最終更新日：2025/3/31

(株)日本ハウスホールディングス【東証プライム上場】

正社員
既卒可
上場企業

業種

住宅
建築設計
住宅（リフォーム）
不動産
商社（インテリア・住宅関連）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 38億7,337万円

売上高: 128億9,000万円 (2024年4月期)

従業員: 960名 (2024年4月30日付)

募集人数: 51～100名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

「日本一安心して任せられる住宅会社」を目指す！

積極的に受付中

エントリー受付中！（2025/02/12更新）

伝言板画像

受付中：営業職、設計職、工事職
受付終了：インテリアコーディネーター職、事務職

職場環境

学歴に関係なく社員の実力を純粋に評価し、昇給、昇格、給与へと還元！
制度・働き方

資格取得支援や資格手当の支給など、キャリア形成を応援する制度あり！
製品・サービス力

環境にやさしい住宅を提供し、脱炭素社会に貢献！

会社紹介記事

お客様の思いが詰まった「住まい」に携わるやりがいや醍醐味を、是非当社を通じて体験してください。簡単な仕事ではないからこそ、やり遂げたときの喜びは何ものにも代えがたいものがあります。

: お客様の思いが詰まった「住まい」に携わるやりがいや醍醐味を、是非当社を通じて体験してください。

: 簡単な仕事ではないからこそ、やり遂げたときの喜びは何ものにも代えがたいものがあります。

快適な「住まい」をお届けしていくために、家づくりに対する情熱を大切にしています！

代表取締役会長兼社長　成田和幸	お客様の「家」と向き合うということ。それはお客様の「暮らし」を知り、未来をつくるということに繋がります。1969（昭和44）年に岩手県に設立以来、住宅メーカーとして多くのお客様の家づくりを手がけてきた当社。2011年の東日本大震災以来、「日本の将来のために自分たちができることを精一杯やりぬく」という決意のもと、家のつくり手として多くのお客様にサービスを提供しています。お客様のために、そして日本のために、自分ができることを真剣に取り組んでいきたいという思いをお持ちの方と、たくさんお会いしたいと考えています。　　●日本ハウスホールディングスビジョン　　　お客様が安心して任せられる日本一の住宅会社となる

代表取締役会長兼社長　成田和幸

お客様の「家」と向き合うということ。それはお客様の「暮らし」を知り、未来をつくるということに繋がります。1969（昭和44）年に岩手県に設立以来、住宅メーカーとして多くのお客様の家づくりを手がけてきた当社。2011年の東日本大震災以来、「日本の将来のために自分たちができることを精一杯やりぬく」という決意のもと、家のつくり手として多くのお客様にサービスを提供しています。

お客様のために、そして日本のために、自分ができることを真剣に取り組んでいきたいという思いをお持ちの方と、たくさんお会いしたいと考えています。

　　●日本ハウスホールディングスビジョン
　　　お客様が安心して任せられる日本一の住宅会社となる

会社データ

プロフィール	創業57期目の『日本ハウスホールディングス』 “在来木造”の注文住宅事業を軸に、リフォーム、不動産、インテリア関連商品の販売と幅広く事業展開を行ってきました。 2015年に社名を東日本ハウスから『日本ハウスホールディングス』に変更し、更なる変化×成長を遂げています。目指すは、【お客様が安心して任せられる日本一の住宅会社となる】こと！更なる飛躍の為、若い力を取り入れていきます。
事業内容	◎木造注文住宅事業 ◎リフォーム事業 ◎不動産（戸建・土地など不動産分譲）事業 ◎住宅関連商品（インテリアなど）販売事業在来木造住宅の設計・施工・監理・販売及び宅地建物取引業ならびに建材資材・住宅関連商品の販売ほか《建設業　国土交通大臣許可（特-21）第4959号》《宅地建物取引業　国土交通大臣免許（10）第2167号》 CO2排出量の削減を目指して、CO2の吸収量を高め、木材の中に貯める「檜・木造住宅」を促進し、また、暮らしのエネルギーを半減する「高断熱・高気密の家」をご提案します。

