最終更新日：2025/4/1

太平洋セメント(株)【東証プライム市場上場】

上場企業

業種

セメント
鉱業
化学
プラント・エンジニアリング
機械

基本情報

本社: 東京都

資本金: 862億円

売上高: 連結8,863億円／単体3,359億円（2024年3月期）

従業員数: 1,821名（2024年3月31日現在　出向従業員及び休職者等含まず）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

太平洋セメントは2021年に創業140年を迎えました。国内セメント販売シェアトップを誇る当社は、資源循環型社会の構築に貢献し、グローバルに事業展開しています。

企業のここがポイント

やりがい

国内セメント販売シェアトップを誇る当社は、資源循環型社会に貢献し、グローバルに事業展開しています！
制度・働き方

平均給与：868万円／平均勤続勤務年数：17.3年／月平均残業時間：17.9時間

会社紹介記事

都市生活のインフラを支える基幹産業として様々な用途に応じたセメントの安定供給を行っています。国内と同じだけ海外にも拠点を持つグローバルカンパニー。“一人前”に成長した社員には海外赴任の門戸が開かれている。

: 都市生活のインフラを支える基幹産業として様々な用途に応じたセメントの安定供給を行っています。

: 国内と同じだけ海外にも拠点を持つグローバルカンパニー。“一人前”に成長した社員には海外赴任の門戸が開かれている。

「資源」・「環境」・「グローバル」をキーワードに、活躍の場は大きく広がっています

	太平洋セメントは、セメント事業、資源事業、環境事業、海外事業、建材事業を中核に「環太平洋におけるリーディング・カンパニー」をめざし、グローバルに事業を展開しています。世界的な視点で見るとセメント事業は成長産業であり、“収穫期”を迎えたところです。グローバルな事業展開をしている当社だからこそ、そのダイナミズムを感じることができると思います。環境事業は当社の事業の大きな柱であり、廃棄物等を再利用することによってコストを下げるビジネスを推進しているため、環境事業部のみならず、すべてのセクションが何らかの形で環境への取り組みに関わっています。特にセメント事業では、これまでの素材を社会に供給するという「動脈産業」としてのポジションに加えて、廃棄物を再利用するという「静脈産業」としての一面もあり、資源循環型社会を体現できることが大きな特徴ではないでしょうか。このように環境保全を経営理念のひとつに掲げるグループ方針のもと、当社では、海外事業本部、環境事業部をはじめ、多岐にわたる事業を積極的に展開しており、活躍の場は大きく広がっています。また、“若手にやらせてみよう”という社風も健在で、早くから責任のある仕事を任される傾向が強く、もちろん研修・教育制度も充実しています。新人の場合は本社研修を終えたあと、先輩社員の指導のもと、OJTで仕事を覚える形になります。

太平洋セメントは、セメント事業、資源事業、環境事業、海外事業、建材事業を中核に「環太平洋におけるリーディング・カンパニー」をめざし、グローバルに事業を展開しています。
世界的な視点で見るとセメント事業は成長産業であり、“収穫期”を迎えたところです。グローバルな事業展開をしている当社だからこそ、そのダイナミズムを感じることができると思います。
環境事業は当社の事業の大きな柱であり、廃棄物等を再利用することによってコストを下げるビジネスを推進しているため、環境事業部のみならず、すべてのセクションが何らかの形で環境への取り組みに関わっています。特にセメント事業では、これまでの素材を社会に供給するという「動脈産業」としてのポジションに加えて、廃棄物を再利用するという「静脈産業」としての一面もあり、資源循環型社会を体現できることが大きな特徴ではないでしょうか。
このように環境保全を経営理念のひとつに掲げるグループ方針のもと、当社では、海外事業本部、環境事業部をはじめ、多岐にわたる事業を積極的に展開しており、活躍の場は大きく広がっています。また、“若手にやらせてみよう”という社風も健在で、早くから責任のある仕事を任される傾向が強く、もちろん研修・教育制度も充実しています。新人の場合は本社研修を終えたあと、先輩社員の指導のもと、OJTで仕事を覚える形になります。

会社データ

事業内容	(1) セメント事業　現代都市生活のインフラを支える基幹産業として、生産から物流・販売まで全国を網羅する充実した体制で、様々な用途に応じたセメントの安定供給を行っています。 (2) 資源事業　豊富で良質な石灰石資源を背景に、セメント原料のほか土木建築、鉄鋼、化学用途等へ石灰石製品を供給するとともに、高付加価値化を目指し生石灰事業も展開しています。今後は、保有している多彩な無機鉱物の新規用途を開発し、新規事業として確立することを目指します。 (3) 環境事業　セメントプラントの高い焼成能力と独自の環境テクノロジーの開発により、都市ごみなどの一般廃棄物や各産業からの産業廃棄物をセメント原燃料に活用しています。石炭火力発電所で発生する石炭灰や都市ごみ焼却灰、自動車シュレッダーダストや下水汚泥の受入など、類を見ない廃棄物処理体制を構築し、ゼロエミッションの循環型社会の構築と環境保全に貢献しています。 (4) 海外事業我々はこれまでに掲げてきた”海外における太平洋セメントブランドのさらなる浸透と進化"という長期ビジョンを基に持続的な成長を目指します。 (５)建材・建築土木事業 (６)その他不動産事業/情報処理事業/運輸倉庫事業/エンジニアリング事業/化学製品事業/スポーツ事業

