最終更新日：2025/12/17

川崎地質(株)【東証スタンダード市場上場】

上場企業

業種

建設コンサルタント
建設
サービス（その他）
専門コンサルティング

基本情報

本社: 東京都

資本金: 8億1,996万5,000円

売上高: 95億5,943万円（2024年11月期実績）

従業員: 368名（2025年7月現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

創立80年を迎えました。当社はアースドクターとして、お客様が抱える地質・地盤などに係る様々な問題に対し、解決策をコンサルティングし日本の防災に貢献しております。

企業のここがポイント

技術・研究

海域地盤調査の最前線
技術・研究

車両牽引式マルチチャープレーダ
技術・研究

コンクリート背面空洞探査

会社紹介記事

日々の生活に欠かせないさまざまなインフラの建設やメンテナンスに“縁の下の力持ち”として関わっている当社。その最前線で、若手たちもいきいきと活躍しています。当社の業務を遂行するためにはチームワークが不可欠です。部門や職種の異なるメンバーたちが同じ目標を目指してタッグを組み、知恵と力を出し合い完遂を目指します。

: 日々の生活に欠かせないさまざまなインフラの建設やメンテナンスに“縁の下の力持ち”として関わっている当社。その最前線で、若手たちもいきいきと活躍しています。

: 当社の業務を遂行するためにはチームワークが不可欠です。部門や職種の異なるメンバーたちが同じ目標を目指してタッグを組み、知恵と力を出し合い完遂を目指します。

長年のノウハウと最新技術を生かし、社会が抱えるインフラ課題を解決へと導くやりがい

「社内の風通しはかなり良いです。年齢や所属に関係なく誰にでも気軽に相談できます。研修も充実しているので、やる気さえあればいくらでも高みを目指せます」（熊谷さん）	学生時代に地学を専攻しており、研究室では衛星画像を用いた防災関連の研究を行っていました。そうした経験を生かしたいと地質業界を目指し、防災分野においても豊富な実績を持つ当社への入社を決めました。入社後にまず受講したのは、１カ月間に渡る新入社員研修です。そこで当社や業務への理解を深め、同期たちとの絆も深めることができました。新入社員研修はこの期間で終わりではなく、配属後もおよそ3カ月に1度のペースで継続的に実施されました。現場見学や業務報告、意見交換の場を通じて実務への理解を深めるとともに、それぞれの部署で奮闘する同期の姿に刺激を受けることができました。離れ離れになっても定期的に顔を合わせ、互いの成長を感じ合える場があるのは、とても心強かったです。同期のがんばりや努力に触れるたびに、「自分も負けていられない」という気持ちが湧き、自然とモチベーションが高まりました。学びと仲間の存在が、今の私の成長を支える大きな原動力になっていると感じています。私が所属している保全部は、インフラのメンテナンス調査を手掛けている部門です。道路を管理している県や市からの発注を受け、車載レーダーで地中をスクリーニングし、地中を可視化して空洞を検知。異常があった場合にはさらにボーリング調査も行って発注者へ結果を報告します。陥没事故を予防するための重要な業務であるためおのずと責任感が生じますし、そうした中で、安全に、滞りなく調査を終えられたときには大きな達成感ややりがいを覚えます。調査においては、道路の管理者や周辺の地権者、協力会社など、さまざまな人々と関わります。事前調整を行う際には、それぞれの立場からいただいた要望を正しく理解するスキル、こちらの要望を分かりやすく伝えるスキルが求められますが、そうしたスキルは経験を重ねるなかでかなり高められたと自負しています。入社３年目からは、海外室の業務も一部担うようになり、手掛けている業務の幅がさらに広がっています。そうした中で目標にしているのは、管理技術者（リーダー）として活躍できるようになることです。そのためにも、地質調査技師や技術士の資格取得を本気で目指していきたいですね。機会があれば、海外案件にも積極的に挑戦していきたいです。＜熊谷勇河／関東支社保全部／2022年入社＞

「社内の風通しはかなり良いです。年齢や所属に関係なく誰にでも気軽に相談できます。研修も充実しているので、やる気さえあればいくらでも高みを目指せます」（熊谷さん）

学生時代に地学を専攻しており、研究室では衛星画像を用いた防災関連の研究を行っていました。そうした経験を生かしたいと地質業界を目指し、防災分野においても豊富な実績を持つ当社への入社を決めました。

