最終更新日:2025/7/29

大洋基礎(株)

業種

  • 建設
  • 建築設計
  • 建設コンサルタント
  • プラント・エンジニアリング
  • 設備工事・設備設計

基本情報

本社
東京都
資本金
2億5,000万円
売上高
110億円
従業員
120名

【文理不問/既卒も歓迎!】創業1934年(昭和9年)、長年の実績と信頼が当社の強みです。

企業のここがポイント

  • 安定性・将来性

    「平均年収930万円/年間休日123日」 条件で選ぶならココ!

  • やりがい

    縁の下の力持ちとして、目に見えない基礎だからこそ堅実・誠実な作業を大切に

  • 制度・働き方

    人材育成に力を入れているため、入社後にしっかりと専門知識を学ぶことができます!

会社紹介記事

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現場では豊富な経験を持つ職人の方々と密にコミュニケーションを取りながら、品質や工程、作業者の安全、予算など工事に必要な全てを管理する。
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耐震を考慮して一昨年本社オフィスを移転。1階のシャッターの絵は社員がデザインしたもの。みんなで会社を盛り立てる風通しの良い社風も同社の魅力となっている。

創業から85年以上、確かな技術で多くの人々の暮らしや命を守っています

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社員との対話を大切にしている高瀬代表。「当社はやる気さえあればいくらでも活躍できる会社です!」

地震大国日本においては、建物の土台となる基礎は大変重要な役割を果たします。また、基礎工事では地盤の状況や建物の構造など、さまざまな要因に配慮することが求められます。昭和9年の創業から85年以上にわたり、ビルやマンション、新幹線、高速道路などの多彩な構造物の基礎杭工事を手掛けてきた当社は、豊富な知見と高度な技術力を生かして、文字通り社会を縁の下から支えてきました。阪神・淡路大震災や東日本大震災で液状化現象が起きた場所でも、当社が基礎を手掛けた構造物は一切倒壊することはありませんでした。

私たちの仕事は単に建物を支えるだけに留まりません。しっかりとした基礎をつくることは、多くの人々の暮らしや命を守ることにつながります。基礎工事という目に見えない部分だからこそ、徹底して品質にこだわっていることも当社の特徴です。厳格な施工管理を行う一方で、技術開発にも積極的に取り組み、最近では同業他社や大手ゼネコンと共同で、newACE工法やMe-A工法といった新しい工法を実用化。現在も次世代の主流となる新工法の開発を進めています。

時代と共に進化を続ける当社は、近年、従業員とその家族が幸せになれる会社づくりを最大の目標に掲げています。まずは、会社生活の基礎となる職場環境の改善と個々の努力と成果が必ず報われる制度改革を進めてきました。先日は給与体系の底上げを図り、また、これまで男性社員だけが対象だった配偶者手当も改善し、該当する女性社員には対象となる条件を満たした時点からの手当てをまとめて給付しました。会社が得た利益は社員に還元するという考え方に従い、ここ数年の年間賞与実績は月給8カ月分となっています。

頑張りが確実に評価につながる当社では、採用でも学部を問わず“やる気”を最も重視しています。仕事に必要な国家資格の取得にかかる費用も会社が全額バックアップ。技術士や土木施工管理技士等に合格した際には特殊技能手当を毎月支給します。文系出身で施工管理担当として活躍する社員もいますし、新人時代から技術開発部員で、杭基礎の設計や新技術の開発に取り組むチャンスもあります。技術開発力を強みに百周年を目指す当社で、建物の基礎を通じて社会に貢献する手応えある仕事に挑戦してください!
≪代表取締役社長/高瀬 幸男≫

会社データ

事業内容
主な事業内容は場所打ち杭基礎工事です。

地震大国の日本において、建物を支える基礎はとても重要なものです。
クレーンなどの重機を用いて地中深くに杭を打ち込み、コンクリートを流し込み固めることで、高層ビルの建築や再開発事業などにおいて、地震に強い基礎を作り上げます。

