーフ職研修や管理職研修など、職層に合わせた研修を行います。特に、新しい役職についた方は、その職層で求められるスキルや知識を学んでいただくことで、自分に求められる役割をスムーズに理解することができます。

◆課題解決研修
 職場には様々な課題があります。ただ、その課題に気が付かなければ、そのまま放置されることになり企業にとってリスクとなります。この研修では、何が課題であるかを正しく把握する手法や、その課題を解決するための手法などを学んでいただきます。

◆オンラインツールによるWEB講座
 ITスキルはもちろん、ビジネススキルやヒューマンスキルなどに関する学習をカリキュラムベースで学ぶことができるWEB講座を導入しています。
自己啓発支援制度 制度あり
主にIT業界に必要なテクニカルスキルの習得を中心とした自己研鑽を支援するため、資格取得に向けた講習会への参加費や通信教育利用費の補助、資格試験に合格した方へのお祝い金の支給などを行っています。
メンター制度 制度あり
若手の先輩社員が、配属先に赴任した新入社員のレベルに応じて、業務を一つずつ丁寧に教えるメンター制度を設けています。自身の年齢に近い先輩から教えてもらうことで、仕事はもちろんのこと、社会人として大切なことを気兼ねなく会話・相談することができます。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知大学、愛知学院大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、岩手県立大学、桜美林大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、神戸大学、公立はこだて未来大学、駒澤大学、埼玉大学、芝浦工業大学、昭和女子大学、信州大学、成蹊大学、専修大学、高崎経済大学、千葉大学、都留文科大学、電気通信大学、東海大学、東京家政大学、東京学芸大学、東京工科大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、富山大学、富山県立大学、富山国際大学、同志社大学、名古屋工業大学、南山大学、新潟大学、新潟県立大学、日本大学、弘前大学、福井大学、福井県立大学、福井工業大学、文教大学、法政大学、北海道大学、三重大学、明治大学、名城大学、山梨大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
富山高等専門学校、富山情報ビジネス専門学校、長岡工業高等専門学校

採用実績(人数)      〈2020年〉 〈2021年〉 〈2022年〉
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大学卒   15名     11名     9名
短大卒   1名      -      -
高専卒   2名      -      -
専門卒   2名      1名      3名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 13 10 23
    2023年 12 6 18
    2022年 10 2 12
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2023年 18 0 100%
    2022年 12 0 100%
    2021年 12 2 83.3%

先輩情報

チームワークを大切に
S.S.
2018年入社
30歳
金沢大学
自然科学研究科 数物科学専攻 卒業
長野システム開発部
システムエンジニア
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会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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