最終更新日:2025/4/1

積水化成品工業(株)【東証プライム上場】

  • 上場企業

業種

  • 化学
  • 商社(化学・石油・ガス・電気)

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
165億3,348万円
売上高
1,302億円(連結 2024年3月期)  636億円(単体 2024年3月期)
従業員
3,460名(連結 2024年3月)  441名(単体 2024年3月)

世界トップレベルの高分子発泡技術を基軸に、さまざまな先端技術を融合し、付加価値の高い製品を創造しています。

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企業のここがポイント

  • 製品・サービス力

    国産技術を用いて初めて発泡性ポリスチレンビーズ(発泡スチロール)を製造販売したメーカーです。

  • 制度・働き方

    創立65周年をむかえるプライム市場上場企業の為福利厚生が充実しています。

  • やりがい

    少数精鋭の部署構成で若年層のうちから裁量をもって働いていただけます。

会社紹介記事

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保温性・保冷性に優れた発泡ポリスチレンシートは、精肉・鮮魚用トレイや弁当・納豆容器などに使用。リサイクル性にも優れ、環境負荷の少ない環境に優しい素材です。
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高機能発泡プラスチックは自動車の部材やスポーツシューズのソールになどにも使用されており、弊社は生活に欠かせない商品を多数取り揃えている化学メーカーです。

梱包材や食品トレイなど人々の暮らしに欠かせない素材-高分子発泡を製造

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1960年、国産初の技術となる発泡性ポリスチレンビーズの製造と販売をスタートした発泡プラスチックのパイオニア企業です。

高分子材料の一種であるポリスチレン樹脂を発泡させることによって生成される発泡スチロール。私たち積水化成品グループは、身の周りの様々なシーンで使われている発泡スチロールを製造、軽量性・断熱性・緩衝性といった高分子発泡という素材の特長を生かし、人々の暮らしをサポートする商品やサービスの提供に取り組んでいます。

積水化成品工業が展開する製品の柱は、発泡性ポリスチレンビーズ(当社製品名/エスレンビーズ)と発泡ポリスチレンシート(当社製品名/エスレンシート)の2つ。エスレンビーズは、農水産物の容器や家電の梱包材などとして使われ、エスレンシートはカップ麺の容器や肉・刺身などの食品トレイとしておなじみですね。このように最終製品をイメージして製造したエスレンシートやエスレンビーズをお客様である成形メーカーにお届けし、カップ麺の容器や梱包材などの製品に加工されるわけですが、素材メーカーとして、人々の暮らしに役立つ製品を作っていると実感できるのが、何より大きなやりがいといえるでしょう。また、地域密着型の企業として、地域のボランティアや環境保全活動を行うとともに地域交流を促進、社会貢献にも積極的に取り組んでいます。

当社の魅力は、創設以来培ってきた高分子発泡メーカーとしての実績と高い技術に加え、社員一人ひとりに重要な業務を与え、「人も会社も成長する全員経営」のカルチャーを貫いていること。つまり、トップダウンによる命令で動くのではなく、一人ひとりが経営者の視点や意識を持ち、自分で考え提案し、行動する。そして、さまざまな個性が刺激し合いながらチーム力を結集してグループがめざす姿勢にベクトルを合わせ、大きな目標の達成につなげていく。

ものづくりは一人ではできません。人々の暮らしに役立つ製品を創り上げ、高い品質を維持するためには、仲間やお客様とのコミュニケーションやリーダーシップが求められます。

会社データ

事業内容
【ヒューマンライフ】
高分子発泡の持つ軽量性・断熱性・緩衝性といった特長を活かし、「食」「住環境」をターゲット領域とし、食品容器をはじめとしたパッケージングや、断熱材などの分野で、エンドユーザーや消費者のライフスタイルを変革してきた商品に使われています。これからもさまざまな生活シーンで、人々の暮らしの変革をサポートする商品やサービスを提供します。

