最終更新日：2025/4/17

マリンフーズ(株)【双日グループ】

業種

食品
商社（食品・農林・水産）
給食・デリカ・フードビジネス
農林・水産

基本情報

本社: 東京都

資本金: 18億3,330万円

売上高: 863億円（単体/2024年3月期）

従業員: 1,618名 (グループ計/2024年3月現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

～おいしい！で世界を豊かに～　寿司種世界一への挑戦！海外事業積極的に展開中！

企業のここがポイント

やりがい

生きていくために必要な”食”を世界中へお届けすることで、食を通して社会に貢献することができます。
制度・働き方

業界の川上（調達）～川中（生産）～川下（販売）の一貫した事業展開で、食の安心安全も追及しています。
製品・サービス力

業務用品を中心に展開している当社、なんといっても強みは寿司ネタ！日本国内トップクラスのシェアです。

会社紹介記事

安全・安心な食品づくりを続けることにより、より一層お客様からの信頼を広げていきます。多様な食生活になくてはならない『存在感ある水産総合食品企業』を目指します。常に新しい情報にアンテナを張り、お客様との連携を図って消費者のニーズを引き出し、提案していきます。「食」を通じてたくさんのお客様と出会うことができます。

: 安全・安心な食品づくりを続けることにより、より一層お客様からの信頼を広げていきます。多様な食生活になくてはならない『存在感ある水産総合食品企業』を目指します。

: 常に新しい情報にアンテナを張り、お客様との連携を図って消費者のニーズを引き出し、提案していきます。「食」を通じてたくさんのお客様と出会うことができます。

「人」と「人」との信頼関係を礎に、社会貢献型企業を目指す

当社は水産物の製造・販売を50年以上にわたり拡大してきました。『安全・安心を基に新鮮でおいしい海の幸を味わって頂きたい』という精神でチャレンジし続けています。	■様々な強みを擁し業界を牽引マリンフーズは、食品メーカー×水産商社として、様々なシーフードビジネスを展開しています。特に日本の食文化の一つでもある”寿司”に関しては非常に力を入れており、寿司ネタの提案・導入においては他の追随を許さないほど。さらには約4,000アイテムの取扱商品を有し、多くのお客様に合わせて商材を提案できるという強みもあります。シーフードビジネス業界の川上事業から川下事業まで一貫した体制があるからこそ、私たちには現場の声を反映した商品を製造できる自負があります。加えて拠点も全国にあるため、お客様に合わせた地域密着型の提案が行えます。これが当社の商品が、大型スーパーマーケットから個人商店まで幅広い信頼を得ている理由です。 ■双日グループの一員としての新展開 2022年春～、マリンフーズは双日グループの一員となり、新たに生まれ変わりました。現在の事業に加え、今後は原料の供給力を高めるだけではなく、外食や海外販売チャネルの開拓による事業拡大も視野に入れています。そうした状況を踏まえ、私たちは多角的な未来戦略を掲げました。特に、双日グループの強みを活かした販売市場攻略（東南アジア、米国等）、EC・TVショッピング等の国内チャネルの攻略など、よりグローバルで幅広い展開に注力していきます。さらにはこれまでのベトナムに加え、2023年からは、チリにおけるウニ等の水産加工品の生産拠点拡充や、チリ近海で水揚げされる水産原料の調達力強化のため、MFチリの事業を開始。安定した水産原料及び水産加工品の調達・生産は重要な課題となっているため、その取り組みを推進していきます。 ■信頼関係を礎に、社会貢献を推進私たちのビジネスは業務用商品が中心であり、消費者に直接販売するわけではありません。しかし、スーパーマーケットや外食店の先には多くの消費者の存在があり、当社が提供する商品を日常的に楽しんでくれています。その構図は、人と人との信頼関係で成り立っているといっても過言ではないでしょう。さらに、持続可能社会への貢献をテーマに、ISO9001の認証範囲拡大、持続可能な漁業・養殖認証（ASC、MSC、MEL）商品の取扱拡充等、環境や品質に配慮し社会課題の解決に取り組むなど、私たちの事業は社会的にも貢献度が高く、新技術導入や製造工程見直しによる環境負荷低減の面でも、社会に役立つ企業でありたいと願っています。