プロフィール

創業57期目の『日本ハウスホールディングス』

“在来木造”の注文住宅事業を軸に、
リフォーム、不動産、インテリア関連商品の販売と
幅広く事業展開を行ってきました。

2015年に社名を東日本ハウスから
『日本ハウスホールディングス』に変更し、
更なる変化×成長を遂げています。

目指すは、【お客様が安心して任せられる日本一の住宅会社となる】こと！
更なる飛躍の為、若い力を取り入れていきます。

事業内容

◎木造注文住宅事業
◎リフォーム事業
◎不動産（戸建・土地など不動産分譲）事業
◎住宅関連商品（インテリアなど）販売事業

在来木造住宅の設計・施工・監理・販売及び宅地建物
取引業ならびに建材資材・住宅関連商品の販売ほか
《建設業　国土交通大臣許可（特-21）第4959号》
《宅地建物取引業　国土交通大臣免許（10）第2167号》

CO2排出量の削減を目指して、CO2の吸収量を高め、木材の中に貯める「檜・木造住宅」を促進し、また、暮らしのエネルギーを半減する「高断熱・高気密の家」をご提案します。

本社郵便番号	102-0072
本社所在地	東京都千代田区飯田橋四丁目3-8 日本ハウスHD飯田橋ビル
本社電話番号	03-5215-9915
設立	1969年2月13日
資本金	38億7,337万円
従業員	960名 (2024年4月30日付)
売上高	128億9,000万円 (2024年4月期)
事業部紹介	▼木造注文住宅　檜の家「日本ハウス事業部」　　木造軸組工法を進化させつつ、　　日本の住文化にふさわしい木造注文住宅をお届けします。 ▼生活提案の「日本ハウス・リフォーム事業部」　　木造注文住宅で培った技術と提案力で、高品質なリフォームを行い、　　地球環境と住む人に優しい、夢のある暮らしを提供します。 ▼「日本ハウス・マンション事業部/日本ハウス・投資事業部」　　低炭素社会を目指した街づくりの発想のもと、　　高品質の建て売り住宅とマンション分譲、土地分譲を行います。
事業所	【本社】東京【支店・営業所】 ■北海道ブロック札幌、旭川、函館、釧路、帯広、苫小牧千歳、室蘭、小樽 ■東北ブロック仙台、盛岡、秋田、福島、北上、郡山、一関、八戸、山形、いわき、会津、青森 ■関東・甲信・首都圏ブロック松本、甲府、伊勢崎、小山、水戸、群馬、宇都宮、長野、つくば、横浜、湘南、世田谷、相模、八王子、埼玉、所沢、千葉、柏 ■北陸ブロック新潟、福井、金沢、富山、長岡 ■東海・関西ブロック名古屋、四日市、浜松、岐阜、奈良、豊橋、静岡 ■中四国・九州ブロック岡山、松山、宮崎、姫路、熊本、高松、福岡、大分、佐賀、鹿児島
グループ会社	・(株)日本ハウス・ホテル＆リゾート・(株)日本ハウス・ホテル＆リゾート倶楽部・(株)日本ハウスファーム・(株)日本ハウスウッドワークス北海道・(株)日本ハウスウッドワークス中部・(株)東京工務店・(株)日本ハウスコミュニティサービス
代表者	代表取締役会長兼社長　成田和幸
平均年齢	42歳
沿革	1969年2月資本金1,000万円をもって岩手県盛岡市本町通に「東日本ハウス株式会社」設立 1971年3月木造注文住宅の本格販売を開始 2004年8月「宿泊体験展示場」全国展開 2008年6月本社機構を東京本社に集約・統合 2012年2月太陽光発電を標準搭載 2014年4月東京証券取引所第一部へ市場変更 2015年5月「株式会社日本ハウスホールディングス」に社名変更 2016年2月盛岡本社を東京本社に統合 2017年8月「檜の柱」使用量日本一（日刊木材新聞社） 2018年3月創業50周年記念モデルハウス　隈研吾氏設計監修 2019年6月「快適住宅」シリーズ発売 2021年3月日本の家・檜の家シリーズ発売 2022年4月東京証券取引所プライム市場へ移行 2022年12月日本の家・檜の家シリーズ「匠の技クレステージ18」発売 2023年7月体感型ショールーム「Hinoki Plaza 埼玉」オープン 2023年11月創業55周年記念モデルハウス　隈研吾氏設計監修