【インダストリー】
「B to B(企業間の取引)」つまり企業を顧客として、その業務改善、作業改善、効率化、顧客の製品システムの変革など、「ビジネスソリューションを提案」することで価値を認められてきました。「エレクトロニクス」「モビリティ」「医療・健康」をターゲット領域に設定し、高機能発泡体・機能性微粒子・機能性ゲルを展開しています。今後も、顧客企業へのビジネスソリューションを進化させることで、産業の成長・発展に貢献します。

【環境への取り組み】
これまでも省資源素材である高分子発泡を基軸に、低炭素社会の実現に貢献してきました。現在サスティナブル・スター・プロダクト(環境貢献製品)の創出と販売に力を入れており、定量的な目標を掲げ事業を継続しています!今後も大切な地球を守るために、環境良化に貢献する製品を開発します。

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高分子材料を基軸素材として、食品容器や緩衝梱包材のみならず、自動車部材、化粧品、医療や土木資材に至るまで、幅広い領域でグローバルに事業展開しています。

本社郵便番号(大阪) 530-8565
本社所在地(大阪) 大阪市北区西天満2丁目4番4号(堂島関電ビル 7階)
本社電話番号(大阪) 06-6365-3014
第二本社郵便番号 163-0727
第二本社所在地 東京都新宿区西新宿2丁目7番1号(新宿第一生命ビルディング 23F)
第二本社電話番号 03-3347-9621
設立 1959年10月1日
資本金 165億3,348万円
従業員 3,460名(連結 2024年3月)
 441名(単体 2024年3月)
売上高 1,302億円(連結 2024年3月期)
 636億円(単体 2024年3月期)
事業所 本    社/大阪本社
本    部/東京本部
事 業 所/関東事業所、滋賀事業所、天理事業所
研 究 所/基礎研究所(奈良県)
本社 株式 東証プライム市場
本社 株主構成 積水化学工業(株) 21.72%
日本マスタートラスト信託銀行(株) 7.11%
第一生命保険(株) 4.34% 

(2024年3月期)
本社 主取引銀行 (株)三菱UFJ銀行、農林中央金庫、(株)りそな銀行
関連会社 (株)積水化成品北海道、(株)積水化成品東北、(株)積水化成品東部、(株)積水化成品ウレタン、(株)積水化成品関東、(株)積水化成品群馬、(株)積水化成品埼玉、湘南積水工業(株)、(株)積水化成品ヤマキュウ、(株)積水化成品中部、(株)積水化成品近江、(株)積水化成品滋賀、(株)積水化成品堺、(株)積水化成品関西、(株)積水化成品天理、(株)積水化成品西部、(株)積水化成品大分、(株)積水化成品沖縄

