最終更新日：2025/5/9

公益財団法人JKA

業種

公益・特殊・独立行政法人
イベント・興行
財団・社団・その他団体
サービス（その他）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 公益財団法人のため、なし

売上高: 公益財団法人のため、なし

従業員: 614名（2024年10月1日現在）

もっと伝えたい	ショートムービーで企業の雰囲気をCheck！

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

ミッションは社会貢献。競輪とオートレースに関する事業を展開する日本で唯一の公益財団法人です。安定した法人経営のもと、年間100億円規模の社会貢献を行っています。

企業のここがポイント

制度・働き方

充実した教育・研修制度や、時短勤務、産休・育児休暇などの制度でサポートします。
やりがい

競輪・オートレースを通じてお客様に感動を届け、社会貢献を目的とする二刀流法人です。

会社紹介記事

若手職員の可能性は無限大。手厚い新入社員研修を経て活躍する若手社員も多く、社内は常に明るくポジティブな活気に満ちている。開放感溢れる社内風景。若手から中堅、ベテランまで揃っていて、家庭的な雰囲気。休みや休暇制度も整っている点など、ワークライフバランスも充実。

: 若手職員の可能性は無限大。手厚い新入社員研修を経て活躍する若手社員も多く、社内は常に明るくポジティブな活気に満ちている。

: 開放感溢れる社内風景。若手から中堅、ベテランまで揃っていて、家庭的な雰囲気。休みや休暇制度も整っている点など、ワークライフバランスも充実。

自分のためだけではなく、組織のためだけでもなく、私たちは社会のために働く。

「この仕事を通じて、競輪やオートレースが好きになりました」JKAで働くことのよろこびを存分に語ってくれた。	■社会貢献を目的に設立私たちJKAは競輪とオートレースの振興業務と競輪競技実施を担う公益財団法人です。お客様に満足いただけるレースを提供し、その売上を補助金として社会課題の解決に役立ててもらうこと、それが私たちJKAの使命です。つまり、JKAは競輪・オートレースを通じてお客様に感動を届け、社会貢献を目的とする二刀流法人です。 ■街のあちこちにJKA 社会貢献事業に拠出する補助金は年間100億円規模です。みなさんの身近にも、例えば障害をもつ人をサポートする補助犬、健康診断に活用する検診車（JKAのロゴが車体に入っています！）など、街のあちこちで目にしているはずです。支援対象はスポーツ、パラスポーツ、省エネルギー、子ども、障がい者、医療・福祉、難病支援、伝統文化、機械・IT、研究助成、災害復興などさまざまです。 ■売上１兆円超。自治体の財源にも競輪とオートレースの総売上は年間１兆円を優に超え、売上金は補助事業に活用されるだけでなく、レースを開催する全国の地方自治体の財源にもなっています。つまり、競輪・オートレースが盛り上がれば社会的課題に対してより多くの支援をすることができます。これも私たちのやりがいの１つとなっています。 ■安定した法人経営 JKAの事業は経済産業省の指導監督のもと、自転車競技法と小型自動車競走法という２つの法律に基づいておこなわれています。国内で同じ事業を実施できる法人は他にありません。過剰な競争に巻き込まれず、安定した法人経営ができます。もちろん、その代わりに大きな社会的責任が求められるのは言うまでもありません。 ■さまざまな個性が活躍できる私たちの仕事は多岐に渡ります。レースの運営、プロモーション、選手の養成、競輪情報システムの構築…その多様さにきっと驚くことでしょう。ただ、それはさまざまな個性と能力が活かせる職場でもあるということです。競輪だから、オートレースだからという先入観は捨てて、ぜひまっさらな状態で私たちの業務をのぞいてみてください。必ずあなたの活躍の場があるはずです。あなたはなんのために働きますか。私たちは社会のために働きます。

「この仕事を通じて、競輪やオートレースが好きになりました」JKAで働くことのよろこびを存分に語ってくれた。

■社会貢献を目的に設立
私たちJKAは競輪とオートレースの振興業務と競輪競技実施を担う公益財団法人です。お客様に満足いただけるレースを提供し、その売上を補助金として社会課題の解決に役立ててもらうこと、それが私たちJKAの使命です。つまり、JKAは競輪・オートレースを通じてお客様に感動を届け、社会貢献を目的とする二刀流法人です。

■街のあちこちにJKA
社会貢献事業に拠出する補助金は年間100億円規模です。みなさんの身近にも、例えば障害をもつ人をサポートする補助犬、健康診断に活用する検診車（JKAのロゴが車体に入っています！）など、街のあちこちで目にしているはずです。支援対象はスポーツ、パラスポーツ、省エネルギー、子ども、障がい者、医療・福祉、難病支援、伝統文化、機械・IT、研究助成、災害復興などさまざまです。