当社は水産物の製造・販売を50年以上にわたり拡大してきました。『安全・安心を基に新鮮でおいしい海の幸を味わって頂きたい』という精神でチャレンジし続けています。

■様々な強みを擁し業界を牽引
マリンフーズは、食品メーカー×水産商社として、様々なシーフードビジネスを展開しています。特に日本の食文化の一つでもある”寿司”に関しては非常に力を入れており、寿司ネタの提案・導入においては他の追随を許さないほど。さらには約4,000アイテムの取扱商品を有し、多くのお客様に合わせて商材を提案できるという強みもあります。
シーフードビジネス業界の川上事業から川下事業まで一貫した体制があるからこそ、私たちには現場の声を反映した商品を製造できる自負があります。加えて拠点も全国にあるため、お客様に合わせた地域密着型の提案が行えます。これが当社の商品が、大型スーパーマーケットから個人商店まで幅広い信頼を得ている理由です。

■双日グループの一員としての新展開
2022年春～、マリンフーズは双日グループの一員となり、新たに生まれ変わりました。現在の事業に加え、今後は原料の供給力を高めるだけではなく、外食や海外販売チャネルの開拓による事業拡大も視野に入れています。
そうした状況を踏まえ、私たちは多角的な未来戦略を掲げました。特に、双日グループの強みを活かした販売市場攻略（東南アジア、米国等）、EC・TVショッピング等の国内チャネルの攻略など、よりグローバルで幅広い展開に注力していきます。さらにはこれまでのベトナムに加え、2023年からは、チリにおけるウニ等の水産加工品の生産拠点拡充や、チリ近海で水揚げされる水産原料の調達力強化のため、MFチリの事業を開始。安定した水産原料及び水産加工品の調達・生産は重要な課題となっているため、その取り組みを推進していきます。

■信頼関係を礎に、社会貢献を推進
私たちのビジネスは業務用商品が中心であり、消費者に直接販売するわけではありません。しかし、スーパーマーケットや外食店の先には多くの消費者の存在があり、当社が提供する商品を日常的に楽しんでくれています。その構図は、人と人との信頼関係で成り立っているといっても過言ではないでしょう。
さらに、持続可能社会への貢献をテーマに、ISO9001の認証範囲拡大、持続可能な漁業・養殖認証（ASC、MSC、MEL）商品の取扱拡充等、環境や品質に配慮し社会課題の解決に取り組むなど、私たちの事業は社会的にも貢献度が高く、新技術導入や製造工程見直しによる環境負荷低減の面でも、社会に役立つ企業でありたいと願っています。

会社データ

事業内容	■水産加工食品の製造・販売 ■水産原料の輸入・販売シーフードビジネスに特化している当社。海の幸を世界中から調達し、製造から販売まで一貫して手掛けることで、高品質な「安全・安心・おいしい」をお届けしています。

