最終更新日：2025/6/6

日本電計(株)

上場企業

業種

商社（電子・電気機器・OA機器）
機械
半導体・電子・電気機器
その他電子・電気関連
精密機器

基本情報

本社: 東京都

資本金: 11億5,917万円

売上高: 1,085億3,943万円（2024年3月実績）　※グループ合計

従業員: 1,195名 ※グループ合計

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

最先端の技術開発に必要不可欠な“はかる”こと。電子計測器をはじめ総合的なソリューションパートナーとして研究・開発を支えています！

企業のここがポイント

職場環境

安定企業のため幅広い年齢層の方と働けます。

会社紹介記事

同社には仕事への熱意を持ちながらも、穏やかで落ち着いた社員が多い。仕事以外でも懇親会などの親交を深める機会があり、和気あいあいと楽しく働いているという。 1950年の設立以来、テクノロジーの発展を支えてきた同社。12カ国にネットワークを持ち、連結売り上げは1000億円規模。スタンダード市場に上場している。

: 同社には仕事への熱意を持ちながらも、穏やかで落ち着いた社員が多い。仕事以外でも懇親会などの親交を深める機会があり、和気あいあいと楽しく働いているという。

: 1950年の設立以来、テクノロジーの発展を支えてきた同社。12カ国にネットワークを持ち、連結売り上げは1000億円規模。スタンダード市場に上場している。

最先端の研究開発を支える、電子計測機器の専門商社

「22年には人事制度を大幅に変更し、幅広いキャリアパスを用意しました。マネージャーや営業のスペシャリストとして、国内外でご活躍いただけます」（森田社長）	当社は電子計測器の専門商社です。電子計測器とは、電気、電子、音、光などを測るツールのことです。顧客は大学や国の研究機関をはじめ、自動車、家電、通信といった分野の日本を代表する大手企業。私たちは計測機器の提供を通じ、顧客の研究開発をサポートしています。強みは全国に48拠点を持っていること。海外にも50拠点を展開しており、国内外問わず手厚いサポートを行えます。また、仕入れ先の電子計測器メーカーが国内外に5000社以上あり、幅広いアイテムを提案・提供できることも強みの一つです。当社では22年に企業理念の再定義を行い、計測技術で社会に貢献することをパーパスと位置付けました。その達成に向け、単に計測機器を販売するだけではなく、ノウハウの提供も含めた技術の普及・発展をサポートしていきます。例えば、自動運転などの新技術を安全に普及させるために「どのような試験を行えばよいか」というのは、国も自動車メーカーも模索中です。新しく決められていくルールを私たちが真っ先に把握し、ハードとノウハウの双方を提供していく、そのようなテクニカル企業への転身を目指していきます。また、私たちの仕事の価値を社会へと浸透させ、貢献していくため、当社では6つのことを全社で共有し、社員一人ひとりが実践するように心掛けています。その6つとは、1.常に成長にチャレンジする、2.高い倫理観で公正透明な行動をする、3.創造的な発想で自発的に行動する、4.感謝を忘れず積極的に伝える、5.仲間を尊重しチームワークを大切にする、6.持続可能な社会の実現に向けて一人ひとりが考える、です。日々たくさんの製品が世に送り出され、暮らしを豊かにしてくれていますが、当社の営業職はそうした製品を作り込んでいくテクノロジーの最前線に関わっていきます。そこでの顧客とのやり取りから、先進的な技術をいち早く体感することもできるのです。自分たちの仕事のその先の未来を想像していくことは、ワクワクするようなやりがいにもつながります。＜代表取締役社長　森田幸哉＞

「22年には人事制度を大幅に変更し、幅広いキャリアパスを用意しました。マネージャーや営業のスペシャリストとして、国内外でご活躍いただけます」（森田社長）

当社は電子計測器の専門商社です。電子計測器とは、電気、電子、音、光などを測るツールのことです。顧客は大学や国の研究機関をはじめ、自動車、家電、通信といった分野の日本を代表する大手企業。私たちは計測機器の提供を通じ、顧客の研究開発をサポートしています。強みは全国に48拠点を持っていること。海外にも50拠点を展開しており、国内外問わず手厚いサポートを行えます。また、仕入れ先の電子計測器メーカーが国内外に5000社以上あり、幅広いアイテムを提案・提供できることも強みの一つです。