■売上１兆円超。自治体の財源にも
競輪とオートレースの総売上は年間１兆円を優に超え、売上金は補助事業に活用されるだけでなく、レースを開催する全国の地方自治体の財源にもなっています。つまり、競輪・オートレースが盛り上がれば社会的課題に対してより多くの支援をすることができます。これも私たちのやりがいの１つとなっています。

■安定した法人経営
JKAの事業は経済産業省の指導監督のもと、自転車競技法と小型自動車競走法という２つの法律に基づいておこなわれています。国内で同じ事業を実施できる法人は他にありません。過剰な競争に巻き込まれず、安定した法人経営ができます。もちろん、その代わりに大きな社会的責任が求められるのは言うまでもありません。

■さまざまな個性が活躍できる
私たちの仕事は多岐に渡ります。レースの運営、プロモーション、選手の養成、競輪情報システムの構築…その多様さにきっと驚くことでしょう。ただ、それはさまざまな個性と能力が活かせる職場でもあるということです。競輪だから、オートレースだからという先入観は捨てて、ぜひまっさらな状態で私たちの業務をのぞいてみてください。必ずあなたの活躍の場があるはずです。

あなたはなんのために働きますか。私たちは社会のために働きます。

会社データ

事業内容	■補助事業売上金の一部を活用し、社会の課題解決につながる事業に役立てています。募集、申請の受け付け、審査、補助金の支払いのほか、補助事業を広く知ってもらうための広報活動もおこないます。 ■競輪競技の実施競輪競技を公正安全に実施するための業務をおこないます。競走車に不備や問題がないかを検査する「検車」、出走選手の確認・招集・緊急時対応等をする「選手管理」、レースごとの対戦選手の組み合わせを決める「番組編成」、レースの着順判定等をする「審判」業務など、裏方からレースの最前線まで役割はさまざまです。 ■競輪・オートレースの振興競輪とオートレースの普及を目的とした業務をおこないます。マーケティングや企画戦略、イベントやマスメディアを活用した広報・プロモーション活動、競輪情報システムの構築・管理、さらには将来のトップアスリートを育てるための競輪・オートレース選手養成所の運営も私たちの仕事です。ガールズケイリンは2012（平成24）年に復活。

事業内容

■補助事業
売上金の一部を活用し、社会の課題解決につながる事業に役立てています。募集、申請の受け付け、審査、補助金の支払いのほか、補助事業を広く知ってもらうための広報活動もおこないます。

■競輪競技の実施
競輪競技を公正安全に実施するための業務をおこないます。競走車に不備や問題がないかを検査する「検車」、出走選手の確認・招集・緊急時対応等をする「選手管理」、レースごとの対戦選手の組み合わせを決める「番組編成」、レースの着順判定等をする「審判」業務など、裏方からレースの最前線まで役割はさまざまです。

■競輪・オートレースの振興
競輪とオートレースの普及を目的とした業務をおこないます。マーケティングや企画戦略、イベントやマスメディアを活用した広報・プロモーション活動、競輪情報システムの構築・管理、さらには将来のトップアスリートを育てるための競輪・オートレース選手養成所の運営も私たちの仕事です。

ガールズケイリンは2012（平成24）年に復活。

本社郵便番号	108-8206
本社所在地	東京都港区港南一丁目2番70号　品川シーズンテラス25階
ご連絡先	saiyou-jinji@keirin-autorace.or.jp
設立	2007年8月23日
資本金	公益財団法人のため、なし
従業員	614名（2024年10月1日現在）
売上高	公益財団法人のため、なし
事業所	品川事業所：東京都港区伊豆事業所・日本競輪選手養成所：静岡県伊豆市北品川事務所（競輪情報システム部）：東京都品川区名古屋事務所：愛知県名古屋市大阪事務所：大阪府大阪市高松事務所：香川県高松市福岡事務所：福岡県筑紫野市筑波事務所・オートレース選手養成所：茨城県下妻市
沿革	1948年11月自転車振興会連合会設立第1回小倉競輪開催(競輪発祥) 1950年9月日本サイクリストセンター（NCC-後に日本競輪学校と改称）落成 1957年10月日本自転車振興会発足 1968年7月日本競輪学校が東京（調布）から伊豆修善寺に移転して開校 2007年10月財団法人日本自転車振興会に名称を変更競輪振興法人としての業務を開始 2008年4月財団法人JKAに名称を変更小型自動車競走振興法人としての業務を開始 2013年4月　公益財団法人JKAに名称を変更 2014年4月公益財団法人日本自転車競技会及び公益財団法人車両情報センターと合併競輪競技実施法人としての業務を開始 2017年10月本部・関東支部・南関東支部・オートレース部門が事務所移転（品川シーズンテラス） 2019年5月日本競輪学校が日本競輪選手養成所に名称を変更