入社後にまず受講したのは、１カ月間に渡る新入社員研修です。そこで当社や業務への理解を深め、同期たちとの絆も深めることができました。新入社員研修はこの期間で終わりではなく、配属後もおよそ3カ月に1度のペースで継続的に実施されました。現場見学や業務報告、意見交換の場を通じて実務への理解を深めるとともに、それぞれの部署で奮闘する同期の姿に刺激を受けることができました。離れ離れになっても定期的に顔を合わせ、互いの成長を感じ合える場があるのは、とても心強かったです。同期のがんばりや努力に触れるたびに、「自分も負けていられない」という気持ちが湧き、自然とモチベーションが高まりました。学びと仲間の存在が、今の私の成長を支える大きな原動力になっていると感じています。

私が所属している保全部は、インフラのメンテナンス調査を手掛けている部門です。道路を管理している県や市からの発注を受け、車載レーダーで地中をスクリーニングし、地中を可視化して空洞を検知。異常があった場合にはさらにボーリング調査も行って発注者へ結果を報告します。陥没事故を予防するための重要な業務であるためおのずと責任感が生じますし、そうした中で、安全に、滞りなく調査を終えられたときには大きな達成感ややりがいを覚えます。

調査においては、道路の管理者や周辺の地権者、協力会社など、さまざまな人々と関わります。事前調整を行う際には、それぞれの立場からいただいた要望を正しく理解するスキル、こちらの要望を分かりやすく伝えるスキルが求められますが、そうしたスキルは経験を重ねるなかでかなり高められたと自負しています。

入社３年目からは、海外室の業務も一部担うようになり、手掛けている業務の幅がさらに広がっています。そうした中で目標にしているのは、管理技術者（リーダー）として活躍できるようになることです。そのためにも、地質調査技師や技術士の資格取得を本気で目指していきたいですね。機会があれば、海外案件にも積極的に挑戦していきたいです。
＜熊谷勇河／関東支社保全部／2022年入社＞

会社データ

事業内容	●地質調査　ラバル型大口サンプラー　高速サウンディング　土の動的特性評価試験　定ひずみ速度圧密試験　孔内ベクトル磁力計 ●地盤・環境　環境予測と評価　土壌および地下水汚染調査　ImCT（呼称：アイムシーティー）　水資源開発 ●海洋・エネルギー　音波探査（シングル・マルチチャンネル）　三次元反射法探査　水上バイク測深　海底地震計（OBS）　物理探査　洋上風力 ※上記の計画・調査・解析までのワンストップ・コンサルティング ●防災・減災　IT傾斜計　反射法地震探査のためのスイープ電源　SAKURA 　SAAMジャッキ　地中レーダー探査による道路空洞探査　岩盤崩壊予知モニタリングシステム　河川堤防・構造物の防災対策 ●メンテナンス　GoTEN-tk（呼称：ゴーテン・ティー・ケー）　コンクリート劣化診断　連続波レーダ探査　空洞調査　アセットマネジメントを踏まえたコンサルティングあらゆる建造物は地質調査から始まります。

事業内容

●地質調査
　ラバル型大口サンプラー
　高速サウンディング
　土の動的特性評価試験
　定ひずみ速度圧密試験
　孔内ベクトル磁力計
●地盤・環境
　環境予測と評価
　土壌および地下水汚染調査
　ImCT（呼称：アイムシーティー）
　水資源開発
●海洋・エネルギー
　音波探査（シングル・マルチチャンネル）
　三次元反射法探査
　水上バイク測深
　海底地震計（OBS）
　物理探査
　洋上風力
※上記の計画・調査・解析までのワンストップ・コンサルティング
●防災・減災
　IT傾斜計
　反射法地震探査のためのスイープ電源
　SAKURA
　SAAMジャッキ
　地中レーダー探査による道路空洞探査
　岩盤崩壊予知モニタリングシステム
　河川堤防・構造物の防災対策
●メンテナンス
　GoTEN-tk（呼称：ゴーテン・ティー・ケー）
　コンクリート劣化診断
　連続波レーダ探査
　空洞調査
　アセットマネジメントを踏まえたコンサルティング

