最終更新日：2025/5/9

(株)東京ソイルリサーチ

業種

建設コンサルタント
建築設計
設備工事・設備設計
建設
専門コンサルティング

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1億6,500万円

売上高: 55億円(2024年12月実績)

従業員: 258人(2025年4月1日実績)

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

「地盤調査のリーディングカンパニー」自然災害から日本全国を守り、地方創生のため、社会貢献度の高い仕事をしています！

会社紹介記事

地盤・建物調査のエキスパートとして各方面から高い評価を得ている当社。国際特許を取得するなど、技術に裏打ちされた数々の実績は技術力の高さの証明です 100年企業を目指し、挑戦意欲と活力に満ち溢れた若手社員が活躍しています

: 地盤・建物調査のエキスパートとして各方面から高い評価を得ている当社。国際特許を取得するなど、技術に裏打ちされた数々の実績は技術力の高さの証明です

: 100年企業を目指し、挑戦意欲と活力に満ち溢れた若手社員が活躍しています

自然災害に負けない社会づくりを目指し、組織力向上と次世代育成に力を入れています

次世代を担う社員のために、働きやすい環境づくりに取り組んでいます	「土壌」の意味を持つ「Soil」を社名に掲げる私たちは、構造物を設計する上で必要な地質調査を主体とする事業を展開しています。近年、広範囲における集中豪雨や超大型台風などの気候変動が加速するとともに、地震活動期に入ったと言われる日本においては、地盤の緩みなども大きなリスクに挙げられ、地質調査や耐震技術の専門家である当社に、数千件を数える依頼が寄せられています。日本有数の大型動的試験装置などを擁する充実した設備環境や多様な業種登録によって、地質調査から地震動解析、建物補強設計まで一貫して対応できる体制こそ私たちの強み。スーパーゼネコンや大手設計会社をはじめとする、民間企業300社と半世紀にわたり培ってきた信頼関係も支えとなり、創業以来60年近く安定した経営を継続し、人々の安心安全な暮らしに貢献しています。 ◆新しい時代に向けた経営基盤強化と働きやすい環境づくりを推進中　　経営基盤の強化をはかるため、より一層社員育成の強化を推進できる　　体制を整えています。　　また、100年企業を目指し、次世代育成のために次のような　　働きやすい環境づくりにも力を入れています。　　●子育てを行う社員の仕事と家庭生活の両立支援　　●柔軟な働き方を可能にするスライド勤務制度の導入　　●有給休暇の取得促進（高い部署では100％、全社平均は69％）　　顧客企業や協力会社との信頼関係だけでなく、　　社員との信頼関係強化も推進し、働きやすい環境を整備することで　　組織力の強化を進めています。当社業務関連ワード建設コンサルタント/地盤調査/地質調査/土壌調査/現場管理/報告書作成/ 環境調査/防災/土木設計/斜面防災/擁壁調査/測量/ボーリング/構造設計/ 建物調査/構造調査/耐震設計/新築設計/地震波/地震波解析

次世代を担う社員のために、働きやすい環境づくりに取り組んでいます

「土壌」の意味を持つ「Soil」を社名に掲げる私たちは、
構造物を設計する上で必要な地質調査を主体とする事業を展開しています。
近年、広範囲における集中豪雨や超大型台風などの気候変動が加速するとともに、
地震活動期に入ったと言われる日本においては、地盤の緩みなども大きなリスクに挙げられ、
地質調査や耐震技術の専門家である当社に、数千件を数える依頼が寄せられています。

日本有数の大型動的試験装置などを擁する充実した設備環境や多様な業種登録によって、
地質調査から地震動解析、建物補強設計まで一貫して対応できる体制こそ私たちの強み。
スーパーゼネコンや大手設計会社をはじめとする、
民間企業300社と半世紀にわたり培ってきた信頼関係も支えとなり、
創業以来60年近く安定した経営を継続し、人々の安心安全な暮らしに貢献しています。

◆新しい時代に向けた経営基盤強化と働きやすい環境づくりを推進中

　　経営基盤の強化をはかるため、より一層社員育成の強化を推進できる
　　体制を整えています。
　　また、100年企業を目指し、次世代育成のために次のような
　　働きやすい環境づくりにも力を入れています。

　　●子育てを行う社員の仕事と家庭生活の両立支援
　　●柔軟な働き方を可能にするスライド勤務制度の導入
　　●有給休暇の取得促進（高い部署では100％、全社平均は69％）

