最終更新日：2025/5/1

(株)タムラ製作所

上場企業

業種

半導体・電子・電気機器
機械
その他電子・電気関連
化学
コンピュータ・通信機器

基本情報

本社: 東京都

資本金: 118億2,900万円

売上高: グループ連結：1,066億2,200万円タムラ製作所：459億6,000万円 ※2024年3月期

従業員: グループ連結：4,410名タムラ製作所：895名 ※2024年3月期

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

幅広い市場と事業領域で、独自の製品を展開　～脱炭素社会のリーディングカンパニーを目指す100年企業～

企業のここがポイント

製品・サービス力

幅広くものづくりに取り組み、それぞれの製品領域でトップクラスのシェアを誇っているのが我々の強みです。
安定性・将来性

カーボンニュートラルへの潮流を事業機会と捉え、パワエレ,モビリティ,IoTの3分野に注力しています。
職場環境

創業から100年が経ちますが、経営理念や企業文化を大切にしながらも、常に変化を恐れない社風があります！

会社紹介記事

創業当時の本社社屋の様子。当時は東京都新宿区で「タムララヂオ商会」という社名で創業。 2018年に新設された坂戸事業所。技術部門・営業部門をワンフロアに集約した広々とした内装で、様々な職種の人と密な連携を取れることが特徴です。

: 創業当時の本社社屋の様子。当時は東京都新宿区で「タムララヂオ商会」という社名で創業。

: 2018年に新設された坂戸事業所。技術部門・営業部門をワンフロアに集約した広々とした内装で、様々な職種の人と密な連携を取れることが特徴です。

タムラ製作所ものづくりストーリー

昭和初期に開発していた電気蓄音機。タムラ製作所のメーカーとしての歴史はここからスタートしました。その後、事業は電子部品や化学材料へと発展していきました。	現在では、部品からシステム・装置までを扱うタムラ製作所ですが、その歴史は意外にも町のラヂオ商店からはじまりました。きっかけは1923（大正12）年、創業者である田村得松が機械技師として立ち会いをしたラヂオの試験放送でした。若い頃から、米国の機械文明や技術の発展ぶりに大変興味を持ち、自らもその技術を学ぶべく単身渡米した経験のある得松は、放送実験を間近に見て「これからはラヂオの時代がくる！」と直感。仕事のかたわら、独学でラヂオの研究を始め、研究に研究を重ね、とうとう二球再生式真空管受信機を作り上げました。そしてついに、日本放送協会（NHK）がラヂオの本放送を開始する1年前の 1924（大正13）年、当社の前身「田村ラヂオ商会」の創業へ至ったのです。得松の製造するラヂオ受信機はその性能の良さで評判を呼び、販路は東京中に広がりました。また開店当初は既にラヂオ放送が開始されていた欧米のラヂオを店頭に並べており、最先端の機器を扱うユニークな店として知られ、有名人も含めいろいろな人が訪れました。こうして、独自の視点でものづくりの道を歩んできた田村得松の「優秀な製品を通して社会に貢献する」精神は創業から今日まで受け継がれ、タムラ製作所だからできる技術・製品開発に日々力を注いでいます。

昭和初期に開発していた電気蓄音機。タムラ製作所のメーカーとしての歴史はここからスタートしました。その後、事業は電子部品や化学材料へと発展していきました。

現在では、部品からシステム・装置までを扱うタムラ製作所ですが、
その歴史は意外にも町のラヂオ商店からはじまりました。

きっかけは1923（大正12）年、創業者である田村得松が機械技師として
立ち会いをしたラヂオの試験放送でした。

若い頃から、米国の機械文明や技術の発展ぶりに大変興味を持ち、
自らもその技術を学ぶべく単身渡米した経験のある得松は、
放送実験を間近に見て「これからはラヂオの時代がくる！」と直感。
仕事のかたわら、独学でラヂオの研究を始め、研究に研究を重ね、
とうとう二球再生式真空管受信機を作り上げました。

そしてついに、日本放送協会（NHK）がラヂオの本放送を開始する1年前の
1924（大正13）年、当社の前身「田村ラヂオ商会」の創業へ至ったのです。

得松の製造するラヂオ受信機はその性能の良さで評判を呼び、
販路は東京中に広がりました。
また開店当初は既にラヂオ放送が開始されていた欧米のラヂオを
店頭に並べており、最先端の機器を扱うユニークな店として知られ、
有名人も含めいろいろな人が訪れました。

こうして、独自の視点でものづくりの道を歩んできた田村得松の
「優秀な製品を通して社会に貢献する」精神は創業から今日まで
受け継がれ、タムラ製作所だからできる技術・製品開発に日々力を注いでいます。

