最終更新日：2024/11/5

(株)日建設計

業種

建築設計
建設コンサルタント
専門コンサルティング
空間デザイン・ディスプレイ
商社（建材）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 4億6,000万円

売上高: 594億円(2023年実績)

従業員: 2,401名(2024年4月1日現在) 技術士 227名一級建築士 1,002名二級建築士 136名

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

価値ある仕事によって社会に貢献する、それを通じて個人は成長する

会社紹介記事

多彩な経験を組み合わせ、豊かな体験を届ける。

	日建設計は、建築の設計監理、都市デザインおよびこれらに関連する調査・企画・コンサルティング業務を行うプロフェッショナル・サービス・ファームです。「価値ある仕事によって社会に貢献する」という日建グループ理念を尊重し、1900 年の創業以来、115 年にわたって、社会の要請とクライアントの皆様の様々なご要望にお応えすべく、よりよい社会環境づくりに取り組んできました。これまで手がけさせていただいたプロジェクトは、国内外約 50 カ国250 都市、25,000 件以上。中国、ASEAN、中東でさまざまなプロジェクトに携わり、近年はインド、ロシア・CIS にも展開しています。現在、低炭素化の実現、自然との調和、安全安心など、建築・都市・環境に関わる課題は複雑化しており、私たちが果たすべき役割はますます大きくなっています。私たちの志を表現した「EXPERIENCE, INTEGRATED」には、今後さらに人々の想いに応え、社会環境デザインの先端を拓いていく決意が込められています。クライアントの想いや経験に、日建グループの多種多様な専門性と蓄積した経験を組み合わせることで、世界の人々に豊かな体験をお届けしていきます。

日建設計は、建築の設計監理、都市デザインおよびこれらに関連する調査・企画・コンサルティング業務を行うプロフェッショナル・サービス・ファームです。

「価値ある仕事によって社会に貢献する」という日建グループ理念を尊重し、1900 年の創業以来、115 年にわたって、社会の要請とクライアントの皆様の様々なご要望にお応えすべく、よりよい社会環境づくりに取り組んできました。

これまで手がけさせていただいたプロジェクトは、国内外約 50 カ国250 都市、25,000 件以上。

中国、ASEAN、中東でさまざまなプロジェクトに携わり、近年はインド、ロシア・CIS にも展開しています。

現在、低炭素化の実現、自然との調和、安全安心など、建築・都市・環境に関わる課題は複雑化しており、私たちが果たすべき役割はますます大きくなっています。

私たちの志を表現した「EXPERIENCE, INTEGRATED」には、今後さらに人々の想いに応え、社会環境デザインの先端を拓いていく決意が込められています。

クライアントの想いや経験に、日建グループの多種多様な専門性と蓄積した経験を組み合わせることで、世界の人々に豊かな体験をお届けしていきます。

会社データ

事業内容	建築の企画・設計監理、都市・地域計画および、これらに関連する調査・企画コンサルタント業務

本社郵便番号	102-8117
本社所在地	東京都千代田区飯田橋2丁目18番3号
本社電話番号	03-5226-3030
創業	1900年
設立	1950年(昭和25年)7月1日
資本金	4億6,000万円
従業員	2,401名(2024年4月1日現在) 技術士 227名一級建築士 1,002名二級建築士 136名
売上高	594億円(2023年実績)
事業所	東京、大阪、名古屋、九州、北海道
沿革	1900(明治33)年創業。住友本店臨時建築部設置 1933(昭和 8)年長谷部鋭吉、竹腰健造両氏が住友合資会社の援助をもとに独立して、長谷部・竹腰建築事務所を創立 1945(昭和20)年日本建設産業(株)と社名変更され、住友販売店全部を併合して、新たに商事部門を増置（現在の住友商事(株)の前身） 1950(昭和25)年同社建築部は分離独立して、日建設計工務(株)を設立 1956(昭和31)年 (株)日建設計工務北海道事務所設立 1970(昭和45)年社名を(株)日建設計と改称北海道日建設計工務(株)を(株)北海道日建設計に改称 1970(昭和45)年 (株)日建ハウジングシステム設立 1994(平成 6)年 (株)日建スペースデザイン設立 2000(平成12)年創業100周年 2001(平成13)年 (株)日建設計シビル設立 2004(平成16)年全社一元化・部門制に組織改革 2005(平成17)年日建設計コンストラクション・マネジメント会社設立 2005(平成18)年日建設計総合研究所設立 2010(平成22)年創業110周年 2020(令和 2)年創業120周年

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 11.8時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.2日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	59名	21名	80名
取得者	13名	21名	34名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

22.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 11.9%
  （947名中113名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり新人研修、階層別研修、部門別専門技術研修など
自己啓発支援制度	制度あり
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪大学、岡山県立大学、関西大学、関東学院大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、慶應義塾大学、神戸大学、芝浦工業大学、千葉大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東京都市大学、東京理科大学、同志社大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、日本大学、法政大学、武庫川女子大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学＜大学＞愛知淑徳大学、慶應義塾大学、同志社大学、立教大学もっと見る
採用実績（人数）	2019年　2020年　2021年 ------------------------------------------------- 採用　　58名　　43名　　40名

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪大学、岡山県立大学、関西大学、関東学院大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、慶應義塾大学、神戸大学、芝浦工業大学、千葉大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東京都市大学、東京理科大学、同志社大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、日本大学、法政大学、武庫川女子大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知淑徳大学、慶應義塾大学、同志社大学、立教大学

採用実績（人数）

　　　2019年　2020年　2021年
-------------------------------------------------
採用　　58名　　43名　　40名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）