　　顧客企業や協力会社との信頼関係だけでなく、
　　社員との信頼関係強化も推進し、働きやすい環境を整備することで
　　組織力の強化を進めています。

当社業務関連ワード
建設コンサルタント/地盤調査/地質調査/土壌調査/現場管理/報告書作成/
環境調査/防災/土木設計/斜面防災/擁壁調査/測量/ボーリング/構造設計/
建物調査/構造調査/耐震設計/新築設計/地震波/地震波解析

会社データ

事業内容	■地盤調査/地質調査 ■地盤解析 ■地震動解析 ■土壌環境調査・保全 ■構造物調査設計 ■構造物の耐震診断調査/補強設計 ■新築建物の構造設計 ■測量 ■土木設計/斜面・擁壁調査 ■計測/観測【登録・許可事項】 ◇建設コンサルタント登録（河川、砂防及び海岸・海洋部門、道路部門、　地質部門、土質及び基礎部門、鋼構造及びコンクリート部門）　 ◇地質調査業者登録 ◇測量業者登録 ◇一級建築士事務所登録（東京都、茨城県、神奈川県、大阪府、兵庫県） ◇建設業大臣許可（とび・土工工事業、さく井工事業） ◇計量証明事業東京都登録（音圧レベル、振動加速度レベル） ◇「土壌汚染対策法」指定調査機関地質調査は、土木構造物や建築物を築造する上で欠かせない地下の情報を提供する仕事です。全てが生活基盤を支える事業であり、地域や社会への貢献を実感することができます

事業内容

■地盤調査/地質調査
■地盤解析
■地震動解析
■土壌環境調査・保全
■構造物調査設計
■構造物の耐震診断調査/補強設計
■新築建物の構造設計
■測量
■土木設計/斜面・擁壁調査
■計測/観測

【登録・許可事項】
◇建設コンサルタント登録（河川、砂防及び海岸・海洋部門、道路部門、
　地質部門、土質及び基礎部門、鋼構造及びコンクリート部門）　
◇地質調査業者登録
◇測量業者登録
◇一級建築士事務所登録（東京都、茨城県、神奈川県、大阪府、兵庫県）
◇建設業大臣許可（とび・土工工事業、さく井工事業）
◇計量証明事業東京都登録（音圧レベル、振動加速度レベル）
◇「土壌汚染対策法」指定調査機関

地質調査は、土木構造物や建築物を築造する上で欠かせない地下の情報を提供する仕事です。全てが生活基盤を支える事業であり、地域や社会への貢献を実感することができます

本社郵便番号	152-0021
本社所在地	東京都目黒区東が丘2-11-16
本社電話番号	03-3410-7221
設立	1966（昭和41）年4月7日
資本金	1億6,500万円
従業員	258人(2025年4月1日実績)
売上高	55億円(2024年12月実績)
社員を大切にする各種制度	★透明性のある給与制度★ 　等級制度を用いて各等級に課される役割や業務内容を明確にし、　人事評価によって昇給額や賞与額を決定することで　透明性の高い給与制度を運用しています　【モデル年収例】※各種条件に基づき試算のため実際と異なる場合があります　　30歳‥3等級 (主　任) 月額295,000円　年収　5,190,000円　　34歳‥4等級 (係　長) 月額333,000円　年収　5,847,000円　　42歳‥5等級 (課　長) 月額492,500円　年収　7,750,000円　　47歳‥6等級 (部　長) 月額589,500円　年収　9,094,000円　　55歳‥7等級 (本部長) 月額604,500円　年収　9,814,000円 ★光熱費も会社が負担する借上げ社宅制度※★ 　実家から通勤できない事業所に配属となった場合には、単身者を条件として　3年間、借上げ社宅の貸与を行っています。物価や光熱費が高騰している今、　関東の場合は家賃と水道光熱費を合わせて9万円近くの補助となり、若手社員　に特に手厚い制度です。　※借上げ社宅制度‥会社が契約をした一般賃貸物件を社員に貸与する制度 ★多種多様な技能手当※★ 　技術士(5万円/月)、一級建築士(3万円/月)、地質調査技士(8千円/月)といった　技術系の技能資格をはじめ、TOEIC、情報処理技術者など50種類近くの　多種多様な資格に対し技能手当を支給しています。　資格取得に向け講習会費を補助するなど会社が全面的にバックアップし、　スキルアップを目指す社員の頑張りに応えています。　※定年後の再雇用時も同額を支給 ★ビジネススキル研修制度★ 　社員の社会人としての成長を大切に考え、ビジネス基礎力を高めるための　外部研修制度を導入し、新入社員から管理職まで、OJTでは学べないビジネス　スキルの向上に取り組んでいます。 - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - 上記以外にも、有給休暇や育児休業の取得推進など働き方改革に注力し、「社員の働きやすい環境づくり」「人材の育成」をテーマに掲げています。また、熱中症を防ぐためのファン付き空調服を導入するなど、現場に従事する社員の声によって実現したことも多数あります。
資格保有者一覧	博士・・・・・・・・・2人技術士・・・・・・・・42人 RCCM・・・・・・・・・16人一級建築士・・・・・・20人構造設計一級建築士・・9人地質調査技士・・・・・80人環境計量士・・・・・・2人測量士・・・・・・・・12人一級土木施工管理技士・37人ほか　（2024年9月30日付）
平均年齢	45歳(2025年4月1日実績)
平均勤続年数	15年(2025年4月1日実績)
事業所	■本社・構造調査設計事業部東京都目黒区東が丘2-11-16 ■支店東京／東京都目黒区札幌／北海道札幌市東北／宮城県仙台市横浜／神奈川県横浜市名古屋／愛知県名古屋市関西／大阪府吹田市広島／広島県広島市九州／福岡県福岡市 ■営業所北関東、千葉、新潟、茨城、川崎、相模原、藤沢、金沢、神戸、岡山、鹿児島、沖縄 ■試験所つくば総合試験所／茨城県つくば市
関連会社	(株)土質基礎研究所
主な取引先	清水建設(株)、(株)竹中工務店、鹿島建設(株)、独立行政法人都市再生機構、国土交通省
関連ワード	建設コンサルタント/地盤調査/地質調査/土壌調査/現場管理/報告書作成/環境調査/防災/土木設計/斜面防災/擁壁調査/測量/ボーリング/構造設計/建物調査/構造調査/耐震設計/新築設計/地震波/地震波解析