会社データ

事業内容	■電子部品トランス、リアクタ、電源モジュール、磁性材料等の開発・製造・販売を行っています。タムラの電子部品は、環境対応が求められる製品（風力、太陽光発電等の再生可能エネルギー関連機器や自動車、産業機器、エアコンなどの家電製品）をはじめ、ロケットや人工衛星などにも用いられ、多くの実績を残しています。コアとなる磁性材料の開発から、電源モジュールなどのユニット製品までトータルに扱うことで、お客様に最適な製品をお届けできるのがタムラの強みです。 ■電子化学材料各種電子機器、車載用電子制御装置、スマートフォンやタブレット端末などのプリント配線板の高密度化、高性能化に対応したソルダーペーストやソルダーレジストなど用途に応じて創造的かつ高品位の電子化学材料を提供しています。また、実装工場向けに環境性能に優れた自動はんだ付装置も提供しています。省エネ化・省資源化を実現し、お客様のエネルギー使用量削減に貢献します。 ■情報機器放送局やホールで使用される放送用音声調整卓（ミキサー）やワイヤレスインターカム、鉄道の駅やホテル、大学など皆さんの身近なところで利用されるワイヤレスマイクロホンシステムを提供しています。

事業内容

■電子部品
トランス、リアクタ、電源モジュール、磁性材料等の開発・製造・販売を行っています。タムラの電子部品は、環境対応が求められる製品（風力、太陽光発電等の再生可能エネルギー関連機器や自動車、産業機器、エアコンなどの家電製品）をはじめ、ロケットや人工衛星などにも用いられ、多くの実績を残しています。コアとなる磁性材料の開発から、電源モジュールなどのユニット製品までトータルに扱うことで、お客様に最適な製品をお届けできるのがタムラの強みです。

■電子化学材料
各種電子機器、車載用電子制御装置、スマートフォンやタブレット端末などのプリント配線板の高密度化、高性能化に対応したソルダーペーストやソルダーレジストなど用途に応じて創造的かつ高品位の電子化学材料を提供しています。
また、実装工場向けに環境性能に優れた自動はんだ付装置も提供しています。省エネ化・省資源化を実現し、お客様のエネルギー使用量削減に貢献します。

■情報機器
放送局やホールで使用される放送用音声調整卓（ミキサー）やワイヤレスインターカム、鉄道の駅やホテル、大学など皆さんの身近なところで利用されるワイヤレスマイクロホンシステムを提供しています。

本社郵便番号	178-8511
本社所在地	東京都練馬区東大泉1-19-43
本社電話番号	050-3664-0571
創業	1924年5月11日
設立	1939年11月21日
資本金	118億2,900万円
従業員	グループ連結：4,410名タムラ製作所：895名 ※2024年3月期
売上高	グループ連結：1,066億2,200万円タムラ製作所：459億6,000万円 ※2024年3月期
事業所	東京本社／東京都練馬区坂戸事業所／埼玉県坂戸市狭山事業所／埼玉県狭山市入間事業所／埼玉県入間市児玉工場／埼玉県児玉郡名古屋営業所／愛知県名古屋市大阪営業所／大阪府吹田市
業績	連結経常利益：49億5,600万円（グループ連結） ※2024年3月期
平均年齢	44.4歳（23年度）
募集会社一覧	(株)タムラ製作所
募集会社1	■正式社名：(株)タムラ製作所【本　　社】東京都練馬区東大泉1-19-43 【設　　立】1939年11月21日【事業内容】電子部品・電子化学材料・はんだ付実装装置・情報機器の企画・開発・設計・製造・販売
子会社	(株)若柳タムラ製作所 (株)会津タムラ製作所田村香港有限公司田村(中国)企業管理有限公司タムラ・コーポレーション・オブ・アメリカタムラシンガポール(株) アースタムラエレクトロニック（ミャンマー）(株) タムラ・ヨ－ロッパ・リミテッド　他

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.1年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 12.8時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.1日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	10名	3名	13名
取得者	7名	3名	10名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

