最終更新日：2025/4/25

三井海洋開発(株)

上場企業

業種

プラント・エンジニアリング
機械

基本情報

本社: 東京都

資本金: 181億6,686万円

売上高: 5,070億3,100万円（2023年12月期／連結)

従業員: 単体 203名（連結 6,333 名）※臨時雇用者を含む（2024年6月30日現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

海と人類が共生共栄できる世界を切り拓いていく。既存ビジネス(海上石油工場FPSO)を高度化させつつ、新たなソリューションを創り出す。

企業のここがポイント

製品・サービス力

「海外売上100%」「業界2強で国内競合なし」ロマンあふれる重厚長大な海の上の石油工場FPSOを扱います。
やりがい

世界で初めて直面する課題も多く、様々な知識と感覚を身につけ常に自分の頭で考えることが求められます。
制度・働き方

現場が全て海外のため、特にエンジニアは海外出張や駐在が多く、若手から海外との接点は多くあります。

会社紹介記事

当社の主力製品であるFPSO。巨大な船に巨大なプラントが載っていると思ってください。間近でみるとあまりの迫力に圧倒されます。プロジェクト毎に様々な国の人々が世界中から集まって1つのチームを組み、同じ目標に向かって邁進します。

: 当社の主力製品であるFPSO。巨大な船に巨大なプラントが載っていると思ってください。間近でみるとあまりの迫力に圧倒されます。

: プロジェクト毎に様々な国の人々が世界中から集まって1つのチームを組み、同じ目標に向かって邁進します。

少数精鋭で国家規模プロジェクトに立ち向かう　世界を舞台にした海洋資源開発

プロジェクト中は非常に忙しいですが、チームのコミュニケーションはとても良いです。仕事外の活動もたくさんあります。	◆海と人類が共生共栄できる世界を切り拓いていく人類は何千年もの間、海とのつながりを持ち続けてきました。地球の7割を占める広大な自然は、私たちの生活に数多くの恵みを与えてくれますが、歴史的に人類にとって、海は「収奪の対象」であったと言っても過言ではありません。今後はその認識を改め、人類と海の関係をSustainableなものにしていく必要があります。当社が目指していることは、「海と人類が共生共栄できる世界を切り拓いていくこと」です。海に浮かぶユニークなソリューションを提供することで、海が持つ可能性を解き放ち、Sustainableな未来を創っていくことが当社のミッションです。 ◆日本企業では稀有なグローバルな環境当社は、お客様も事業のフィールドもほぼ100％海外、従業員もグループ全体のなかで日本人は1割にも満たないという、珍しい会社です。当社は地球全体を1つの舞台として、そのときの状況に応じた全体最適を考えながら、プロジェクトの各ファンクションを配置していきます。そのため、メンバー構成はもちろんのこと、働く人の国籍や働く地域も、さらには建造場所さえも、プロジェクトごとに異なります。 ※将来的に海外現地法人での勤務の可能性もあります。 ◆少数精鋭で大型プロジェクトに立ち向かう 1980年代、インドネシアの石油開発プロジェクトへの参画によりFPSO関連事業をスタートした当社は、アジア・中南米・オセアニア・アフリカ・北海といった世界中の海を舞台に、飽くなき挑戦を続けています。近年はプロジェクトの大型化が進み、1件あたりの規模は3,000億円を超えるまでになっています。お客様は国営石油会社など、世界を代表する企業ばかりです。こうした名だたる企業と対等に渡り合いながら、受注した大型プロジェクトを完遂しなければなりません。場合によっては数千人にもおよぶ関係者を動かしながら、大きな仕事をやり遂げているのです。非常にタフな環境ですが、一人一人が「長い間壊れずに石油・ガスを生産し続けられる、いいモノをつくりたい」という強い思いのもと、常に自分がプロジェクトの主役であるという気概を持って、仕事に取り組んでいます。

