最終更新日:2025/7/27

(株)JPF

業種

  • 各種ビジネスサービス・BPO
  • スポーツ・レジャー用品(メーカー)
  • イベント・興行
  • レジャーサービス
  • 放送

基本情報

本社
東京都
資本金
3,000万円
売上高
71億2,400万円(2019年3月期)
従業員
759名(2024年1月現在)※グループ含

スポーツの未来を創造する #自転車競技 #バスケ #マリンスポーツ #体育会系活躍中

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企業のここがポイント

  • 職場環境

    充実した休暇制度の他、産休・育児休暇取得実績があり、平均残業時間は月20時間以内です。

  • 安定性・将来性

    競輪場を中心としたサイクルスポーツの普及・強化事業から、地域の活性化・発展へ長く携わります。

会社紹介記事

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世界的なスポーツの祭典では、正式種目として人気が高い自転車競技。競輪にととまらずマウンテンバイク、BMXなど、サイクルスポーツ全体の発展に貢献しています!
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競技用ドーム「TIPSTAR DOME CHIBA」ではエンタメ×スポーツをテーマに、ライブ会場のような演出を取り入れて多くの方を楽しませるなど、業界初の試みをおこなっています!

競輪場を中心としたサイクルスポーツの普及・強化事業から、地域の活性化・発展へ!

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当社は 1949 年に創業し、長く競輪に携わってきました。ゴールで使用する写真判定業務から始まり、放送業務や競輪場のトータルマネジメントなど多岐に渡る業務を行っております。近年では競輪場を中心としたサイクルスポーツの普及・強化事業から、地域の活性化・発展を目指して農業や他のスポーツにも注目し事業に取り組んでいます。
現在 JPF では、当社で運営を行っている競輪場を中心に地域活性化とサイクルスポーツを日本のメジャースポーツにしていくための活動に力を入れています。なぜサイクルスポーツなのか?と思われる方もいるかもしれません。この理由として、サイクルスポーツ(自転車競技)は法律上スポーツベッティングが許されている競技であり、スポーツベッティングで得た売上をスポーツ振興に使えるからです。更に、日本は世界一多くのトラック競技場を有している国です。現状ある施設や環境を活かして、競輪選手を始めとした自転車競技選手のステータス向上を目指し、サイクルスポーツを盛り上げ、日本のスポーツ発展につなげていきたいと考えています。

最後に、当社で働く社員には新しいことにどんどん挑戦していくことを望んでいます。サイクルスポーツを日本のメジャースポーツにしていくため、公営競技のあるべき理想とは何かを常に考えながら、自ら行動を起こすことを私自身やってきました。社員や関わる全ての方には、失敗を恐れず新しいことにチャレンジしていくマインドを常に持ってもらい、周囲に良い影響を与えていってほしいと思っています。

株式会社 JPF 
代表取締役
渡辺 俊太郎

会社データ

事業内容
【公営競技の運営、開催業務の受託及び事業再生コンサルティング】
 公営競技全般に関わる当社の特徴を活かし、
 企画・運営からリスクマネジメントまできめの細かいサービスを提供します。
 地域社会への貢献・地域住民との共生を前提に、集客および売上向上を実現
 する運営体制を構築、同時にコスト構造の見直しによって、 確実に収益を
 確保します。

【各種イベントの企画、制作、運営、管理】
【広告、宣伝に関する企画並びに制作・販売】
【飲食店の企画・運営】
 地域貢献をスポーツ振興へとつなげる活性化施策に取り組みつつ、
 常にお客様の立場に立ち、より多くのファンを惹きつけるアイディアを
 様々なかたちで具現化します。
 また、公営競技の活性化を目指して、既存の価値観にとらわれない幅広い
 イベントを実施します。

【公営競技及びアマチュア競技の着順判定写真撮影業務】
【審判業務用VTRの撮影・録画・放映業務】
 当社は昭和25年にスリットカメラを開発して以来、フィニッシュの瞬間を
 正確にとらえる技術を磨き続けてきました。
 さまざまな映像機器やシステム機器を駆使して、
 徹底した正確性が要求される公営競技の判定業務をサポートしています。

【インターネット等のネットワークシステムを利用した通信販売】
【公園、公共施設等の管理運営業務及びコンサルタント業務】
【スポーツ施設、遊戯施設の企画、運営、調査、設計並びにこれに関する
 コンサルティング業務】
 その他上記に付随する事業を様々展開しております

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本社郵便番号 102-0071
本社所在地 東京都千代田区富士見2-4-11
本社電話番号 03-3265-4851
設立 1957年9月3日
資本金 3,000万円
従業員 759名(2024年1月現在)※グループ含
売上高 71億2,400万円(2019年3月期)
代表者 代表取締役 渡辺 俊太郎
事業所・事務所 ■本社
東京都千代田区富士見2-4-11

■富山事業所
富山県富山市岩瀬池田町8-2(富山競輪場内)

■PIST6千葉事業所
千葉県千葉市中央区弁天4-1-1(千葉競輪場内)

■松阪事業所
三重県松阪市春日町3-1(松阪競輪場内)