当社では22年に企業理念の再定義を行い、計測技術で社会に貢献することをパーパスと位置付けました。その達成に向け、単に計測機器を販売するだけではなく、ノウハウの提供も含めた技術の普及・発展をサポートしていきます。例えば、自動運転などの新技術を安全に普及させるために「どのような試験を行えばよいか」というのは、国も自動車メーカーも模索中です。新しく決められていくルールを私たちが真っ先に把握し、ハードとノウハウの双方を提供していく、そのようなテクニカル企業への転身を目指していきます。
また、私たちの仕事の価値を社会へと浸透させ、貢献していくため、当社では6つのことを全社で共有し、社員一人ひとりが実践するように心掛けています。その6つとは、1.常に成長にチャレンジする、2.高い倫理観で公正透明な行動をする、3.創造的な発想で自発的に行動する、4.感謝を忘れず積極的に伝える、5.仲間を尊重しチームワークを大切にする、6.持続可能な社会の実現に向けて一人ひとりが考える、です。
日々たくさんの製品が世に送り出され、暮らしを豊かにしてくれていますが、当社の営業職はそうした製品を作り込んでいくテクノロジーの最前線に関わっていきます。そこでの顧客とのやり取りから、先進的な技術をいち早く体感することもできるのです。自分たちの仕事のその先の未来を想像していくことは、ワクワクするようなやりがいにもつながります。
＜代表取締役社長　森田幸哉＞

会社データ

事業内容	電子計測器を中心に、お客様のニーズに寄り添った製品の提案、販売を行っています。電子計測器は多くの製品の研究、開発、製造の現場で使用されており、様々な業界の最先端技術を支えています。 BtoBのルートセールスが基本です。その他にリース・レンタル業務や校正事業(電子計測器の定期検査)も行っています。

本社郵便番号	110-0005
本社所在地	東京都台東区上野5-14-12　NDビル
本社電話番号	03-3834-6641
設立	昭和25年9月4日
資本金	11億5,917万円
従業員	1,195名 ※グループ合計
売上高	1,085億3,943万円（2024年3月実績）　※グループ合計
事業所	【国内拠点】 ◆東北エリア仙台営業所、郡山営業所、秋田サテライト ◆北関東エリア宇都宮営業所、茨城営業所、ひたちなか営業所、群馬営業所、埼玉営業所 ◆首都圏エリア東京営業所、東京南営業所、千葉営業所、多摩営業所、東京西営業所、国際センター、海外事業推進部、商品センター、ソリューション推進部、モビリティ市場推進部、施工管理部、クロスエンジニアリング部、マーケティング部、NI事業開発部 ◆神奈川エリア川崎営業所、横浜営業所、厚木営業所、湘南営業所、横浜試験室 ◆北陸甲信越エリア金沢営業所、山梨営業所、長野営業所、松本営業所、長岡営業所 ◆東海中部エリア三島営業所、浜松営業所、名古屋営業所、三重営業所、刈谷営業所 ◆京滋関西エリア滋賀営業所、京都営業所、大阪営業所、兵庫営業所 ◆中四国エリア広島営業所、岡山営業所 ◆九州エリア福岡営業所、鹿児島営業所、熊本営業所、大分サテライト【海外拠点】中国・韓国・台湾・シンガポール・タイ・マレーシア・ベトナム・インド・インドネシア・フィリピン・アメリカ・ドイツ
主な取引先	日立製作所、ソニー、キヤノン、パナソニック、トヨタ、日産、ホンダ、スズキ、マツダ、富士通、パイオニア、富士フイルム、リコー、東芝、日本IBM、TDK、東京大学、早稲田大学　その他　各官公庁・研究機関・有力民間企業など（敬称略・順不同）
平均年齢	42.2歳
平均勤続年数	13.3年

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.4年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 25時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.1日
2022年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2022年度
対象者	11名	9名	20名
取得者	2名	9名	11名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2022年度

男性

18.2%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり ◆新人研修 ◆メーカー研修 ◆海外営業研修 ◆海外語学研修　など入社前に専門知識がなくても、充実した制度を用意しているので安心です！
自己啓発支援制度	制度あり自己啓発支援（補助金）制度あり
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度あり取扱製品の販売技能認定制度

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞関西大学＜大学＞愛知学院大学、亜細亜大学、茨城キリスト教大学、川崎医療福祉大学、関西大学、神田外語大学、岐阜大学、國學院大學、国士舘大学、白百合女子大学、専修大学、帝塚山大学、東京経済大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名城大学、横浜市立大学、立命館大学、甲南大学、京都産業大学、山梨学院大学、大阪経済大学、金城学院大学、日本大学、関東学院大学もっと見る
採用実績（人数）	2023年　2024年　2025年(予) ------------------------------------------------- 大卒　　　 11名　　 7名　　 15名

採用実績（学校）

＜大学院＞
関西大学
＜大学＞
愛知学院大学、亜細亜大学、茨城キリスト教大学、川崎医療福祉大学、関西大学、神田外語大学、岐阜大学、國學院大學、国士舘大学、白百合女子大学、専修大学、帝塚山大学、東京経済大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名城大学、横浜市立大学、立命館大学、甲南大学、京都産業大学、山梨学院大学、大阪経済大学、金城学院大学、日本大学、関東学院大学

採用実績（人数）

　　　　 2023年　2024年　2025年(予)
-------------------------------------------------
大卒　　　 11名　　 7名　　 15名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）