最終更新日：2024/11/18

(株)アサノ大成基礎エンジニアリング【ORICON HDグループ】

業種

建設コンサルタント
建設
建築設計
設備工事・設備設計
検査・整備・メンテナンス

基本情報

本社: 東京都

資本金: 4億5,000万円

売上高: 87.8億円（2023年9月決算）

従業員: 341名（2023年9月末現在）

お知らせ・イベント	【E-BOOK】企業研究＆就活準備ガイド建築・土木系　取材

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

土木・建築の垣根を超え人々の暮らしを守る「建設総合エンジニアリング企業」です。※働きやすい社風／定着率95%

会社紹介記事

当社は土木・建築分野で社会インフラ整備や事業創出に取り組んできました。今後はi-constructionや技術開発の推進により事業領域の更なる拡大と技術の高度化を目指します。若い力を伸ばし、育てる。技術を下地に人が成長できる様々な挑戦の環境が整っています。

: 当社は土木・建築分野で社会インフラ整備や事業創出に取り組んできました。今後はi-constructionや技術開発の推進により事業領域の更なる拡大と技術の高度化を目指します。

: 若い力を伸ばし、育てる。技術を下地に人が成長できる様々な挑戦の環境が整っています。

ワンストップソリューションを実現するエンジニアリング企業

『技術者として問題解決に必要な技術力と人間力を身につける為、様々なことに挑戦してもらいたい』（経営管理本部人事室長　吉田千恵）	■「あたりまえ」の暮らしを守ることが私たちの使命当社の強みは、土木・建築分野において調査、設計、施工、維持管理までをワンストップで提供できることです。例えば、早期の復旧が求められる災害発生時に、当社がワンストップで一貫対応することで、スピード感をもったサービスを提供することが可能となります。また、地すべりやがけ崩れなどを防ぐための斜面防災調査・施工、ダムやトンネル・駅舎などの土木・建築構造物の調査・点検・維持管理、地域全体の災害リスクを予測するための解析技術の開発などにも取り組んでいます。当社は、社員一人ひとりが「人々の暮らしを支える」という強い使命感と高い専門性をもって、社会インフラ整備に貢献しています。 ■挑戦と成長を体感できる職場環境領域にとらわれず、土木や建築の技術の幅広い知識を身に付けて頂くために、会社が催す研修制度以外に、IT技術や高度な解析技術を習得するための勉強会など、社員が自発的に催す様々な学びの場があります。当社では現場と内業をバランスよく経験でき、若いうちから取引先や学協会等を通じて、社外の方々とも多くの接点が持てるため、技術をベースとした人間味のある社会人として成長できる環境が整っています。社員一人ひとりが能力を最大限に発揮して自身の成長を実感するとともに、社内外での自身の価値を高められるよう、様々な育成制度を整備しています。「個の成長が会社の成長に繋がる」という考えから、前向きな挑戦と成長を重視しています。 ■企業の安定性を未来へのチャレンジに変える当社は(株)オリエンタルコンサルタンツホールディングス(上場企業)の関連企業であり経営的にも安定しています。この安定性に加え、海外事業やIT関連事業などをさらに成長させ、太い幹を持つ企業をめざしています。そのためには自ら考え行動できる自律心と社内外での信頼関係を築くための協調性を持った社員が必要です。私自身は大手ゼネコンを経て当社へ転職しました。だからこそ言えるのですが、当社は「人」を育て助ける風土があり、大変働きがいのある職場環境です。若いうちから仕事を任されたい、あるいはじっくりと学びたい。そのどちらの希望も受け入れられる体制が当社にはあります。（経営管理本部人事室長　吉田千恵）

『技術者として問題解決に必要な技術力と人間力を身につける為、様々なことに挑戦してもらいたい』（経営管理本部人事室長　吉田千恵）

■「あたりまえ」の暮らしを守ることが私たちの使命
当社の強みは、土木・建築分野において調査、設計、施工、維持管理までをワンストップで提供できることです。例えば、早期の復旧が求められる災害発生時に、当社がワンストップで一貫対応することで、スピード感をもったサービスを提供することが可能となります。また、地すべりやがけ崩れなどを防ぐための斜面防災調査・施工、ダムやトンネル・駅舎などの土木・建築構造物の調査・点検・維持管理、地域全体の災害リスクを予測するための解析技術の開発などにも取り組んでいます。当社は、社員一人ひとりが「人々の暮らしを支える」という強い使命感と高い専門性をもって、社会インフラ整備に貢献しています。

■挑戦と成長を体感できる職場環境
領域にとらわれず、土木や建築の技術の幅広い知識を身に付けて頂くために、会社が催す研修制度以外に、IT技術や高度な解析技術を習得するための勉強会など、社員が自発的に催す様々な学びの場があります。当社では現場と内業をバランスよく経験でき、若いうちから取引先や学協会等を通じて、社外の方々とも多くの接点が持てるため、技術をベースとした人間味のある社会人として成長できる環境が整っています。社員一人ひとりが能力を最大限に発揮して自身の成長を実感するとともに、社内外での自身の価値を高められるよう、様々な育成制度を整備しています。「個の成長が会社の成長に繋がる」という考えから、前向きな挑戦と成長を重視しています。

■企業の安定性を未来へのチャレンジに変える
当社は(株)オリエンタルコンサルタンツホールディングス(上場企業)の関連企業であり経営的にも安定しています。この安定性に加え、海外事業やIT関連事業などをさらに成長させ、太い幹を持つ企業をめざしています。そのためには自ら考え行動できる自律心と社内外での信頼関係を築くための協調性を持った社員が必要です。私自身は大手ゼネコンを経て当社へ転職しました。だからこそ言えるのですが、当社は「人」を育て助ける風土があり、大変働きがいのある職場環境です。若いうちから仕事を任されたい、あるいはじっくりと学びたい。そのどちらの希望も受け入れられる体制が当社にはあります。