70.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 10.9%
  （184名中20名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり入社前通信教育、新入社員研修、フォローアップ研修（入社3カ月後・2年目）、シニアスタッフ研修、心理的安全性研修　等
自己啓発支援制度	制度あり各種資格取得手当支給、語学テスト社内実施、Eラーニング
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞愛知県立大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、宇都宮大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川工科大学、金沢大学、関西学院大学、北見工業大学、岐阜大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、国際基督教大学、国士舘大学、埼玉大学、滋賀県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、城西大学、上智大学、信州大学、成蹊大学、高千穂大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋経済大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、弘前大学、広島大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、武庫川女子大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、会津大学、青森中央学院大学、青山学院大学、秋田大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、宇都宮大学、桜美林大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪成蹊大学、岡山大学、岡山理科大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東職業能力開発大学校（応用課程）、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都外国語大学、京都産業大学、杏林大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸市外国語大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、滋賀大学、静岡理工科大学、実践女子大学、芝浦工業大学、城西大学、上智大学、湘南工科大学、昭和女子大学、信州大学、駿河台大学、聖学院大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、崇城大学、第一工業大学、大東文化大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、帝京大学、電気通信大学、テンプル大学、天理大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京国際大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東邦大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、獨協大学、富山大学、長崎県立大学、長野大学、名古屋学院大学、名古屋工業大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、日本体育大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島工業大学、福井県立大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、佛教大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、三重大学、武蔵大学、武蔵野大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、ものつくり大学、桃山学院大学、山形大学、山梨大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、和歌山大学、和光大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞大阪成蹊短期大学、大阪電子専門学校、大妻女子大学短期大学部、大原簿記学校、大原簿記医療秘書公務員専門学校町田校、北九州工業高等専門学校、九州電気専門学校、群馬工業高等専門学校、埼玉女子短期大学、白梅学園短期大学、自由が丘産能短期大学、専門学校駿台ＩＴビジネスカレッジ、星美学園短期大学、中央情報専門学校、帝京短期大学、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、東京外語専門学校、東京工学院専門学校、東京成徳短期大学、専門学校東京テクニカルカレッジ、東京電子専門学校、名古屋女子大学短期大学部、日本外国語専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、沼津工業高等専門学校、武蔵野短期大学、目白大学短期大学部もっと見る
採用実績（人数）	2022年　 2023年　 2024年 ------------------------------------------------------------------ 大卒　　　　 20名　　 9名　　　17名修士了　　　　12名　　 4名　　　6名博士了　　　　0名　　　0名　　　0名高専卒　　　　0名　　　0名　　　0名短大卒　　　　0名　　　0名　　　0名専門卒　　　　0名　　　0名　　　0名高卒　　　　　1名　　　4名　　　1名

採用実績（学校）

＜大学院＞
愛知県立大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、宇都宮大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川工科大学、金沢大学、関西学院大学、北見工業大学、岐阜大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、国際基督教大学、国士舘大学、埼玉大学、滋賀県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、城西大学、上智大学、信州大学、成蹊大学、高千穂大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋経済大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、弘前大学、広島大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、武庫川女子大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、会津大学、青森中央学院大学、青山学院大学、秋田大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、宇都宮大学、桜美林大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪成蹊大学、岡山大学、岡山理科大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東職業能力開発大学校（応用課程）、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都外国語大学、京都産業大学、杏林大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸市外国語大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、滋賀大学、静岡理工科大学、実践女子大学、芝浦工業大学、城西大学、上智大学、湘南工科大学、昭和女子大学、信州大学、駿河台大学、聖学院大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、崇城大学、第一工業大学、大東文化大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、帝京大学、電気通信大学、テンプル大学、天理大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京国際大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東邦大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、獨協大学、富山大学、長崎県立大学、長野大学、名古屋学院大学、名古屋工業大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、日本体育大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島工業大学、福井県立大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、佛教大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、三重大学、武蔵大学、武蔵野大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、ものつくり大学、桃山学院大学、山形大学、山梨大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、和歌山大学、和光大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
大阪成蹊短期大学、大阪電子専門学校、大妻女子大学短期大学部、大原簿記学校、大原簿記医療秘書公務員専門学校町田校、北九州工業高等専門学校、九州電気専門学校、群馬工業高等専門学校、埼玉女子短期大学、白梅学園短期大学、自由が丘産能短期大学、専門学校駿台ＩＴビジネスカレッジ、星美学園短期大学、中央情報専門学校、帝京短期大学、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、東京外語専門学校、東京工学院専門学校、東京成徳短期大学、専門学校東京テクニカルカレッジ、東京電子専門学校、名古屋女子大学短期大学部、日本外国語専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、沼津工業高等専門学校、武蔵野短期大学、目白大学短期大学部

採用実績（人数）

　　　　　 2022年　 2023年　 2024年

------------------------------------------------------------------

大卒　　　　 20名　　 9名　　　17名

修士了　　　　12名　　 4名　　　6名

博士了　　　　0名　　　0名　　　0名

高専卒　　　　0名　　　0名　　　0名

短大卒　　　　0名　　　0名　　　0名

専門卒　　　　0名　　　0名　　　0名

高卒　　　　　1名　　　4名　　　1名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）