プロジェクト中は非常に忙しいですが、チームのコミュニケーションはとても良いです。仕事外の活動もたくさんあります。

◆海と人類が共生共栄できる世界を切り拓いていく
人類は何千年もの間、海とのつながりを持ち続けてきました。地球の7割を占める広大な自然は、私たちの生活に数多くの恵みを与えてくれますが、歴史的に人類にとって、海は「収奪の対象」であったと言っても過言ではありません。今後はその認識を改め、人類と海の関係をSustainableなものにしていく必要があります。
当社が目指していることは、「海と人類が共生共栄できる世界を切り拓いていくこと」です。海に浮かぶユニークなソリューションを提供することで、海が持つ可能性を解き放ち、Sustainableな未来を創っていくことが当社のミッションです。

◆日本企業では稀有なグローバルな環境
当社は、お客様も事業のフィールドもほぼ100％海外、従業員もグループ全体のなかで日本人は1割にも満たないという、珍しい会社です。
当社は地球全体を1つの舞台として、そのときの状況に応じた全体最適を考えながら、プロジェクトの各ファンクションを配置していきます。
そのため、メンバー構成はもちろんのこと、働く人の国籍や働く地域も、さらには建造場所さえも、プロジェクトごとに異なります。
※将来的に海外現地法人での勤務の可能性もあります。

◆少数精鋭で大型プロジェクトに立ち向かう
1980年代、インドネシアの石油開発プロジェクトへの参画によりFPSO関連事業をスタートした当社は、アジア・中南米・オセアニア・アフリカ・北海といった世界中の海を舞台に、飽くなき挑戦を続けています。
近年はプロジェクトの大型化が進み、1件あたりの規模は3,000億円を超えるまでになっています。お客様は国営石油会社など、世界を代表する企業ばかりです。こうした名だたる企業と対等に渡り合いながら、受注した大型プロジェクトを完遂しなければなりません。場合によっては数千人にもおよぶ関係者を動かしながら、大きな仕事をやり遂げているのです。
非常にタフな環境ですが、一人一人が「長い間壊れずに石油・ガスを生産し続けられる、いいモノをつくりたい」という強い思いのもと、常に自分がプロジェクトの主役であるという気概を持って、仕事に取り組んでいます。

会社データ

事業内容	当社の主たる事業は、FPSOをはじめとする浮体式海洋石油生産設備の設計・建造・据付、販売、リースおよびオペレーションサービスです。 ◆FPSO (Floating Production, Storage and Offloading system: 浮体式海洋石油生産貯蔵積出設備）海底に眠る石油を取り出し、その石油と一緒に産出される水やガス、不純物を分離して製品となる原油を生産し、生産した原油を設備内のタンクに貯蔵して、輸送タンカーへの積出を行う設備です。陸地から離れた油田や大水深に位置する油田の開発が可能であるというメリットからさまざまな海域で使用されており、浮体式の海洋石油生産設備全体の約50%を占めています。現在、世界で約200基のFPSOが稼動しているほか、今後更に需要が見込まれるなど、安定的な成長が期待できる事業です。 ◆オペレーション&メンテナンス当社はFPSOの設計・建造に留まらず、オペレーション&メンテナンスサービス、即ち安全に「石油とガスを生産するというサービス」を顧客に提供することもコアビジネスとしております。近年、FPSOのオペレーション期間は20年間以上にも及びます。複雑で大規模な設備を長年操業し続ける上ではさまざまな障害を避けて通ることはできません。我々には顧客に対して24時間365日安定して石油を生産するという責任があり、一時も生産を止めることはできないため、障害に対する即時対応を求められます。油田の性状が変化しても、顧客の期待を超えるレベルで「石油とガスを生産するというサービス」を提供し続けるためには、FPSOのメンテナンスや、大規模な修復・改良を行う必要があります。また、生産を止めずに洋上で修理をするとなれば、陸上と比較して、難易度・コストともに跳ね上がります。様々な制約条件の中で決断を迫られることには、大変な苦労を伴いますが、直面したトラブルを解決する度に蓄積される貴重な経験やデータは我々の設計・建造領域にフィードバックされ、それらを活かして技術力を向上させることにより、当社の競争力はさらに強化されていきます。当社はFPSOと呼ばれる海洋石油・ガス生産設備を建造するだけではなく、その後約20年間石油を生産し続ける日本で唯一の企業です。