事業内容

(1) セメント事業
　現代都市生活のインフラを支える基幹産業として、生産から物流・販売まで全国を網羅する充実した体制で、様々な用途に応じたセメントの安定供給を行っています。
(2) 資源事業
　豊富で良質な石灰石資源を背景に、セメント原料のほか土木建築、鉄鋼、化学用途等へ石灰石製品を供給するとともに、高付加価値化を目指し生石灰事業も展開しています。今後は、保有している多彩な無機鉱物の新規用途を開発し、新規事業として確立することを目指します。
(3) 環境事業
　セメントプラントの高い焼成能力と独自の環境テクノロジーの開発により、都市ごみなどの一般廃棄物や各産業からの産業廃棄物をセメント原燃料に活用しています。石炭火力発電所で発生する石炭灰や都市ごみ焼却灰、自動車シュレッダーダストや下水汚泥の受入など、類を見ない廃棄物処理体制を構築し、ゼロエミッションの循環型社会の構築と環境保全に貢献しています。
(4) 海外事業
我々はこれまでに掲げてきた”海外における太平洋セメントブランドのさらなる浸透と進化"という長期ビジョンを基に持続的な成長を目指します。
(５)建材・建築土木事業
(６)その他
不動産事業/情報処理事業/運輸倉庫事業/エンジニアリング事業/化学製品事業/スポーツ事業

本社郵便番号	112-8503
本社所在地	東京都文京区小石川一丁目1番1号文京ガーデンゲートタワー
本社電話番号	03-5801-0225
設立	1881年5月
資本金	862億円
従業員数	1,821名（2024年3月31日現在　出向従業員及び休職者等含まず）
売上高	連結8,863億円／単体3,359億円（2024年3月期）
事業所	本　社／東京(文京区) 研究所／佐倉（千葉）支店／北海道（札幌）・東北（仙台）・東京・関東（高崎）・中部北陸（名古屋）・関西四国（大阪）・中国（広島）・九州（福岡）の8支店工　場／上磯（北海道）・大船渡（岩手)・熊谷（埼玉）・埼玉・藤原（三重）・大分など系列工場含めて計9工場
役員	代表取締役社長　田浦　良文
関連会社	(株)デイ・シイ、クリオン(株)、明星セメント(株)、太平洋マテリアル(株)、カルポルトランド(株)、江南－小野田水泥有限公司、ギソンセメントコーポレーション、タイヘイヨウセメントフィリピンズ(株)など
従業員（男女比）	従業員数　1,821名（男性1,607名・女性214名） ※2024年3月31日現在
平均年齢	39.7歳
平均給与	868万円
株主構成	(1)日本マスタートラスト信託銀行(株)(信託口）　16.1％ (2)(株)日本カストディ銀行(信託口)　5.3% (3)JP MORGAN CHASE BANK 385632　3.8％ (4)STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001　3.5%
取引銀行	みずほ銀行、三井住友銀行
売上高推移（単体決算）	決算期　　　　売上高　　　　 ――――――――――――――― 2016年3月　　3,006億4,420万円 2017年3月　　3,003億9,800万円 2018年3月　　3,211億6,200万円 2019年3月　　3,295億2,500万円 2020年3月　　3,144億2,700万円 2021年3月　　2,952億7,700万円 2022年3月　　2,875億2,500万円 2023年3月　　3,094億8,600万円 2024年3月　　3,358億8,900万円
沿革	1881年（明治14年）小野田セメント(株)創立 1883年（明治16年）日本セメント(株)創立 1923年（大正12年）秩父セメント(株)創立 1994年（平成6年）小野田セメントと秩父セメントが合併し、秩父小野田(株)設立 1998年（平成10年）日本セメントと秩父小野田が合併し、太平洋セメント(株)設立

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.3年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 17.9時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15.8日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新入従業員研修、フォローアップ研修、キャリア開発研修　等
自己啓発支援制度	制度あり業務に資するとして会社が認めた資格について取得費用の全額補填
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度あり年に一度、上司並びに所属長によるキャリア等に関する相談を実施
社内検定制度	制度あり

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞秋田大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、香川大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、北九州市立大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、埼玉大学、佐賀大学、上智大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京理科大学、東北大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、福井大学、北海道大学、明治大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立命館大学、早稲田大学、法政大学＜大学＞青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、小樽商科大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、北九州市立大学、九州大学、京都大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸大学、国際基督教大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京工業大学、東京理科大学、東北大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、同志社女子大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、福井大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、三重大学、明治大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2020年　　2021年　　2022年　　2023年ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー事務系　　　25名　　　 26名　　　21名　　　24名技術系　　　42名　　　 41名　　　32名　　　38名

採用実績（学校）

＜大学院＞
秋田大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、香川大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、北九州市立大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、埼玉大学、佐賀大学、上智大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京理科大学、東北大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、福井大学、北海道大学、明治大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立命館大学、早稲田大学、法政大学
＜大学＞
青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、小樽商科大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、北九州市立大学、九州大学、京都大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸大学、国際基督教大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京工業大学、東京理科大学、東北大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、同志社女子大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、福井大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、三重大学、明治大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

採用実績（人数）

　　　　　2020年　　2021年　　2022年　　2023年
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
事務系　　　25名　　　 26名　　　21名　　　24名
技術系　　　42名　　　 41名　　　32名　　　38名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）