本社郵便番号	106-0032
本社所在地	東京都港区六本木三丁目1番1号六本木ティーキューブ10階
本社電話番号	03-5545-6100（平日8:30～17:30）
設立	1964年10月
資本金	18億3,330万円
従業員	1,618名 (グループ計/2024年3月現在）
売上高	863億円（単体/2024年3月期）
事業所	北海道・青森県・岩手県・宮城県・福島県・茨城県・栃木県・埼玉県・千葉県・東京都・神奈川県・新潟県・石川県・福井県・長野県・岐阜県・静岡県・愛知県・三重県・京都府・大阪府・兵庫県・和歌山県・岡山県・広島県・山口県・香川県・愛媛県・高知県・福岡県・長崎県・熊本県・大分県・宮崎県・鹿児島県・沖縄県
関連会社	釧路丸水(株)、MFベトナム（MF Vietnam Ltd.）、MFチリ（MF Chile SpA）
平均年齢	42.10歳（2023年度）
沿革	1964(昭和39)年東京都中央区築地において発足。海外水産原料の開発輸入を開始 1972(昭和47)年東京工場建設（東京都調布市） 1977(昭和52)年東京第二工場建設 1981(昭和56)年日本ハム(株)100%出資により日本ハムグループに加わり水産部門を担う 1986(昭和61)年本社を東京都港区芝浦3丁目13番1号に移転原料輸入部門を原料部として独立三重県一志郡（現津市）に三重工場建設 1988(昭和63)年本社営業部を開設 1991(平成3)年三重工場に排水処理設備増設 1993(平成5)年三重総合配送センター開設三重自動ラック冷凍冷蔵庫建設 1996(平成8)年東京中央卸売市場大田市場売買参加権取得 1999(平成11)年三重工場に食材パックセンター1棟増設 2007(平成19)年本社を東京都品川区大崎二丁目1番1号に移転 2008(平成20）年本社機構改革、本部制を導入愛媛県宇和島市に共同出資会社「宇和海マリンファーム(株)」を設立 2011(平成23)年東京都中央区卸売市場築地市場売買参加権取得 2012(平成24)年「宇和海マリンファーム(株)」を完全子会社化 2013(平成25)年「釧路丸水(株)」設立 2014(平成26)年三重工場にてISO9001の認証を取得「マリンフーズ(株)」創立50周年を迎える 2016(平成28)年タンニャットマリンファームに出資し、ベトナムでのエビ養殖事業に参入三重工場に超高圧処理装置を導入 2018(平成30)年アクアマリンファームに出資し、タイ王国でのエビ養殖事業に参入 2019(平成31)年 (株)宝幸より水産商事事業及び冷凍食品事業の一部を譲受 2019(令和元)年ＭＦベトナム設立　寿司種の海外加工事業に着手本社にてISO9001の認証を取得 2021(令和3)年宇和海マリンファーム(株)を合併ウラジオストク事務所開設 2022(令和4)年日本ハム(株)が株式譲渡により、双日(株)100%の子会社となる MFチリ設立海外協力会社NHフーズチリより、MFチリがチリにおける水産事業を譲受 2023(令和5)年本社を東京都港区六本木3丁目1番1号に移転 2024(令和6)年ホーチミン事務所開設

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.2年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 10時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、若年層研修、階層別研修　そのほか
自己啓発支援制度	制度あり通信教育修了者に対する補助
メンター制度	制度ありトレーナー制度導入
キャリアコンサルティング制度	制度あり有/適宜面談実施
社内検定制度	制度あり業務に関する検定適宜実施