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 30時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 5日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	1名	3名	4名
取得者	1名	3名	4名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 1.6%
  （185名中3名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり新卒集合研修、社歴・職種別研修、管理職研修等
自己啓発支援制度	制度あり各種資格スクールと提携、資格講座を割引価格で受講できます。
メンター制度	制度ありマイスター制度（1年間先輩社員が専属で教育します。）
キャリアコンサルティング制度	制度あり入社後に3ヶ年目標、対策等の計画書の作成。毎年期の始めには仕事・個人の目標計画の作成・面談を実施。
社内検定制度	制度あり建築知識、またはそれに付随するもの

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞旭川大学、桜美林大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪体育大学、岡山県立大学、神奈川大学、金沢学院大学、関西外国語大学、関西福祉科学大学、環太平洋大学、関東学院大学、近畿大学、倉敷芸術科学大学、敬愛大学、国士舘大学、駒澤大学、札幌大学、札幌学院大学、四天王寺大学、尚絅学院大学、城西大学、昭和女子大学、仁愛大学、専修大学、仙台大学、大東文化大学、高千穂大学、千葉工業大学、中央学院大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京国際大学、東北学院大学、東北芸術工科大学、東北公益文科大学、東北福祉大学、長野県立大学、新潟医療福祉大学、新潟経営大学、新潟国際情報大学、日本大学、ノースアジア大学、白鴎大学、函館大学、八戸工業大学、広島工業大学、福岡大学、富士大学、北海学園大学、北海道教育大学、宮城学院女子大学、武蔵大学、明星大学、横浜商科大学、立正大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞青山建築デザイン・医療事務専門学校、青山製図専門学校、麻生建築＆デザイン専門学校、専門学校アレック情報ビジネス学院、岩手県立大学盛岡短期大学部、大原ビジネス公務員専門学校北九州校、大原法律公務員専門学校、大原簿記医療秘書公務員専門学校町田校、大原簿記情報ビジネス専門学校横浜校、盛岡情報ＩＴクリエイター専門学校、専門学校神田外語学院、静岡産業技術専門学校、仙台大原簿記情報公務員専門学校、東北文化学園専門学校、新潟ビジネス専門学校、日本外国語専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、福岡建設専門学校、福岡デザイン専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2024年4月入社 54名 2023年4月入社 79名 2022年4月入社107名

採用実績（学校）

＜大学＞
旭川大学、桜美林大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪体育大学、岡山県立大学、神奈川大学、金沢学院大学、関西外国語大学、関西福祉科学大学、環太平洋大学、関東学院大学、近畿大学、倉敷芸術科学大学、敬愛大学、国士舘大学、駒澤大学、札幌大学、札幌学院大学、四天王寺大学、尚絅学院大学、城西大学、昭和女子大学、仁愛大学、専修大学、仙台大学、大東文化大学、高千穂大学、千葉工業大学、中央学院大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京国際大学、東北学院大学、東北芸術工科大学、東北公益文科大学、東北福祉大学、長野県立大学、新潟医療福祉大学、新潟経営大学、新潟国際情報大学、日本大学、ノースアジア大学、白鴎大学、函館大学、八戸工業大学、広島工業大学、福岡大学、富士大学、北海学園大学、北海道教育大学、宮城学院女子大学、武蔵大学、明星大学、横浜商科大学、立正大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
青山建築デザイン・医療事務専門学校、青山製図専門学校、麻生建築＆デザイン専門学校、専門学校アレック情報ビジネス学院、岩手県立大学盛岡短期大学部、大原ビジネス公務員専門学校北九州校、大原法律公務員専門学校、大原簿記医療秘書公務員専門学校町田校、大原簿記情報ビジネス専門学校横浜校、盛岡情報ＩＴクリエイター専門学校、専門学校神田外語学院、静岡産業技術専門学校、仙台大原簿記情報公務員専門学校、東北文化学園専門学校、新潟ビジネス専門学校、日本外国語専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、福岡建設専門学校、福岡デザイン専門学校

採用実績（人数）

2024年4月入社 54名
2023年4月入社 79名
2022年4月入社107名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2024年	48名	6名	54名
2023年	74名	5名	79名
2022年	96名	11名	107名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2024年	54名	14名	74.1%
2023年	79名	38名	51.9%
2022年	107名	65名	39.3%

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