あらゆる建造物は地質調査から始まります。

本社郵便番号	108-8337
本社所在地	東京都港区三田 2-11-15 三田川崎ビル
本社電話番号	03-5445-2071 (代表)
創業	1943年7月
設立	1970年8月
資本金	8億1,996万5,000円
従業員	368名（2025年7月現在）
売上高	95億5,943万円（2024年11月期実績）
事業所	本社（東京）支社（仙台、名古屋、大阪、福岡）支店（北海道、新潟、岡山、松山） ※詳細はHPの事業所一覧をご確認ください http://www.kge.co.jp/office/
有資格者	・技術士　116名・RCCM　105名・博士　19名・測量士　36名・一級土木施工管理技士　43名・地質情報管理士　12名・地質調査技士　131名・港湾海洋調査士　9名・地すべり防止工事士　19名・コンクリート診断士　3名・応用地形判読士　4名・地盤品質判定士　17名（2025年7月現在）
業者登録	■地質調査業者登録　質29　第1号 ■建設コンサルタント登録　建01　第9号 ■測量業者登録　第（13）-2477号 ■建設業許可国土交通大臣　特28（土木工事業　とび土木工事業）第390号　般28（さく井工事業）第390号 ■環境省指定調査機関　環2003-8-2017
関連会社	株式会社ユニオン・コンサルタント
平均年齢	48.7歳（2025年7月実績）
沿革	1943年07月合資会社川崎試錐機製作所として発足 1951年08月ボーリング工事および地質調査業を目的として、東京都中央区京橋宝町3丁目7番地に川崎ボーリング(株)、東京支店（現，事業本部）を設置 1955年11月特定建設業および一般建設業の許可を受ける 1964年10月建設コンサルタントの登録を受ける 1968年04月測量業者の登録を受ける 1970年04月本社内に物理探査部（現，探査部）を設置、物理探査業務への進出を図る 1970年08月「川崎地質(株)」に商号変更 1973年04月物理探査部内に海洋調査課（現，海洋調査グループ）を設置、海洋調査業務への進出を図る 1977年1月地質調査業者登録「第1号」の認定を受ける 1997年7月日本証券業協会に株式を店頭登録（現東京証券取引所） 2003年01月土壌汚染対策法　指定調査機関の指定を受ける 2003年11月 ISO9001の認証取得（財務本部を除く） 2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック（JASDAQ）証券取引所に株式を上場 2010年04月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQ市場に上場 2013年07月大阪証券取引所と東京証券取引所の市場統合に伴い、東京証券取引所JASDAQに上場 2014年12月ハノイ駐在員事務所を設置 2017年10月大谷石採石場跡地の地下水を利用した熱供給を行うことを目的とし、OHYA UNDERGROUND ENERGY設立（関連会社） 2022年12月北海道における地質調査・土質調査事業の体制強化、地域貢献を目的とし、株式会社ユニオン・コンサルタントを子会社化

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 19.2時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.6日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	2名	1名	3名
取得者	2名	1名	3名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 2.0%
  （99名中2名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修（入社時研修、現場研修、ジオラボ研修、設計施工研修など）階層別研修（主任、課長代理、新任管理職、中間管理職など） OJT
自己啓発支援制度	制度あり・外部機関への研修・学会・協会・委員会活動・社内技術発表・英語研修
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞秋田大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、大阪工業大学、大阪公立大学、岡山大学、岡山理科大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、関東学院大学、九州大学、京都大学、熊本大学、高知大学、神戸大学、駒澤大学、滋慶医療科学大学院大学、静岡大学、島根大学、摂南大学、創価大学、千葉大学、千葉工業大学、筑波大学、東海大学、東海学園大学、東京大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京電機大学、東京理科大学、東北大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、広島大学、福岡大学、北海道大学、三重大学、室蘭工業大学、名城大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、立正大学、琉球大学＜大学＞愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、桜美林大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪公立大学、大阪産業大学、大阪市立大学、岡山大学、岡山理科大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、北見工業大学、岐阜大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、高知大学、神戸大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、相模女子大学、滋賀県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、信州大学、摂南大学、専修大学、高崎経済大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京電機大学、東京都立大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、鳥取大学、富山大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、新潟大学、西日本工業大学、日本大学、弘前大学、広島大学、福岡大学、北海学園大学、北海道大学、北海道科学大学、三重大学、宮城大学、室蘭工業大学、名城大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞香川高等専門学校、熊本工業専門学校、日本工学院専門学校、和歌山工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2019年　2020年　2021年　2022年　2023年　2024年 ------------------------------------------------------------ 15名　　10名　　13名　　 14名　　 11名　　11名
採用実績（学部・学科）	理学部、工学部、文理学部、地球環境科学部、環境科学部、海洋学部理学研究科、理学系研究科、理工学研究科、工学研究科法学部、文学部、経済学部