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 16.1時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.9日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	2名	2名	4名
取得者	2名	2名	4名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり【新入社員研修】入社後約1か月間は関東近郊で基本研修や技術研修を行います。当社の業務内容をはじめ、業界や地盤調査についての基礎的な知識など幅広く学んでいただきます。【教育プログラム制度】　社会人15年目までを対象とした当社独自のプログラムを通して、会社や先輩のサポートのもと、可視化された目標を目指して着実にスキルアップしていくことが可能です。
自己啓発支援制度	制度あり【ビジネススキル研修制度】新入社員に限らず管理職就任までの間、全社員にビジネススキル研修を受けていただく制度です。基本的なビジネスマナーから業務効率化や経営管理といった専門的な内容まで、数多くの研修が用意されており、社会人としての知識を身に付けることが可能です。
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞秋田大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪工業大学、神奈川大学、関西大学、近畿大学、熊本大学、神戸大学、芝浦工業大学、千葉大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、長岡技術科学大学、日本大学、弘前大学、法政大学、山口大学、横浜国立大学、立命館大学＜大学＞秋田大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、大阪工業大学、岡山理科大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関東学院大学、北里大学、北見工業大学、九州産業大学、京都大学、共立女子大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、工学院大学、高知大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、信州大学、崇城大学、千葉大学、中央大学、中部大学、東海大学、東京都市大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東京農業大学、東洋大学、長岡技術科学大学、奈良大学、日本大学、日本工業大学、弘前大学、広島工業大学、福岡大学、文教大学、法政大学、北海道教育大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、ものつくり大学、山口大学、立教大学、立命館アジア太平洋大学、立正大学＜短大・高専・専門学校＞鹿児島工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2024年 3名 2023年 2名 2022年 5名　 2021年 2名 2020年 5名

採用実績（学校）

＜大学院＞
秋田大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪工業大学、神奈川大学、関西大学、近畿大学、熊本大学、神戸大学、芝浦工業大学、千葉大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、長岡技術科学大学、日本大学、弘前大学、法政大学、山口大学、横浜国立大学、立命館大学
＜大学＞
秋田大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、大阪工業大学、岡山理科大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関東学院大学、北里大学、北見工業大学、九州産業大学、京都大学、共立女子大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、工学院大学、高知大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、信州大学、崇城大学、千葉大学、中央大学、中部大学、東海大学、東京都市大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東京農業大学、東洋大学、長岡技術科学大学、奈良大学、日本大学、日本工業大学、弘前大学、広島工業大学、福岡大学、文教大学、法政大学、北海道教育大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、ものつくり大学、山口大学、立教大学、立命館アジア太平洋大学、立正大学
＜短大・高専・専門学校＞
鹿児島工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校