事業内容

当社の主たる事業は、FPSOをはじめとする浮体式海洋石油生産設備の設計・建造・据付、販売、リースおよびオペレーションサービスです。

◆FPSO (Floating Production, Storage and Offloading system: 浮体式海洋石油生産貯蔵積出設備）
海底に眠る石油を取り出し、その石油と一緒に産出される水やガス、不純物を分離して製品となる原油を生産し、生産した原油を設備内のタンクに貯蔵して、輸送タンカーへの積出を行う設備です。陸地から離れた油田や大水深に位置する油田の開発が可能であるというメリットからさまざまな海域で使用されており、浮体式の海洋石油生産設備全体の約50%を占めています。現在、世界で約200基のFPSOが稼動しているほか、今後更に需要が見込まれるなど、安定的な成長が期待できる事業です。

◆オペレーション&メンテナンス
当社はFPSOの設計・建造に留まらず、オペレーション&メンテナンスサービス、即ち安全に「石油とガスを生産するというサービス」を顧客に提供することもコアビジネスとしております。

近年、FPSOのオペレーション期間は20年間以上にも及びます。複雑で大規模な設備を長年操業し続ける上ではさまざまな障害を避けて通ることはできません。
我々には顧客に対して24時間365日安定して石油を生産するという責任があり、一時も生産を止めることはできないため、障害に対する即時対応を求められます。

油田の性状が変化しても、顧客の期待を超えるレベルで「石油とガスを生産するというサービス」を提供し続けるためには、FPSOのメンテナンスや、大規模な修復・改良を行う必要があります。
また、生産を止めずに洋上で修理をするとなれば、陸上と比較して、難易度・コストともに跳ね上がります。

様々な制約条件の中で決断を迫られることには、大変な苦労を伴いますが、直面したトラブルを解決する度に蓄積される貴重な経験やデータは我々の設計・建造領域にフィードバックされ、それらを活かして技術力を向上させることにより、当社の競争力はさらに強化されていきます。

当社はFPSOと呼ばれる海洋石油・ガス生産設備を建造するだけではなく、その後約20年間石油を生産し続ける日本で唯一の企業です。

本社郵便番号	103-0027
本社所在地	東京都中央区日本橋二丁目3番10号日本橋丸善東急ビル4階・5階
本社電話番号	03-5290-1210
創立	1968年12月26日
設立	1987年6月1日
資本金	181億6,686万円
従業員	単体 203名（連結 6,333 名）※臨時雇用者を含む（2024年6月30日現在）
売上高	5,070億3,100万円（2023年12月期／連結)
事業所	東京本社
沿革	1968年当社の前身である旧三井海洋開発(株)設立 1972年米国ヒューストンに駐在員事務所を開設 1986年当社第一基目のFPSOが完工 (FPSO Kakap Natuna) 1987年モデック・テクニカル・サービス(株)設立 1988年 (株)モデックに商号を変更 1989年 MODEC(U.S.A.), INC. 設立 1995年 ISO9000の認証取得 1996年オセアニア向け当社初のFPSOが完工 (FPSO Whakaaropai) 1998年オペレーション＆メンテナンスサービスの提供を開始し、チャーター事業へ本格的に参入 (FPSO MODEC Venture 1) 1999年 MODEC International LLC(現MODEC International, Inc.)を米国ヒューストンに設立 2001年当社第一基目のTLPが完工 (Prince TLP) 2003年三井海洋開発(株)に商号を変更東京証券取引所市場第二部に株式を上場ブラジル沖向け当社初のFPSOが完工 (FPSO Fluminense) 2004年東京証券取引所市場第一部銘柄に指定 2005年当社初の既存FPSO移設プロジェクト完工、チャーター開始 (当社グループ保有のFPSO Buffalo VentureをFPSO Jasmine Venture MV7に改造し再利用) 西アフリカ向け当社初のFPSOが完工、コートジボアール沖でチャーター開始 (FPSO Baobab Ivoirien MV10) 2006年 SOFEC社を子会社化 2010年世界初のブラジル沖合プレソルト原油商業生産プロジェクト用FPSOが完工、チャーター開始 (FPSO Cidade de Angra dos Reis MV22) 2015年当社10件目のブラジル向け浮体式設備、当初の予定より約5カ月早く完工、チャーター開始 (FPSO Cidade de Itaguai MV26) カリーン鉱区向けFSOの建造プロジェクトを受注、北海の石油・ガス生産市場に参入 2016年独自の洋上複合ガス設備FSRWPを開発 2021年デジタルソリューション事業会社 SHAPE PTE. LTD.を三井物産株式会社と共同でシンガポールに設立 2022年 EPCI事業強化のため、東洋エンジニアリング株式会社との合弁会社 Offshore Frontier Solutions PTE. LTD.をシンガポールに設立 2024 世界初のガスタービン・コンバインドサイクル("GTCC")発電方式を搭載したFPSO(Bacalhau FPSO)が環境負荷軽減認証を取得