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 20年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 6.2時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.8日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	7名	0名	7名
取得者	7名	0名	7名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

100%

女性

0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり内定者研修：競輪場やオートレース場の施設見学・業務見学、競技基礎知識講座、グループワーク、レクリエーション等新人研修：ビジネスマナー研修、パソコン研修、競輪・オートレース場での業務見学研修、審判員・検車員養成講習会等その他、業務遂行にあたり必要な研修
自己啓発支援制度	制度あり資格取得褒章制度あり
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞京都大学、岐阜大学、聖学院大学、専修大学、中央大学、東京女子大学、長崎大学、日本大学、福井大学、山口大学、立命館大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、愛知東邦大学、青森大学、青山学院大学、朝日大学、亜細亜大学、石巻専修大学、茨城大学、愛媛大学、追手門学院大学、大分大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪体育大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山商科大学、神奈川大学、鹿屋体育大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、岐阜大学、熊本学園大学、久留米大学、慶應義塾大学、高知大学、甲南大学、神戸学院大学、高野山大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、産業能率大学、四国大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、島根県立大学、白百合女子大学、信州大学、順天堂大学、城西大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、創価大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中京学院大学、中部大学、帝京大学、天理大学、東海大学、東京大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京農業大学、東京理科大学、東北学院大学、東洋大学、徳山大学、富山大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、長崎県立大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋商科大学、名古屋市立大学、奈良大学、南山大学、新潟大学、西九州大学、二松学舎大学、日本大学、日本体育大学、日本福祉大学、日本文理大学、白鴎大学、花園大学、阪南大学、広島経済大学、広島修道大学、福岡大学、福岡工業大学、福山大学、佛教大学、法政大学、松山大学、三重大学、南九州大学、武蔵大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、桃山学院大学、山梨学院大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、麗澤大学、早稲田大学 Eastern Washington University もっと見る
採用実績（人数）	2017年　大学院了　3名、大卒 16名 2018年　大学院了　1名、大卒 14名 2019年　大学院了　2名、大卒 16名 2020年　大学院了　2名、大卒 12名 2021年　大学院了　―、大卒 10名 2022年　大学院了　―、大卒 16名 2023年　大学院了　―、大卒 11名 2024年　大学院了　―、大卒 11名

採用実績（学校）

＜大学院＞
京都大学、岐阜大学、聖学院大学、専修大学、中央大学、東京女子大学、長崎大学、日本大学、福井大学、山口大学、立命館大学
＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、愛知東邦大学、青森大学、青山学院大学、朝日大学、亜細亜大学、石巻専修大学、茨城大学、愛媛大学、追手門学院大学、大分大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪体育大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山商科大学、神奈川大学、鹿屋体育大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、岐阜大学、熊本学園大学、久留米大学、慶應義塾大学、高知大学、甲南大学、神戸学院大学、高野山大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、産業能率大学、四国大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、島根県立大学、白百合女子大学、信州大学、順天堂大学、城西大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、創価大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中京学院大学、中部大学、帝京大学、天理大学、東海大学、東京大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京農業大学、東京理科大学、東北学院大学、東洋大学、徳山大学、富山大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、長崎県立大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋商科大学、名古屋市立大学、奈良大学、南山大学、新潟大学、西九州大学、二松学舎大学、日本大学、日本体育大学、日本福祉大学、日本文理大学、白鴎大学、花園大学、阪南大学、広島経済大学、広島修道大学、福岡大学、福岡工業大学、福山大学、佛教大学、法政大学、松山大学、三重大学、南九州大学、武蔵大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、桃山学院大学、山梨学院大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、麗澤大学、早稲田大学

Eastern Washington University

採用実績（人数）

2017年　大学院了　3名、大卒 16名
2018年　大学院了　1名、大卒 14名
2019年　大学院了　2名、大卒 16名
2020年　大学院了　2名、大卒 12名
2021年　大学院了　―、大卒 10名
2022年　大学院了　―、大卒 16名
2023年　大学院了　―、大卒 11名
2024年　大学院了　―、大卒 11名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）