建物がこれからの長い時間を建ち続けるために、私たちが行う杭打ちでの基礎工事はとても重要な役割を担っています。

例えば、皆さんもご存知の「横浜みなとみらい21」や「六本木ヒルズ」などの有名な工事でも、私たちの技術が建物を支え続けるために活かされています。
本社郵便番号 103-0024
本社所在地 東京都中央区日本橋小舟町3番3号
本社電話番号 03-3663-5561
創業 1934年(昭和9年)
設立 1953年(昭和28年)
資本金 2億5,000万円
従業員 120名
売上高 110億円
事業所 東京、大阪、福岡、名古屋、仙台、新潟各支店
広島営業所
沿革
  • 1934年(昭和9年)
    • 東洋コンプレッソル(株)横浜出張所所長 大平又太郎氏が独立、太洋組(合)設立
  • 1950年(昭和25年)
    • 東京太洋組の福井安太郎氏が大阪太洋組より独立、太洋基礎工業(株)設立
  • 1953年(昭和28年)
    • 大洋基礎(株)と社名変更
  • 1956年(昭和31年)
    • 山内 五鈴氏が社長に就任、コアードコンクリート杭工法の特許取得
  • 1963年(昭和38年)
    • パックドレーン工法の施工実施権を取得
  • 1968年(昭和43年)
    • イラク国バスラ肥料工場の基礎工事を担当
  • 1975年(昭和50年)
    • 一般土木工事に進出
  • 1976年(昭和51年)
    • 香港地下鉄工事の基礎工事を担当
  • 1979年(昭和54年)
    • 資本金2億5千万円に増資
  • 1983年(昭和58年)
    • 深層撹拌混合工法に進出
  • 1984年(昭和59年)
    • WING工法(リバース拡底工法)、ACE工法(アースドリル拡底工法)を共同開発し、(財)日本建築センターより評定を取得
  • 1988年(昭和63年)
    • NKTB杭、SKTB杭を共同開発し評定を取得
  • 1989年(平成元年)
    • (財)土木研究センターとソイルセメント合成鋼管杭工法の共同研究開発に参加。礎産業(株)を設立
  • 1990年(平成2年)
    • KKTB杭を共同開発し評定を取得。SENTANパイル工法の施工実施権を取得
  • 1992年(平成4年)
    • 入住 毅が社長に就任。東北営業所を新潟支店に改組
  • 1996年(平成8年)
    • エポコラム工法(地盤改良)工事に進出
  • 1999年(平成11年)
    • 先端翼付き回転貫入鋼管杭「つばさ杭」(建設大臣認定)工事に進出
  • 2000年(平成12年)
    • 地盤の液状化防止対策(静的締固め工法)に進出
  • 2005年(平成17年)
    • ネットワークドレーン工法の建設技術審査証明を(財)国土技術研究センターより取得
  • 2006年(平成18年)
    • 鋼管杭プレボーリング拡大根固め工法「SGE工法」(国土交通大臣認定)工事に進出
  • 2007年(平成19年)
    • newACE工法を共同開発し(財)日本建築センターより評定を取得。静的締固め工法「SDP工法」の施工実施権を取得。
  • 2009年(平成21年)
    • 鋼管杭先端拡大根固め工法「SuperKING工法」(国土交通大臣認定)工事に進出
      KCTB杭を共同開発し(財)日本建築センターより評定を取得
  • 2014年(平成26年)
    • 引抜き軸力対応杭「Me-A 工法」を共同開発し、(一財)ベターリビングより評定を取得
  • 2016年(平成28年)
    • 高瀬 幸男が社長に就任
  • 2018年(平成30年)
    • 本社を東京都中央区日本橋小舟町3番3号へ移転

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 25時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 5
    2020年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2020年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 0 2 2
    取得者 0 2 2
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2020年度

    男性

    0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0%
      (5名中0名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
新人研修
自己啓発支援制度 制度あり
弊社では、職業能力向上のため、業務に必要な資格取得に向けて、社内外講習や受験費用の支援を行っています。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 4 1 5
    2020年 1 0 1
    2019年 2 0 2
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2021年 5 1 80.0%
    2020年 1 1 0%
    2019年 2 1 50.0%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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