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞麻布大学、鹿児島大学、関西大学、北里大学、九州大学、九州工業大学、杏林大学、神戸大学、埼玉大学、成蹊大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京農業大学、東京農工大学、東京薬科大学、日本大学、福井県立大学、北海道大学、横浜国立大学、横浜市立大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、青森大学、青山学院大学、旭川大学、麻布大学、亜細亜大学、石巻専修大学、愛媛大学、桜美林大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪商業大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山商科大学、岡山理科大学、香川大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、川村学園女子大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、畿央大学、北九州市立大学、北里大学、九州共立大学、九州国際大学、九州産業大学、京都産業大学、京都女子大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、県立広島大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸学院大学、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、作新学院大学、産業能率大学、至学館大学、四国学院大学、静岡大学、静岡産業大学、島根大学、十文字学園女子大学、淑徳大学、城西国際大学、昭和女子大学、女子栄養大学、水産大学校、椙山女学園大学、駿河台大学、聖学院大学、成蹊大学、聖徳大学、西南学院大学、西武文理大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大東文化大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、帝京大学、帝京平成大学、天理大学、東海大学、東海学園大学、東京海洋大学、東京家政大学、東京家政学院大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京都市大学、東京農業大学、同志社大学、同志社女子大学、東北学院大学、東北福祉大学、東洋大学、獨協大学、富山大学、長崎大学、長野大学、名古屋大学、名古屋経済大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、名古屋文理大学、南山大学、二松学舎大学、日本大学、日本獣医生命科学大学、日本女子大学、日本女子体育大学、日本体育大学、梅花女子大学、白鴎大学、兵庫県立大学、広島大学、広島経済大学、広島文化学園大学、フェリス女学院大学、福井工業大学、福岡大学、福島大学、福山大学、富士大学、佛教大学、文教大学、法政大学、放送大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、三重大学、宮城大学、宮崎大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、桃山学院大学、山形大学、山口大学、山梨学院大学、横浜国立大学、酪農学園大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、早稲田大学、和洋女子大学＜短大・高専・専門学校＞愛知産業大学短期大学、静岡英和学院大学短期大学部、聖徳大学短期大学部、北海道武蔵女子短期大学、目白大学短期大学部＜大学＞三重中京大学、聖トマス大学、クイーンズランド大学、セントラルワシントンユニバーシティ＜短大/高専/専門学校＞東洋女子短期大学もっと見る
採用実績（人数）	2023年　27名入社（総合職） 2024年　37名入社（総合職・技術職） 2025年　22名入社予定（総合職・技術職）

採用実績（学校）

＜大学院＞
麻布大学、鹿児島大学、関西大学、北里大学、九州大学、九州工業大学、杏林大学、神戸大学、埼玉大学、成蹊大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京農業大学、東京農工大学、東京薬科大学、日本大学、福井県立大学、北海道大学、横浜国立大学、横浜市立大学
＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、青森大学、青山学院大学、旭川大学、麻布大学、亜細亜大学、石巻専修大学、愛媛大学、桜美林大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪商業大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山商科大学、岡山理科大学、香川大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、川村学園女子大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、畿央大学、北九州市立大学、北里大学、九州共立大学、九州国際大学、九州産業大学、京都産業大学、京都女子大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、県立広島大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸学院大学、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、作新学院大学、産業能率大学、至学館大学、四国学院大学、静岡大学、静岡産業大学、島根大学、十文字学園女子大学、淑徳大学、城西国際大学、昭和女子大学、女子栄養大学、水産大学校、椙山女学園大学、駿河台大学、聖学院大学、成蹊大学、聖徳大学、西南学院大学、西武文理大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大東文化大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、帝京大学、帝京平成大学、天理大学、東海大学、東海学園大学、東京海洋大学、東京家政大学、東京家政学院大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京都市大学、東京農業大学、同志社大学、同志社女子大学、東北学院大学、東北福祉大学、東洋大学、獨協大学、富山大学、長崎大学、長野大学、名古屋大学、名古屋経済大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、名古屋文理大学、南山大学、二松学舎大学、日本大学、日本獣医生命科学大学、日本女子大学、日本女子体育大学、日本体育大学、梅花女子大学、白鴎大学、兵庫県立大学、広島大学、広島経済大学、広島文化学園大学、フェリス女学院大学、福井工業大学、福岡大学、福島大学、福山大学、富士大学、佛教大学、文教大学、法政大学、放送大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、三重大学、宮城大学、宮崎大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、桃山学院大学、山形大学、山口大学、山梨学院大学、横浜国立大学、酪農学園大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、早稲田大学、和洋女子大学
＜短大・高専・専門学校＞
愛知産業大学短期大学、静岡英和学院大学短期大学部、聖徳大学短期大学部、北海道武蔵女子短期大学、目白大学短期大学部

＜大学＞三重中京大学、聖トマス大学、クイーンズランド大学、セントラルワシントンユニバーシティ
＜短大/高専/専門学校＞東洋女子短期大学

採用実績（人数）

2023年　27名入社（総合職）
2024年　37名入社（総合職・技術職）
2025年　22名入社予定（総合職・技術職）

過去3年間の新卒採用者数（男女別）