（経営管理本部人事室長　吉田千恵）

会社データ

事業内容	■地盤防災　　地盤調査・地下水調査、土木設計、解析、対策工事 ■地盤環境　　土壌・地下水汚染の調査、解析、土壌汚染対策工事 ■インフラ保全　　土木構造物・建築構造物の調査、点検、維持管理、修繕工事 ■建築ソリューション　　意匠設計、構造設計、補強設計、新築工事、リノベーション、耐震診断 ■井戸・温泉開発　　井戸工事、温泉掘削、自家水道システム導入 ■大深度地下利用　　深層岩盤の水理試験 ■再生可能エネルギー　　小水力発電、地熱発電、省エネ対策 ■海外事業　　地盤防災分野およびインフラ保全分野への展開　 ■技術開発　　測定機器の開発、数値解析技術の開発

本社郵便番号	110-0014
本社所在地	東京都台東区北上野2-8-7　住友不動産上野ビル9号館3F
本社電話番号	03-5246-4150
設立	1962年11月13日
資本金	4億5,000万円
従業員	341名（2023年9月末現在）
売上高	87.8億円（2023年9月決算）
事業所	■国内拠点＜本社＞　東京都台東区　（本部・事業部）　　経営管理本部　　　人事室、総務室、経理・財務室、IT推進室、安全推進室、　　　法務・コンプライアンス室　　営業統括本部　　　首都圏営業部　　事業推進本部　　　地盤技術事業部、土壌環境事業部、地盤コンサルティング事業部、　　　建築ソリューション事業部、インフラ保全事業部、建設事業部、　　　原子力バックエンド事業部、水環境事業部、国際推進室＜支社＞　北海道支社（札幌）　東北支社　（仙台）　北信越支社（長野）　中部支社　（名古屋）　関西支社　（大阪）　中四国支社（岡山）　九州支社　（福岡）＜技術研究所＞　山梨県上野原市＜事務所＞　盛岡、東関東（千葉）、南関東（横浜）、北関東（大宮）、広島＜営業所＞　青森、三陸（岩手）、福島、茨城、水戸、多摩、相模原、山梨、静岡、　岐阜、三重、和歌山、京都、奈良、神戸、広島、山口、四国（松山）、　高知、大分、佐賀、熊本、沖縄 ■海外拠点　ホーチミン事務所（ベトナム）
株主構成	(株)オリエンタルコンサルタンツホールディングス　100％
関連会社	(株)オリエンタルコンサルタンツ、(株)オリエンタルコンサルタンツグローバル、 (株)エイテック、(株)リサーチアンドソリューション三協建設(株)、(株)鈴木建築設計事務所、戸ノ口堰小水力発電(株)、大分地熱開発(株)
平均年齢	39歳
沿革	1930年9月 ◆アサノ建工「千賀製作所」として創業 1939年9月 ◆アサノ建工資本金50万円にて「浅野鑿井工業(株)」を設立 1962年11月 ◇大成基礎設計資本金50万円にて「大成基礎設計(株)」を設立 1973年12月 ◆アサノ建工商号を「(株)アサノ建工」に変更 ◇大成基礎設計土木・建築設計部門を設置 1976年8月 ◆アサノ建工丸紅(株)が株式を取得し、同社の子会社となる 1997年4月 ◇大成基礎設計研究開発部を技術研究所に改称し、山梨県上野原市に新築移転 2007年3月 ◇大成基礎設計 (株)ACKグループとの株式交換方式によるグループ参加 2011年12月大成基礎設計とアサノ建工が合併し、「(株)アサノ大成基礎エンジニアリング」に商号変更 2015年10月 (株)鈴木建築設計事務所の株式を取得し、当社の子会社となる 2018年9月三協建設(株)の株式を取得し、当社の子会社となる

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 11年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 19.5時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 9日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	3名	2名	5名
取得者	1名	2名	3名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

33.3%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員研修・2年目フォローアップ研修・階層別研修・職能別研修・次世代リーダー研修・幹部社員研修・経営者研修・海外研修
自己啓発支援制度	－
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞愛知大学、秋田大学、愛媛大学、大阪電気通信大学、岡山理科大学、金沢大学、関西大学、関東学院大学、北里大学、北見工業大学、京都大学、京都府立大学、熊本大学、静岡大学、島根大学、信州大学、筑波大学、東京大学、東京農工大学、東北大学、徳島大学、富山大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、広島大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、山形大学、山口大学＜大学＞秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪学院大学、大阪工業大学、岡山大学、金沢大学、関西学院大学、関東学院大学、北里大学、北見工業大学、九州産業大学、京都大学、岐阜大学、熊本大学、工学院大学、高知工科大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、信州大学、専修大学、崇城大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、東海大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、富山大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、弘前大学、広島大学、福岡大学、文教大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、前橋工科大学、明治大学、明星大学、ものつくり大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、立正大学、琉球大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞福島工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校、青山製図専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2021年　2022年　2023年 ―――――――――――――――――――――――――――――――――― 大卒・院了　　 11名　　 11名　　14名
採用実績（学部・学科）	工学部土木工学科,理工学部土木工学科,海洋学部海洋土木工学科,工学部環境土木工学科,理工学部土木工学科,農学部地球環境科学科,工学部建設環境工学科,理工学部地球環境学科,理工学部地球環境学科,環境理工学群環境科学専攻,生物資源科学部生物環境科,工学部社会環境工学科,工学部環境土木工学科,工学部環境建設工学科,理学部生物圏環境科学科,工学部建築学科,理工学部建築学科,文理学部,応用地学科,文理学部地球システム科学..etc