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 29.0時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.7日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	4名	1名	5名
取得者	3名	1名	4名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

75.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 14.1%
  （64名中9名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり新卒研修、階層別研修
自己啓発支援制度	制度あり自己啓発補助…語学研修や検定試験対策講座等の受講料の半額（年間12万円が上限）を補助。 TOEIC受験料全額補助。
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞東京大学、京都大学、北海道大学、東北大学、東京工業大学、横浜国立大学、千葉大学、東京都立大学、東京海洋大学、名古屋大学、名古屋工業大学、大阪大学、大阪公立大学、広島大学、九州大学、早稲田大学、慶應義塾大学、東京理科大学、中央大学、同志社大学＜大学＞東京大学、京都大学、北海道大学、秋田大学、東北大学、一橋大学、東京外国語大学、東京都立大学、横浜国立大学、横浜市立大学、名古屋大学、大阪大学、大阪公立大学、神戸大学、広島大学、九州大学、早稲田大学、慶應義塾大学、上智大学、国際基督教大学、明治大学、立教大学、青山学院大学、中央大学、法政大学、学習院大学、津田塾大学、関西学院大学、同志社大学、立命館大学もっと見る
採用実績（人数）	2022年　　2023年　　2024年　　2025年(予) 大卒　　　　　1名　　　　1名　　　　2名　　　　3名院了　　　　　5名　　　　3名　　　　2名　　　　7名 ----------------------------------------------------------------------- 計　　　　　 6名　　　　4名　　　　4名　　　　10名

採用実績（学校）

＜大学院＞
東京大学、京都大学、北海道大学、東北大学、東京工業大学、横浜国立大学、千葉大学、東京都立大学、東京海洋大学、名古屋大学、名古屋工業大学、大阪大学、大阪公立大学、広島大学、九州大学、早稲田大学、慶應義塾大学、東京理科大学、中央大学、同志社大学
＜大学＞
東京大学、京都大学、北海道大学、秋田大学、東北大学、一橋大学、東京外国語大学、東京都立大学、横浜国立大学、横浜市立大学、名古屋大学、大阪大学、大阪公立大学、神戸大学、広島大学、九州大学、早稲田大学、慶應義塾大学、上智大学、国際基督教大学、明治大学、立教大学、青山学院大学、中央大学、法政大学、学習院大学、津田塾大学、関西学院大学、同志社大学、立命館大学

採用実績（人数）

　　　　　　2022年　　2023年　　2024年　　2025年(予)
大卒　　　　　1名　　　　1名　　　　2名　　　　3名
院了　　　　　5名　　　　3名　　　　2名　　　　7名
-----------------------------------------------------------------------
計　　　　　 6名　　　　4名　　　　4名　　　　10名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）