■京都事業所
京都府向日市寺戸町西ノ段5(京都向日町競輪場内)

■山陽事業所 
山口県山陽小野田市大字埴生字赤松700(山陽オートレース場内)

■名古屋事業所
愛知県名古屋市中村区中村町字高畑68番地(名古屋競輪場内)


■いわき事務所
福島県いわき市平谷川瀬1-21-2 中村ビル3階 

■東京事務所
東京都千代田区富士見2丁目4番11号

■愛知事務所
愛知県名古屋市中村区中村町6丁目34番地9

■岡山事務所
岡山県岡山市北区本町3番13号(イトーピア岡山本町ビル4F)

■中州事務所
福岡県福岡市博多区中洲3丁目7番24号(ゲイツビル3F)
許可 電気通信工事業 国土交通大臣許可(般) 第8938号
警 備 業 東京都公安委員会 第30003435号
関連会社 (株)JPFイノベーション
(株)JPFagri
当たるんです(株)
(株)PIST6
一般財団法人 日本サイクルスポーツ振興会
企業理念 「人の成長機会を提供できる企業であり続けること」

経営指針
・常に誠実な会社であること
・信頼を得られるサービス会社であること
・自ら変化を創り出す会社であること
・個性・人格を尊重する会社であること

行動指針
・お客様・ファン・地域の方々に感謝を!
・いつも楽しく!明るく!素直に!
・好奇心・問題意識を持ち続け、積極的に行動しよう!
・自分・家族を大切に!
Our Mission 「スポーツが育つ社会へ」
 さまざまなサイクルスポーツ振興
 競輪と競輪選手のステータス向上

「地域が育つ事業へ」
 人と自然が共生する環境整備
 自治体連携による地域活性化

「人が育つ企業へ」
 絶え間ない新事業開拓精神
 成長のために場の提供
沿革
  • ●昭和14年
    • 創業者渡辺俊平が、幻となった第12回国際的スポーツ大会組織委員会における
      科学施設研究会委員会の写真分科会主査として写真判定の研究に従事
  • ●昭和25年
    • 写真判定用スリットカメラ発明(ホトフイニカメラと命名)
      判定線が入るスリットカメラで、通産省より「優秀発明」に認定される
      船橋オートレース場にて写真判定業務を受託
  • ●昭和33年
    • 東京で開催された第3回アジア競技大会の陸上競技において写真判定業務を担当
  • ●昭和39年
    • 第18回国際的スポーツ大会で陸上・自転車・漕艇競技において写真判定業務を担当
  • ●昭和43年
    • 東京都優秀発明展で「競走着順判定装置」が科学技術庁長官賞を受賞
  • ●昭和52年
    • コーナーカメラ旋回装置を開発
  • ●昭和62年
    • スタート用電子ピストルを開発
  • ●平成3年
    • 第3回世界陸上東京大会で陸上競技において写真判定業務を担当
  • ●平成4年
    • 国際的スポーツ大会にて2型電子スリットカメラが採用される
      陸上・自転車・漕艇・カヌー競技において写真判定業務を担当
  • ●平成26年
    • 電子スリットカメラ(デジタルフィニッシュ)が
      (公社)日本トライアスロン連合公認の機器となる
      船橋・山陽オートレース場のトータルマネジメント業務開始
  • ●平成27年
    • 東京都スポーツ推進企業として認定
  • ●平成29年
    • 京都向日町競輪場のトータルマネジメント業務を開始
      代表取締役の渡辺俊太郎がJCF常務理事に就任
  • ●平成30年
    • 代表取締役の渡辺俊太郎が日本サイクルスポーツ振興会の理事長に就任
  • ●平成31年
    • 代表取締役の渡辺俊太郎がJCF総務担当・BMX担当執行理事、同マウンテンバイク委員、日本サイクリング協会の理事に就任
  • ●令和3年
    • (株)JPFに社名変更(日本写真判定(株)より)
      名古屋競輪場のトータルマネジメント業務を開始

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • -
    -年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • -時間
    -年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • -
    -年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 3 3 6
    取得者 1 3 4
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    33.3%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
有:新入社員研修から始まり、年次に見合った研修を受けられます。
自己啓発支援制度 制度あり
有:通信教育の受講推進、資格取得時に補助があります。
メンター制度 制度あり
有:1~2年先輩が、直接指導するので安心です。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
資格取得支援制度あり
通信教育制度あり
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
広島大学、東京農業大学
<大学>
中京大学、福岡大学、福岡女学院大学、慶應義塾大学、武蔵野大学、学習院大学、三重大学、専修大学、横浜国立大学、日本大学、明治大学、東京経済大学、東洋大学、一橋大学、目白大学、明治学院大学、上智大学、岡山理科大学、拓殖大学、神奈川大学、東洋学園大学、獨協大学

採用実績(人数) 2024年:12名
2023年:11名
2022年:8名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 4 8 12
    2023年 8 3 11
    2022年 6 2 8
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 12 0 100%
    2023年 11 1 90.9%
    2022年 8 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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