Sekisui Kasei Korea Co., Ltd.、台湾積水化成品股分有限公司、天津積水化成品有限公司、積水化成品(蘇州)科技有限公司、積水化成品(上海)国際貿易有限公司、積水化成品(上海)精密塑料有限公司、積水化成品(香港)有限公司、PT.Sekisui Kasei Indonesia、Sekisui Kasei (Thailand) Co.,Ltd.、Sekisui Kasei U.S.A.,Inc.、Sekisui Kasei Mexico S.A. de C.V.、Sekisui Kasei Europe B.V
Proseat Europe GmbH
Proseat GmbH & Co. KG、Proseat Schwarzheide GmbH、Proseat SAS、Proseat Foam Manufacturing, S.L.U.、Proseat Mlada Boleslav s.r.o.、Proseat Sp.zo.o
平均年齢 45.4歳 (2024年3月31日時点)
平均勤続年数 19.2年 (2024年3月31日時点)
平均給与 7,025千円
沿革
  • 1959年
    • 積水スポンジ工業(株)設立。発泡性ポリスチレンビーズや塩ビ発泡事業に着手。
  • 1960年
    • 発泡性ポリスチレンビーズの製造、販売を開始。
  • 1961年
    • 本社事務所を大阪市北区に移転。
  • 1962年
    • 発泡ポリスチレンシートの製造、販売を開始。
  • 1964年
    • 大阪証券取引所市場第2部に上場。
  • 1966年
    • 奈良県天理市に天理工場(現、株式会社積水化成品天理)設立。発泡ポリスチレンシートの製造を開始。
  • 1971年
    • 大手家電メーカーと共同で発泡スチロールの回収リサイクルを開始。
  • 1974年
    • ポリエチレン・ポリスチレン複合樹脂発泡体(ピオセラン)を開発。
  • 1978年
    • 東京・大阪両証券取引所市場第一部に指定。
  • 1985年
    • アクリル系微粒子ポリマー(テクポリマー)の販売開始。
      発泡ポリスチレン利用の土木工法(EPS土木工法)を開発。
  • 1993年
    • 機能性高分子ゲル(テクノゲル)の販売開始。
  • 2003年
    • 各工場組織を分社独立化し、連結経営体制を強化。
  • 2004年
    • 株式会社積水化成品山口(現、株式会社積水化成品西部)を設立。
      積水化成品(上海)国際貿易有限公司、天津積水化成品有限公司を設立。
  • 2007年
    • Sekisui Plastics Europe B.V.(現、Sekisui Kasei Europe B.V.)を設立。
      積水化成品(蘇州)科技有限公司を設立。
      積友商事株式会社(現、Sekisui Kasei Korea Co., Ltd.)を設立。
  • 2009年
    • サンポリマー株式会社の発泡ポリスチレンシート事業を譲り受け、株式会社積水化成品埼玉を設立。
      当社創立50周年を迎え「積水化成品グループ100年ビジョン」を策定。
  • 2012年
    • 中部支店および中部地区のグループ会社販売拠点を統合し、株式会社積水化成品中部を設立。
      Sekisui Plastics (Thailand) Co., Ltd.(現、Sekisui Kasei Thailand Co., Ltd.)を設立。
  • 2014年
    • CFRP複合発泡成形体「ST-LAYER」を開発。関東地区のグループ会社拠点を統合し、株式会社積水化成品東部を設立。
  • 2015年
    • Sekisui Plastics Mexico S.A. de C.V.(現、Sekisui Kasei Mexico S.A. de C.V.)を設立。
  • 2019年
    • 欧州の自動車部材サプライヤーであるProseatグループの株式等取得を完了。 熱可塑性エラストマービーズ発泡体「エラスティル」の販売を開始。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 19.2
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 15.2時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15.1
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 18 4 22
    取得者 16 4 20
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    88.9%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 5.4%
      (202名中11名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、階層別研修、キャリア強化研修、管理職育成塾、工場研修 等
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得支援、通信教育支援、外部講習会受講支援、自立型英会話学習(WEB英会話)等
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
TOEIC IPテスト 等

採用実績

採用実績(学校)

北海道大学、東北大学、山形大学、長岡技術科学大学、宇都宮大学、茨城大学、東京大学、早稲田大学、慶應義塾大学、青山学院大学、明治大学、法政大学、日本大学、東京農工大学、東京理科大学、東京電機大学、多摩美術大学、千葉大学、千葉工業大学、群馬大学、静岡大学、名古屋工業大学、信州大学、岐阜大学、金沢大学、金沢工業大学、福井大学、三重大学、滋賀大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都府立大学、同志社大学、立命館大学、奈良女子大学、大阪大学、大阪府立大学、大阪市立大学、大阪工業大学、関西大学、関西学院大学、龍谷大学、近畿大学、和歌山大学、神戸大学、兵庫県立大学、鳥取大学、岡山大学、岡山理科大学、広島大学、山口大学、徳島大学、愛媛大学、九州大学、九州工業大学、福岡女子大、熊本大学

採用実績(人数)          2020年 2021年 2022年 2023年 2024年 2025年(仮)
--------------------------------------------------------------------------------
研究・技術系     4名   3名   5名   6名   3名   5名
事務・営業系     5名   3名   4名   4名   4名   2名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 4 3 7
    2023年 8 2 10
    2022年 7 2 9
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 7 0 100%
    2023年 10 1 90.0%
    2022年 9 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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